コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

精鋭集団でゾーンに入る、Netflixの究極の企業文化　新刊『No Rules Rules』レビュー

2020年09月25日（金）11時55分

そして超優秀な人材だけの組織のパワーを最大化させるために、互いに批判的なアドバイスを口にできる企業文化を作る。これが２つ目のポイントになる。

相手が上司であっても社長であっても、相手のためになるアドバイスであれば、公の場であってもその場でそれを口にできる文化。Netflixは、その文化を維持するために、いろいろ工夫しているのだという。

大事なのは、アドバイスを言うことが、自分のためではなく、相手のためになっているのかどうか。自分の不満をぶつけたい、というのは自分のための動機だ。そうした動機が少しでも含まれるアドバイスは認められないという。

優秀な人でも、人格的に未熟で、こうしたアドバイスがうまくできない人がいる。たとえその人がどれだけ優秀であったとしても、そうした人には会社を辞めてもらうようにしているという。

超優秀な人材が、超優秀な人材からアドバイスを受け、互いに切磋琢磨して能力を伸ばしていく。その結果、企業全体の能力が劇的に伸びていくのだという。

コロナ禍の中、会社を急いでデジタル化しなければならない。その思いからデジタルトランスメーション（DX）を進める日本企業が増えているが、大事なのはデジタル化ではなく企業文化。社会貢献し業績を上げるには、企業文化をこれからの時代に合わせなければならない。デジタル化はそのためのツールにしか過ぎない。

Netflixの企業文化は、一人一人が自主的に動き、そうした人たちが組織化することで、一人一人の能力をはるかに超えた力を発揮する形になっている。少し前に流行った「ティール組織」という組織形態に通じるものがあるのかもしれない。

日本のビジネス風土や商習慣とは異なるのでNetflixのやり方をそのまま取り入れるのは難しいかもしれないが、目指すべき企業文化の最終形態として参考にできるところは多いかもしれない。

41xwG2q2TvL._SX347_BO1,204,203,200_.jpg日本語版は『No Rules（ノー・ルールズ）』のタイトルで10月22日に発売予定
　リード・ヘイスティングス、エリン・メイヤー
　土方 奈美 訳
　日本経済新聞出版

（※画像をクリックするとアマゾンに飛びます）

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン国連大使「ホルムズ海峡封鎖しない」、安全維持
2026.03.13

ビジネス

米大手銀行資本手当ては「小幅に」減少、ＦＲＢ副議長
2026.03.13

ワールド

原油先物9％上昇、イラン新指導者がホルムズ海峡封鎖
2026.03.13

ビジネス

米国株式市場＝主要3指数が1.5％超下落、原油急騰
2026.03.13
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 3
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 4
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    2万歩でも疲れない？ ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 10
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた？　イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story