コラム

化石燃料を使わない時代へ ─ ただし日本以外では

2016年07月15日(金)16時00分

Carlos Barria-REUTERS

<世界の流れは、化石燃料による温室効果ガスと汚染物質の排出を許容しない社会になりつつある。しかし、日本は例外のようだ>

 化石燃料を使う時代は終わりつつあるかもしれない。
 「化石燃料が枯渇してしまう」ために、そうなると思う人が多いかもしれないが、ここ数年の技術革新とエネルギー環境の変化で、「化石燃料が使われない時代」になりつつある。私たちは、20−30年という長期にわたる変化の「入り口」に立っている。

「ディマンド(需要)・ピーク」がやってくる

 「スーパーメジャー」と呼ばれる英国資本の石油会社BPの調査部門は分析の質の高さで知られる。そのトップのジョン・デール氏は昨秋、「石油の新経済学」という講演を行った。そこで石油と化石燃料をめぐる状況が変わりつつあることを紹介している(「BPレポート:Statistical Review of World Energy」。この詳しい解説はエネルギーアナリストの岩瀬昇氏の著書『原油暴落の謎を解く』文藝春秋刊 に掲載されている)

 デール氏によれば、石油をめぐっては、これまで次の状況があった。
 1、いつか枯渇する資源だ。
 2、需要量も供給量も、調整に時間がかかる。
 3、東から西に流れる(中東から西欧、北米という意味)
 4、OPECが石油価格を安定させている。

 ところが2つの大きな変化が、状況を変えつつある。
 一つが「シェール革命」と呼ばれる動きだ。シェール層からオイル、ガスが取り出せるようになった技術革新だ。米国から2010年頃から産出が増えており、枯渇の心配は遠のいた。

 もう一つが国際的な気候変動への関心の高まりだ。昨年のパリ協定では、世界の160以上の国と地域が、温室効果ガス削減行動を行うことを誓約した。化石燃料を使うと、そのガスの中心となる二酸化炭素(CO2)が排出されてしまう。

 「これまで石油、化石燃料の供給がなくなることにより起こる『サプライ(供給)・ピーク』が懸念されていた。今後は化石燃料の使用が抑制されることで『ディマンド(需要)・ピーク』が起こるかもしれない」とデール氏は言う。

 BPは石油が枯渇する可能性は、毎年末に詳細なエネルギー見通しを発表している。2016年版は、1次エネルギー供給(エネルギー発生時点)での、各エネルギーの予想割合が示されている。化石燃料はその割合を減らしていく。

 エネルギー需要全体では各国の人口増と経済成長で、35年には今より約33%増えるが、化石燃料を使う絶対量は20年には横ばい程度になる。それでも先進国を中心に技術革新による省エネ、そして再生可能エネルギーの活用によって化石燃料の使用は抑制されるという。原子力はその使用に国際的な批判があるものの、使われ続けるとの予想だ。

004.jpg

図表 エネルギーの割合予想 出典:BP Energy Outlook 2016

 他の予測でも同じ結果が出ている。調査会社のブルームバーグ・ニューエナジーファイナンス(BNF)はエネルギーの使用量が世界で2040年には、再エネが化石燃料を逆転するという見通しを出している。

プロフィール

石井孝明

経済・環境ジャーナリスト。
1971年、東京都生まれ。慶応大学経済学部卒。時事通信記者、経済誌フィナンシャルジャパン副編集長を経て、フリーに。エネルギー、温暖化、環境問題の取材・執筆活動を行う。アゴラ研究所運営のエネルギー情報サイト「GEPR」“http://www.gepr.org/ja/”の編集を担当。著書に「京都議定書は実現できるのか」(平凡社)、「気分のエコでは救えない」(日刊工業新聞)など。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエルのガザ支援措置、国連事務総長「効果ないか

ワールド

記録的豪雨のUAEドバイ、道路冠水で大渋滞 フライ

ワールド

インド下院総選挙の投票開始 モディ首相が3期目入り

ビジネス

ソニーとアポロ、米パラマウント共同買収へ協議=関係
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:老人極貧社会 韓国
特集:老人極貧社会 韓国
2024年4月23日号(4/16発売)

地下鉄宅配に古紙回収......繁栄から取り残され、韓国のシニア層は貧困にあえいでいる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 2

    「毛むくじゃら乳首ブラ」「縫った女性器パンツ」の衝撃...米女優の過激衣装に「冗談でもあり得ない」と怒りの声

  • 3

    止まらぬ金価格の史上最高値の裏側に「中国のドル離れ」外貨準備のうち、金が約4%を占める

  • 4

    価値は疑わしくコストは膨大...偉大なるリニア計画っ…

  • 5

    中ロ「無限の協力関係」のウラで、中国の密かな侵略…

  • 6

    「イスラエルに300発撃って戦果はほぼゼロ」をイラン…

  • 7

    中国のロシア専門家が「それでも最後はロシアが負け…

  • 8

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 9

    休日に全く食事を取らない(取れない)人が過去25年…

  • 10

    紅麴サプリ問題を「規制緩和」のせいにする大間違い.…

  • 1

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 2

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 3

    NASAが月面を横切るUFOのような写真を公開、その正体は

  • 4

    犬に覚せい剤を打って捨てた飼い主に怒りが広がる...…

  • 5

    攻撃と迎撃の区別もつかない?──イランの数百の無人…

  • 6

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 7

    アインシュタインはオッペンハイマーを「愚か者」と…

  • 8

    天才・大谷翔平の足を引っ張った、ダメダメ過ぎる「無…

  • 9

    帰宅した女性が目撃したのは、ヘビが「愛猫」の首を…

  • 10

    ハリー・ポッター原作者ローリング、「許すとは限ら…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

  • 10

    浴室で虫を発見、よく見てみると...男性が思わず悲鳴…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story