コラム

人工知能が万人のものに?米新興企業データロボットがヤバイらしい件

2016年01月28日(木)18時04分

 テクノロジーをベースにした未来予測を仕事としているにもかかわらず、僕は文系なので技術のことは実はよく分かっていない。なのでどの技術やベンチャー企業が有望なのかは、技術が分かる人の動向を追うことで判断しようとしている。

 動向を追っていた二人の優秀な技術者を通じて最近、米国のデータロボット社という人工知能系のベンチャー企業のことを耳にした。しかも一人は自分が創業した企業を離れてデータロボット社に入社したし、もう一人は同社に出資を決めた。

 なんなんだ、このデータロボット社って!?

 どうやらデータロボット社は、技術者でなくても人工知能を自由に扱えるようなサービスを提供しているのだとか。プログラミング知識がないビジネスマンでも、ワープロや表計算ソフトを扱う感覚で人工知能を扱えるようになるというのだ。「ビッグデータ活用が激変します。ビジネスに与える影響は半端ない。革命的です」。一人の技術者は興奮気味に解説してくれた。

渋谷のフリーターから世界的研究者、そして起業

 その技術者とは、シバタアキラさんという若者だ。本名はもちろん漢字だが、あえて本人の意思でカタカナ表記で活動されている。

 僕がシバタさんの動向を追っているのは、その生き様が半端ないからだ。

 シバタさんは神奈川県の高校を中退し、渋谷でフリーター生活を続けていたが、パンクロックが好きだという理由で英国の大学に留学。そこで世界的な研究者の授業に感銘を受け、それからは猛勉強を続けて、ついには素粒子物理学で博士号を取得。ニューヨーク大学の研究員になってからは、世界的に有名なスイスのCERNという研究所で活躍した。すごい人物だ。

 帰国後は白ヤギコーポレーションという人工知能系のベンチャー企業を創業。何度かお話をうかがったことがあるのだが、将来絶対にビッグになりそうなので目をつけていた。

 そのシバタさんが、自分で作った会社を退社したあと、米国のデータロボット社の「ひら社員になりました」(シバタさん)という。「まじですごい会社だと思ったので」。

 どういうことなんだ。いったいどんな会社なのだろう。

リクルートが出資

 もう一人、僕が尊敬する技術者がいる。リクルートの人工知能研究所を立ち上げた加藤真吾さんだ。加藤さんは毎月のように渡米し、人工知能関連の研究者やベンチャー企業に会いまくっている。

 僕は昨年、数人の人工知能の世界的権威を取材する機会に恵まれたが、全員、加藤さんに紹介してもらった。僕が持つ米国の人工知能ベンチャーに関する情報も、ほとんど加藤さんがネタ元だ。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

欧州新車販売台数、1月は前年比マイナスに ガソリン

ビジネス

住友生命、営業職員26年度に5%以上賃上げ 4年連

ワールド

予算年度内成立を目指す、国会審議誠実に対応=高市首

ビジネス

英スタンチャート、25年税引き前利益が16%増 予
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 6
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 10
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story