コラム

ロシアの潜水艦が米国の海底ケーブルの遮断を計画?

2015年10月27日(火)17時10分

ロシアの潜水艦が米国の海底ケーブル周辺をウロウロしていた。 写真は2009年のもの Alexander Zemlianichenko-REUTERS

 10月25日付の米ニューヨーク・タイムズ紙は、ロシアの潜水艦が米国の海底ケーブル周辺をウロウロしており、ロシアが通信網の遮断を計画している可能性があると報じた。

 現在の国際通信の95%は海底ケーブルを通じて行われている。島国の日本の場合は99%に達する。人工衛星は特定用途に特化しており、一般の通信はほぼ通らないといって良い。上空36,000kmの静止軌道まで往復しているのでは時間がかかりすぎ、リアルタイム性を求める現在の通信需要には合致しないからである。光ファイバーが入った海底ケーブルが通信の主役を担っている。

 海底ケーブルへの依存が深まれば深まるほど、インフラストラクチャとしての重要性も増してくる。たいていの場所で海底ケーブルは複線化が進んでおり、別ルートによる冗長性も確保されている。1本しかつながっていない離島でもない限り、1本や2本切れたとしても、ウェブや電子メールにはほとんど影響は出ないだろう。

海底ケーブル事故

 実際、日本でも世界でも、海底ケーブルはかなりの頻度で切れている。その多くは漁網と錨による事故である。海底ケーブルが敷設されているところでは漁業をしないように通信事業者が漁師に補償金を払っている場合もある。しかし、底引き網が引っかかったり、重い錨が直撃したりするとケーブルは切れる。

 さらには、天災でも切れる。2006年の台湾沖の地震や、2011年3月11日の日本の地震でもケーブルは複数の場所で切れた。東日本大震災のさなか、携帯電話がつながらなくても、ソーシャルメディアで連絡がとれたという人も多いだろう。しかし、海底ケーブルがもっとたくさん切れていれば、サーバーのある米国まで通信トラフィックは迂回しなくてはならず、混雑も引き起こすので、通信ができなくなる可能性もあった。

 こうした問題を回避するため、KDDIが中心となって敷設した新しい太平洋横断海底ケーブルFASTERでは、千葉県の千倉と三重県の志摩の両方に陸揚げをしている。関東、関西いずれかで大きな自然災害があってもつながるようにしておくためである。

海底ケーブルの意図的な切断

 事故ではなく、意図的に海底ケーブルが切断されることはあるのだろうか。歴史上、そうした実例はいくつかある。

 1904年、日露戦争に際しては、旅順を封鎖するため、ロシアが敷設していた海底ケーブルが日本軍によって切断されている。1914年に第一次世界大戦が勃発した際には、ドイツにつながる海底ケーブルが切断された。

 第一次世界大戦後、南洋群島と呼ばれた太平洋島嶼地域には、ドイツが敷設した海底ケーブルが残っていた。ドイツ敗戦によって南洋群島を国際連盟の委任統治領とした日本は、ドイツの海底ケーブルを南洋統治に使っていたが、そのケーブルも第二次世界大戦の戦火の下で切れてしまい、パラオはそれ以来いまだに海底ケーブルがつながっていない。

 近年では、エジプト周辺で海底ケーブルが切れる事例が頻発していたが、2013年に切断に関わっていたと見られる3人が捕まっている。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

シリア暫定大統領、ワシントンを訪問へ=米特使

ビジネス

伝統的に好調な11月入り、130社が決算発表へ=今

ワールド

APEC首脳会議、共同宣言採択し閉幕 多国間主義や

ワールド

アングル:歴史的美術品の盗難防げ、「宝石の指紋」を
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った「意外な姿」に大きな注目、なぜこんな格好を?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 5
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    筋肉はなぜ「伸ばしながら鍛える」のか?...「関節ト…
  • 9
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 10
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 6
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 7
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 8
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 9
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 10
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story