コラム

ドイツで起きる食のイノベーション──人工肉や昆虫食

2021年03月24日(水)18時15分

世界初の昆虫バーガーを販売したスイスのスタートアップ、エッセント社製の昆虫バーガー。ミールワームと呼ぶ幼虫が原料である。(C)Marius Wenk . CC BY-SA 4.0

<少し前まで、肉好きの街として知られていたベルリンは、今では植物性の人工肉や昆虫食に挑戦する持続可能な食のトレンド・センターとなっている...... >

ヴィーガンの首都ベルリン

ベジタリアンの三つ星レストラン、廃棄物ゼロ・クッキング、クリーン・フード、最高の有機食材や地産地消、そして今話題の人工肉や昆虫食にいたるまで、ドイツの首都ベルリンは、持続可能な食のトレンド・センターとなっている。

時代と味は移り変わっていく。本物のグルメを自称する人は、今では植物性の人工肉や昆虫食に挑戦している。少し前まで、ベルリンは肉好きの街として知られていた。ドイツ人はソーセージやアイスバイン、シュニッツェルなど、平均年間で60キロの肉を消費してきた。しかし今、品質、産地、動物福祉の基準が高い食肉市場でさえ、持続可能なルネッサンスを経験している。ベルリンのシェフのメニューには、ベジタリアンやヴィーガン(完全菜食主義)の創作料理がたくさんあるからだ。

2001年、欧州を襲った狂牛病の恐怖や相次ぐ食品スキャンダルを契機に、EU加盟国は食の安全を総点検し、多様な食品の安全対策強化に取り組んできた。EUでBIO(ビオ)と言うのは、オーガニック(有機)を意味しており、化学合成肥料や遺伝子組み換え技術を使わず、動物を適切な環境で飼育し、肥料には抗生物質を含まないものを使うなど、EU圏を流通するBIO食品には、公正な基準を満たした食品にだけBIOマークが表示される。

2015年の終わりに、ベルリンは米国の有名なグルメと旅行雑誌「Saveur」によって、世界で最も斬新な「ベジタリアンの新首都」に選ばれた。今や世界最高レベルの植物ベースの料理を創造するベルリンのダイニングシーンは、世界中のグルメから高く評価されている。

takemura0324_77.jpg

1994年にベルリンで設立されたオーガニック(BIO)スーパーのチェーン店。野菜、肉、ワインなど、すべてがオーガニックで、ベルリン市内に10店舗ある。地産地消とフードマイレージの考え方が特徴で、半径200km以内で生産された農産物しか扱わない。これは輸送にかかる余計な燃料支出や排ガスを避けるためである。

米国農務省は、ドイツがヴィーガン革命で、ヨーロッパをリードしていると報告している。現在ドイツでは、8,300万人の国民の10%がベジタリアンで、1.6%がヴィーガンと推定されており、これはヨーロッパで最も高い割合である。しかもその数は毎年増加していて、ドイツの4つの主要都市は、世界のトップ15に常にランクインしており、国自体が代用肉の主要な生産地になりつつある。

ヴィーガン革命を支える先端技術

2015年までグーグルの責任者であり、破壊的ビジネス分野の専門家であるエリック・シュミットは、2016年、グローバルな非営利シンクタンクとして知られるミルケン協会主催のロサンゼルスの講演で、「ヴィーガン革命は止められない」と強調した。彼は講演で、6つの最も画期的な将来技術を紹介したが、そのトップは、植物ベースの食品の開発だった。ヴィーガン革命に次いで、人工知能、自動運転、または3Dプリント技術が成長すると彼は指摘した。

「私たちは植物ベースの食品を生産する技術を持っている。科学者と研究者はコンピュータの助けを借りて、植物の最良の組み合わせを特定し、それによって豊かな味と最高の栄養価を達成することができる」とシュミットは主張し、さらに、今日の肉の生産は全く非経済的だとも指摘した。

プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ニデックをBa3に格下げ、見通しネガティブ=ムーデ

ビジネス

国・地方PB、26年度も赤字転落0.8兆円 高市財

ワールド

「グリーンランド問題にロシアは関心なし」、プーチン

ビジネス

英公的部門借入額、12月は予想下回る リーブス財務
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の核開発にらみ軍事戦略を強化
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    飛行機よりラク? ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    「怖すぎる...」モルディブで凶暴な魚の群れに「襲撃…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story