コラム

「医学的な根拠はない」のに、マスクを外せない...「キリシタンの踏絵」と化したコロナ対策の末路

2023年04月28日(金)07時56分
マスク

2023年3月、マスク着用については個人の判断に委ねる方針を決定(東京都内)Kim Kyung Hoon-REUTERS

<5月8日、感染症法における位置づけが「5類」になる新型コロナウイルス。私たちはこの日を境にマスクを外すのか。それとも「マスク信仰」を棄教することができないのか>

5月8日、ようやく新型コロナウイルスの感染症法における位置づけが「5類」になる。これは毎年流行する季節性インフルエンザと同じ位置づけなので、ようやく名実ともに、非常事態としての「コロナ禍」が日本でも終わることになる。

5類へ移行する方針が発表されて以来、世間の噂として持ちきりなのが「では、いつマスクを外すのか?」だ(なお政府によるマスクの勧奨は、すでに3月13日に終了済み)。しかし思い返せば、問われるべきは逆に「そもそもなぜ私たちは、いまだにマスクをしているのか?」であろう。

スウェーデン在住で医師の宮川絢子氏によれば(※1)、コロナ禍以前は本来、マスクが感染予防に有効だとする「医学的な根拠はない」というのが通説だった。同国は欧州で唯一、ロックダウンを回避したことで注目を集めたが、飛沫感染の抑止に効果の高い「ソーシャル・ディスタンスの確保」に関しては、むしろ国民に呼びかけている。

スウェーデンが欧州では例外的に、マスクの義務化を見送ったのは、マスクの着用に安心して社会的な距離を取らなくなっては本末転倒と判断したためである。日本と同様に公共交通機関等でのマスク着用が「推奨」されるようになった後も、屋内でつける人は過半数程度で、まして屋外での着用者は少数だったという。

日本でロックダウンや強い行動制限を高唱した識者の多くも、新型コロナの流行が本格化する直前の2020年2月までは「マスクが有効だとする根拠はない」と主張していた事実を、医師でジャーナリストの森田洋之氏(※2)が明らかにしている。また日本人はそもそも欧米人と異なり、恋人以外とはキスやハグなど近接しての「濃厚接触」をする習慣がないので、ソーシャル・ディスタンスはもともと確保していたようなものだ。

つまり科学的に見れば、どこの国でもマスクによる効果の度合いは怪しく、日本に限って言えばなお一層、マスクをつける意味は乏しかったというのが実態だ。にもかかわらず漫然と着用を続けた結果、昨秋の英国でのエリザベス女王国葬(2022年9月)とわが国での安倍元首相国葬(同月)の対照もあり、「いまだにマスク姿の日本人」はむしろ奇異の目にさらされている。

どうしてそんな、おかしな事態になってしまったのか。実は、誰もが知る日本史上のある慣習に、謎を解く手がかりが秘められている。

プロフィール

與那覇 潤

(よなは・じゅん)
評論家。1979年生まれ。東京大学大学院総合文化研究科で博士号取得後、2007~17年まで地方公立大学准教授。当時の専門は日本近現代史で、講義録に『中国化する日本』『日本人はなぜ存在するか』。病気と離職の体験を基にした著書に『知性は死なない』『心を病んだらいけないの?』(共著、第19回小林秀雄賞)。直近の同時代史を描く2021年刊の『平成史』を最後に、歴史学者の呼称を放棄した。2022年5月14日に最新刊『過剰可視化社会』(PHP新書)を上梓。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

透析・手術用の品目、「安定供給図る体制立ち上げた」

ワールド

トランプ氏、NATOへの関与に否定的発言 集団防衛

ワールド

北朝鮮が固体燃料エンジンの地上燃焼実験、金総書記が

ワールド

ウクライナ大統領がUAE・カタール訪問、防衛協力で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは?
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が?
  • 4
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 9
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 10
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story