コラム

いよいよスマートスピーカー発売ラッシュ。最後に笑うのは?

2017年09月14日(木)20時00分

秘書になったときが普及のとき

最初は機能が限定的かもしれないが、スマートスピーカーは今後、ありとあらゆる家電機器やサービスと連携し、声でそれらの機器やサービスを操作できるようになっていく。米国では、アマゾンEchoと連携している家電機器、アプリ、サービスの数は、今年6月の時点で既に1万5000を超えている。テレビや電灯、エアコンをつけたり、リビングルームにいながらにしてガレージの中の自動車のエンジンをかけたりというようなことが、音声コマンドで可能になっている。ピザを注文したり、タクシーを呼んだりもできる。スマートスピーカーが、家電機器、アプリ、サービスの司令塔になるわけだ。

特にスマートホーム機器と呼ばれるような家電機器の司令塔になるころから、スマートスピーカーは徐々に売れ始めるのだと思う。しかし今のスマホを超えるほどの勢いで売れるようになるのは、スマートスピーカーがユーザーの「秘書」になったときだろう。

向こうから話しかけてくる

グーグルのスマートスピーカー「グーグルHome」は、最新のバージョンで「プロアクティブ(能動的)」機能を搭載してきた。聞かれたことに答えるという「受動的」対応ではなく、必要であればスピーカー側から話しかける機能だ。スピーカーのLEDの輪が光り始めれば、グーグルHomeの方から「話しかけたい」というしるし。「OKグーグル、何か用?」と聞くと、「あなたのグーグルカレンダーによると、午後2時からミーティングが入っています。ミーティングに間に合うには1時半に出発しなければならないところですが、高速道路で交通渋滞が発生しました。1時15分に出発することをお勧めします」と答えてくれたりする。スケジュールや交通状況を把握し、適切なアドバイスをする。まさに有能な秘書のようだ。

フェイスブックも、秘書のようなAIを開発中だと言われている。メッセンジャー上で友人と食事に行こうという話で盛り上がれば、自分の秘書AIと相手の秘書AIがスケジュールを調整し、レストランを予約してくれるようになるという。フェイスブックもスマートスピーカーを開発中だと噂されている。フェイスブックのスマートスピーカーに、秘書AI機能が搭載されるのは間違いないだろう。

友人たちが秘書AIでスケジュール調整しているのに、一人だけ秘書AIを使わない友人がいれば、「お前も秘書AIを使えよ」というプレッシャーがかかるに違いない。なのでこのフェーズに入れば、スマートスピーカーは一気に広がるのではないかと思う。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story