コラム

化石燃料を使わない時代へ ─ ただし日本以外では

2016年07月15日(金)16時00分
化石燃料を使わない時代へ ─ ただし日本以外では

Carlos Barria-REUTERS

<世界の流れは、化石燃料による温室効果ガスと汚染物質の排出を許容しない社会になりつつある。しかし、日本は例外のようだ>

 化石燃料を使う時代は終わりつつあるかもしれない。
 「化石燃料が枯渇してしまう」ために、そうなると思う人が多いかもしれないが、ここ数年の技術革新とエネルギー環境の変化で、「化石燃料が使われない時代」になりつつある。私たちは、20−30年という長期にわたる変化の「入り口」に立っている。

「ディマンド(需要)・ピーク」がやってくる

 「スーパーメジャー」と呼ばれる英国資本の石油会社BPの調査部門は分析の質の高さで知られる。そのトップのジョン・デール氏は昨秋、「石油の新経済学」という講演を行った。そこで石油と化石燃料をめぐる状況が変わりつつあることを紹介している(「BPレポート:Statistical Review of World Energy」。この詳しい解説はエネルギーアナリストの岩瀬昇氏の著書『原油暴落の謎を解く』文藝春秋刊 に掲載されている)

 デール氏によれば、石油をめぐっては、これまで次の状況があった。
 1、いつか枯渇する資源だ。
 2、需要量も供給量も、調整に時間がかかる。
 3、東から西に流れる(中東から西欧、北米という意味)
 4、OPECが石油価格を安定させている。

 ところが2つの大きな変化が、状況を変えつつある。
 一つが「シェール革命」と呼ばれる動きだ。シェール層からオイル、ガスが取り出せるようになった技術革新だ。米国から2010年頃から産出が増えており、枯渇の心配は遠のいた。

 もう一つが国際的な気候変動への関心の高まりだ。昨年のパリ協定では、世界の160以上の国と地域が、温室効果ガス削減行動を行うことを誓約した。化石燃料を使うと、そのガスの中心となる二酸化炭素(CO2)が排出されてしまう。

 「これまで石油、化石燃料の供給がなくなることにより起こる『サプライ(供給)・ピーク』が懸念されていた。今後は化石燃料の使用が抑制されることで『ディマンド(需要)・ピーク』が起こるかもしれない」とデール氏は言う。

 BPは石油が枯渇する可能性は、毎年末に詳細なエネルギー見通しを発表している。2016年版は、1次エネルギー供給(エネルギー発生時点)での、各エネルギーの予想割合が示されている。化石燃料はその割合を減らしていく。

 エネルギー需要全体では各国の人口増と経済成長で、35年には今より約33%増えるが、化石燃料を使う絶対量は20年には横ばい程度になる。それでも先進国を中心に技術革新による省エネ、そして再生可能エネルギーの活用によって化石燃料の使用は抑制されるという。原子力はその使用に国際的な批判があるものの、使われ続けるとの予想だ。

004.jpg

図表 エネルギーの割合予想 出典:BP Energy Outlook 2016

 他の予測でも同じ結果が出ている。調査会社のブルームバーグ・ニューエナジーファイナンス(BNF)はエネルギーの使用量が世界で2040年には、再エネが化石燃料を逆転するという見通しを出している。

プロフィール

石井孝明

経済・環境ジャーナリスト。
1971年、東京都生まれ。慶応大学経済学部卒。時事通信記者、経済誌フィナンシャルジャパン副編集長を経て、フリーに。エネルギー、温暖化、環境問題の取材・執筆活動を行う。アゴラ研究所運営のエネルギー情報サイト「GEPR」“http://www.gepr.org/ja/”の編集を担当。著書に「京都議定書は実現できるのか」(平凡社)、「気分のエコでは救えない」(日刊工業新聞)など。

ニュース速報

ワールド

シリアで初の新型コロナ死者、大規模感染の脅威高まる

ワールド

米司法省、コロナ暴落前の議員の株式取引を調査=CN

ワールド

韓国、新型コロナで国民に現金支給 第2弾補正予算編

ワールド

ベトナム首相、都市封鎖に備えるよう要請 新型コロナ

MAGAZINE

特集:0歳からの教育 みんなで子育て

2020-3・31号(3/24発売)

赤ちゃんの心と体を育てる「全員参加育児」── 健やかな成長のため祖父母がすべきこと・すべきでないこと

人気ランキング

  • 1

    デーブ・スペクター「日本がオリンピックを美化するのはテレビのせい」

  • 2

    新型コロナ:「医療崩壊」ヨーロッパの教訓からいま日本が学ぶべきこと

  • 3

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 4

    一斉休校でわかった日本人のレベルの低さ

  • 5

    「感染で死ぬか、飢えて死ぬか」北朝鮮、新型コロナ…

  • 6

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 7

    韓国激震 常軌を逸した極悪わいせつ動画SNS「N番ル…

  • 8

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 9

    「中国ウイルス」作戦を思いついたトランプ大統領は…

  • 10

    【大江千里コラム】厳戒態勢のNYで考える、「コロナ…

  • 1

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 2

    韓国激震 常軌を逸した極悪わいせつ動画SNS「N番ルーム」事件の闇

  • 3

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 4

    囚人コーチが教える最強の部屋トレ 自重力トレーニ…

  • 5

    新型肺炎で泣き面の中国を今度はバッタが襲う

  • 6

    新型コロナ対策、「日本式」の特徴と評価

  • 7

    イタリアを感染拡大の「震源地」にした懲りない個人…

  • 8

    一斉休校でわかった日本人のレベルの低さ

  • 9

    10~20代はネットで調べるとき「ググらない」 その理…

  • 10

    ジャパンタイムズ、慰安婦の英語表記を再変更 社長と…

  • 1

    一斉休校でわかった日本人のレベルの低さ

  • 2

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 3

    韓国はなぜ日本の入国制限に猛反発したのか

  • 4

    フランスから見ると驚愕の域、日本の鉄道のあり得な…

  • 5

    「NO JAPAN」に揺れた韓国へ「股」をかけて活躍した日…

  • 6

    新型コロナショック対策:消費税減税も現金給付も100…

  • 7

    やっぱり日本は終わりだ

  • 8

    ついに日本は終わった

  • 9

    豪でトイレットペーパーめぐって乱闘 英・独のスー…

  • 10

    新型コロナウイルス、感染ショックの後に日本を襲う4…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!