コラム

AIを利用した創薬、新素材開発の時代がやってきた

2019年04月04日(木)13時26分

全自動実験装置を開発した米Kebotix社CEOの Jill Becker (筆者撮影)

エクサウィザーズ AI新聞から転載

水の中でも固まるセメントが開発されれば、世界中の港が津波の恐怖から救われるかもしれない。毒性の少ない保冷剤が開発されれば、インドやアフリカに運んでいるワクチンの1/3を失わなくてすむかもしれない。求める特性を指定するだけで、AIとロボットが実験を繰り返し、夢の新素材を開発してくれる全自動実験装置。そんな装置を開発した米Kebotix社CEOの Jill Becker氏は「(AIx新素材の)可能性は無限」と胸を張る。「21世紀はバイオやナノの世紀になる」。故スティーブ・ジョブズ氏を始め、多くの研究者、起業家がそう予言してきた。いよいよ、その予言通りになり始めたのだろうか。

yukawa20190403121402.jpg
Insitro社のDaphne Koller

「まさに新時代の幕開けです」。MIT Technology Review主催のAIカンファレンスEmTech Digitalに登壇した米Insitro社のDaphne Koller氏は、そう宣言した。同氏によると、19世紀は化学の時代、20世紀前半は物理の時代で、20世紀後半はコンピューターの時代だった。「生物学の世界では、ここ5年ほどでものすごい量のデータが取れるようになってきました。時期を同じくしてAIが急速に進化をし始めました」。機は熟した。いよいよ大きな社会変化が起ころうとしている。「2020年からはバイオ・データ・エンジニアリングの時代になります」と言う。

yukawa20190403121403.png
AIを使った創薬ベンチャー、米Insitro社のDaphne Koller

医療コストを大幅削減

Koller氏によると、米国の医療コストが急騰しているのは、1つには新薬の開発に、時間とコストがかかるからだと言う。求める特性を持ちそうな1万個の化合物の候補の中から、250個を選び出す。その中から臨床実験を行う5個を選ぶ。その5個の薬の候補の中からフェーズ1、フェーズ2、フェーズ3の臨床実験を行って、ようやく1つに決定。その後、政府の認可を受けることができれば市販されることになる。「新薬の価格が高いのは、日の目を見なかった9999個の化合物の試験コストが、新薬の価格に含まれるからです」と同氏は言う。

yukawa20190403121404.png

同氏率いるInsitro社では、1万個の候補の中から250個に絞り込む作業をAIに任せることで、時間とコストを大幅に削減しようとしている。「ここ5年ほどで、入手可能な遺伝データ、生体データの数が爆発的に伸びてきた。オルガノイド(人工臓器)を使った実験データも大量に手に入るようになった。こうしたデータをAIに入力すれば、どんなことができるのでしょう。非常にエキサイティングな時代になってきました」と同氏は目を輝かす。

yukawa20190403121405.png

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アングル:中東の高級車市場に戦火の影響、金箔仕上げ

ビジネス

中東情勢、5月までに終結なら影響限定 年末株価6万

ビジネス

日銀短観、景気は緩やかに回復・中東情勢の影響注視と

ビジネス

午前の日経平均は大幅反発、5万3000円回復 中東
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story