コラム

Qアノンは数百万人のユーザーによる「代替現実ゲーム」だった

2021年02月09日(火)19時28分

トランプが不在でも、QAnonの陰謀神話が消えることはないだろう...... REUTERS/Carlos Barria

<最近、米国のジャーナリストや学者は、QAnonを「作りかけの宗教」と呼んでいる。QAnonとは何だったのか...... >

パンデミックが求めた<物語>

QAnonに決定的な影響を与えたとされるイタリアの作家集団「ウー・ミン」が、QAnonは大規模な「代替現実ゲーム」だったと報じて以来、QAnonや反コロナをめぐるインフォデミック(誤情報の急速な世界的拡散)の原因探しが再燃している。

2020年8月29日、ドイツ政府のCovid-19対策に抗議する数百人のデモ隊がベルリンの連邦議会議事堂への乱入を図り、2021年1月6日、ワシントンで起きたドナルド・トランプ支持者による合衆国議会議事堂襲撃事件では、5人の死者が出た。大西洋の両側の抗議行動をつないでいたのは、当局への強い不信と陰謀論への信念だったが、「ゲーム」という可能性も加わった。

トランプが悪魔主義者と小児性愛者による「深層国家」から世界を守ると主張するQAnonの陰謀説は、米国内で最も激しい抵抗運動であったが、ドイツ各地で起きた反コロナ+ロックダウン反対運動を展開する人々にも影響を与えていた。

QAnonはなぜ「世界」を魅了したのか?インターネットは陰謀論者の天国となり、パンデミックは私たちを停滞の中に閉じ込めた。人々は空想的なアイデアに投資する時間と理由を多く持っていた。見えない恐怖とともに、複雑な世界に生きている人々は、混沌とした状況を説明してくれる物語を求めた。

しかし、インフォデミックの根本的な原因はまだ解明されていない。インフォデミックを推進したQAnonという運動体のルーツをたぐり寄せていくと、1970年代、自律主義を提起したアウトノミア運動を端緒に、1990年代に活動していたイタリアの破天荒な左翼系作家グループにたどり着く。

偽情報とインフォデミック

2020年2月、世界保健機関(WHO)が、Covid-19の「インフォデミック」を報告して以来、陰謀論や偽情報がソーシャルメディア上に広まりはじめた。ワシントンポスト誌は3月下旬、フェイスブックのニュースフィードの50%近くがCovid-19に関連しており、非常に少数の「影響力のある投稿者」が膨大な数のユーザーに影響を与えていると報告した。

米国を拠点とし、気候変動や人権問題に関する世界的な活動を推進するAvaazが5月に行った調査では、Covid-19の誤った情報を広める80以上のウェブサイトが公表された。そのうち最も人気のある10のウェブサイトのコンテンツは、フェイスブックで約3億回再生された。

2020年8月、フェイスブックは、少なくとも450万人のフォロワーを持つ790以上のQAnon関連グループと1,500の関連広告を禁止した。インフォデミックの中心では、反コロナやQAnonのような陰謀論が渦巻いていた。

プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 4
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 9
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 10
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story