コラム

日本海、エネルギーが熱い。メタンハイドレート、ロシアパイプラインの可能性

2016年02月01日(月)17時30分

ウラジオストクから新潟までの海底パイプラインが繋がる可能性はあるのか? 写真はロシア-欧州をつなぐ「サウス・ストリーム」パイプライン Sergei Karpukhin-REUTERS

 日本海でエネルギーをめぐる新しい動きがある。メタンハイドレートの存在とロシアからのパイプライン構想の2つだ。これらは日本経済とエネルギーの安全保障を劇的に変える可能性を持つ。

 メタンハイドレートは、メタンと水が低温・高圧の状態で結晶化した物質だ。ガス資源として期待されている。1月24日に、経産省・資源エネルギー庁が、これまで太平洋岸の深海で確認されたメタンハイドレートが、日本海側を含めて717カ所で見つかったと公表した。日本近海の埋蔵量は、かなり大きなものであることが確認された。

 メタンハイドレートは1990年ごろから調査と利用の検証が始まった。2012年には、日本海での資源開発をめぐり、新潟県など10の自治体が「海洋エネルギー資源開発促進日本海連合」を立ち上げている。

 もう一つのロシアからのガスパイプライン構想は、以前から浮かんでは消えていた話だが、ここへ来てロシア最大のガス会社ガスプロムなどが、日本に打診しているもようだ。15年6月に都内で行われたシンポジウムでは東京ガスの幹部が出席し「現時点で実現するとは考えていないが、負担が合理的になれば検討すべき」と、問題提起した。

 日露パイプラインの費用は、試算ではガス田のあるサハリンから日本の関東地方まで、総延長が約1500~2000キロ、総工費は最低で35億ドル(約4130億円)という。パイプラインの開設で、東日本のガス価格は現在の半分以下になると見込まれる。

 ロシアは原油価格の急落で、経済が窮地に陥っている。シベリア開発は急務だ。政府の統制下にあるロシアのメディアは、最近、パイプライン構想が浮上と、しきりに報道するようになっている。また新潟県が調査費用を計上し、ウラジオストクから新潟までの海底パイプラインの可能性を探っている。

 現在、日本の天然ガスは、オーストラリア(20%)、カタール(18%)、マレーシア(17%)から輸入しているが、ガスを低温で冷やして液化して特殊な運搬船で運ぶためコストがかかっている。さらに福島第一原子力発電所事故後、原発の再稼動が遅れ、代替燃料ガスを大量に輸入し続けている。そのコスト低下が必要になっている。

日本の制約条件が変わる

 これまで日本のエネルギー政策は、ほぼ無資源国で、国外のエネルギー資源の確保や輸送に軍事力を使えないという制約を受けてきた。ところが、メタンハイドレートは自前の資源で、パイプラインからのガスは海路を運搬せずにすむ安定資源となる。これら2つの動向は、日本のエネルギーの前提条件を大きく変える可能性を持つ。

プロフィール

石井孝明

経済・環境ジャーナリスト。
1971年、東京都生まれ。慶応大学経済学部卒。時事通信記者、経済誌フィナンシャルジャパン副編集長を経て、フリーに。エネルギー、温暖化、環境問題の取材・執筆活動を行う。アゴラ研究所運営のエネルギー情報サイト「GEPR」“http://www.gepr.org/ja/”の編集を担当。著書に「京都議定書は実現できるのか」(平凡社)、「気分のエコでは救えない」(日刊工業新聞)など。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

スイス・スキーリゾートのバーで爆発、約40人死亡・

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやLAなどから州兵撤退表明 

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落 最高値更新
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 5
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    米中関係は安定、日中関係は悪化...習近平政権の本当…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story