コラム

ニューヨークの地下鉄は「非アメリカ的」だ

2009年04月23日(木)14時59分

 地下鉄というのは、街の性格を映し出すものだ。東京の地下鉄は清潔で、効率的かつ巨大。でも、ひどく混んでいる。ロンドンの運賃は高過ぎる。ロンドンの地下鉄が最先端とみなされた時代は100年も昔のことだ。

 ニューヨークではイライラさせられたり、驚かされたりする。そして、この国では車が王様なのだということを実感する。

 ニューヨーク州都市交通局(MTA)は、地下鉄とバスの運賃を約25%も値上げする計画だという。デフレに陥りかけているというのに、なんと法外な値上げだろう(ただし、この値上げが撤回される可能性は残っている)。

 もちろん、ニューヨークの地下鉄にはいい面もたくさんある。例えば24時間運行している点。終電のある東京のように、地下鉄が僕らを「寝かしつける」ことはない。

 一方でひどく時代遅れな部分もある。ほとんどの駅には次の電車がいつ来るかを知らせる電光掲示板がない。人々はホームに身を乗り出して、トンネルの奥を見つめることになる。

 ニューヨークは予測される人口の増加に対処し、環境にやさしい都市を実現するため、交通システムの改革を掲げている。でも昨年、それを実現するための大きなチャンスを逃してしまった。都心に乗り入れる車に課金し、その税収を交通網改革に充てるという「渋滞税」の導入案を州議会が否決したのだ。

 ロンドンは03年にいち早く渋滞税を導入して高い評価を得ているが、ドライバーに不利益をもたらす税の導入は、アメリカ人にはまだ受け入れられないのだろう。

■どれだけ乗っても片道たったの2ドル

 外国人の目から見ると、他にも驚くことがある。まず、ニューヨークの地下鉄の運賃はとても安い! 値上げに対する怒りの声はあるけれど、地下鉄とバスが乗り放題のパスが30日間で103ドル。値上げ後の値段で、だ(現在は81ドル)。ロンドンや東京の定期券と比べると驚く安さだ。

 それともう1つ不思議でならないのは、距離に応じて運賃が変わらないことだ。地下鉄の片道乗車券は距離に関わらず2ドル。30キロ離れた北ブロンクスからコニーアイランドまで乗っても、わずか500メートルの距離のベバリー・ロードからコーテルユー・ロードまで乗っても運賃は同じ。

 この潔いまでのシンプルさは、長所でもある。ロンドンのようなゾーン制(中心部から6つのゾーンに分けて料金を設定)を導入すれば、郊外に住む貧しい人は打撃を受けるだろう。それでも利用距離の短い人が負担を強いられるのは、とうていフェアとは言えないだろう。サービスの内容が異なるのに同じ値段を請求するのは、何だかアメリカらしくない。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米国の対韓関税引き上げ不要、協定履行に努力=韓国交

ビジネス

午前のドルは156円後半、2週間ぶり高値圏 衆院選

ワールド

独首相、サウジなど湾岸3カ国歴訪開始 エネ・武器提

ビジネス

ソニーG、通期純利益予想を上方修正 市場予想上回る
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story