コラム

次のAIフロンティアは自然言語処理?

2016年11月02日(水)17時00分

DigitalStorm-iStock.

<シリコンバレー出張スペシャル>第1回

 AI研究者にとっての次のフロンティアは自然言語処理技術(NLP)。人間の自然な会話をAIが理解できるようになり人間とAIの間の対話が成立すれば、新たな製品やサービスが山のように登場し、いろいろな業界の勢力図を塗り替える可能性があるといわれている。ただ研究者の間でも意見が分かれるのが、自然言語処理技術の完成の時期。30年たっても完成しないという予測もあれば、5年以内に完成するという予測もある。見通しの違いは、ビジネスチャンスにつながる。米シリコンバレー出張で耳にした意見を交え、NLPの未来を占ってみた。

5年で検索エンジンより10倍便利な仕組みができる

 日本経済新聞が米シリコンバレーで開催したイベントInnovation Forum "The Future of AI, Robots and Us"に参加してきた。スタンフォード大学AI研究所の元所長のAndrew Ng氏を始めトップレベルのAI研究者や起業家が登壇する豪華なイベントのトリを飾ったのが、カリフォルニア大学バークレー校のStuart Russell教授。爆弾発言は同教授の講演の中で飛び出した。

 同教授によると、画像認識技術は既に完成の域に達し、AIの研究者にとって次の課題は自然言語処理になったという。そしてその課題は早ければあと5年で解決する見通しだという。

 僕はこれまで30人近くのトップレベルの日米のAI研究者を取材してきたが、AIが人間の言語を完璧に理解できるようになるには、あと30年以上かかるという見通しが支配的な意見だった。それが5年で完成するとなれば、衝撃的な話だ。

 自然言語処理が完成の域に達すれば、翻訳の精度が上がり、チャットボットやロボットとの対話の精度も上がる。デジタル秘書の精度も向上するだろう。人間や社会のことを、AIはより正確に理解するようになるだろう。

 今なら何か質問があれば、関連するキーワードを検索エンジンに入力する。そうすることで、検索エンジンは、そのキーワードを含むウェブページの中で関連性が高そうなものから順にリストアップしてくれる。ユーザーはウェブページを上から順に読んで、質問に対する答えを自分で見つけなければならない。

 ところが自然言語処理が完成すれば、質問を入力すれば、直接答えが返ってくることになる。「検索エンジンよりも10倍便利になる」と同教授は指摘する。ネット業界の勢力図が塗り変わる可能性のある技術革新なわけだ。

【参考記事】女子高生AI「りんな」が世界を変えると思う理由

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日鉄、今期の最終赤字700億円に拡大へ 安価な中国

ビジネス

BNPパリバ、収益性向上へコスト削減強化 第4四半

ワールド

中国の25年金消費、前年比3.57%減、2年連続減

ワールド

金現物2.5%安、銀は15%急落 ドル高や米中摩擦
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 5
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story