コラム

Qアノンは数百万人のユーザーによる「代替現実ゲーム」だった

2021年02月09日(火)19時28分

トランプが不在でも、QAnonの陰謀神話が消えることはないだろう...... REUTERS/Carlos Barria

<最近、米国のジャーナリストや学者は、QAnonを「作りかけの宗教」と呼んでいる。QAnonとは何だったのか...... >

パンデミックが求めた<物語>

QAnonに決定的な影響を与えたとされるイタリアの作家集団「ウー・ミン」が、QAnonは大規模な「代替現実ゲーム」だったと報じて以来、QAnonや反コロナをめぐるインフォデミック(誤情報の急速な世界的拡散)の原因探しが再燃している。

2020年8月29日、ドイツ政府のCovid-19対策に抗議する数百人のデモ隊がベルリンの連邦議会議事堂への乱入を図り、2021年1月6日、ワシントンで起きたドナルド・トランプ支持者による合衆国議会議事堂襲撃事件では、5人の死者が出た。大西洋の両側の抗議行動をつないでいたのは、当局への強い不信と陰謀論への信念だったが、「ゲーム」という可能性も加わった。

トランプが悪魔主義者と小児性愛者による「深層国家」から世界を守ると主張するQAnonの陰謀説は、米国内で最も激しい抵抗運動であったが、ドイツ各地で起きた反コロナ+ロックダウン反対運動を展開する人々にも影響を与えていた。

QAnonはなぜ「世界」を魅了したのか?インターネットは陰謀論者の天国となり、パンデミックは私たちを停滞の中に閉じ込めた。人々は空想的なアイデアに投資する時間と理由を多く持っていた。見えない恐怖とともに、複雑な世界に生きている人々は、混沌とした状況を説明してくれる物語を求めた。

しかし、インフォデミックの根本的な原因はまだ解明されていない。インフォデミックを推進したQAnonという運動体のルーツをたぐり寄せていくと、1970年代、自律主義を提起したアウトノミア運動を端緒に、1990年代に活動していたイタリアの破天荒な左翼系作家グループにたどり着く。

偽情報とインフォデミック

2020年2月、世界保健機関(WHO)が、Covid-19の「インフォデミック」を報告して以来、陰謀論や偽情報がソーシャルメディア上に広まりはじめた。ワシントンポスト誌は3月下旬、フェイスブックのニュースフィードの50%近くがCovid-19に関連しており、非常に少数の「影響力のある投稿者」が膨大な数のユーザーに影響を与えていると報告した。

米国を拠点とし、気候変動や人権問題に関する世界的な活動を推進するAvaazが5月に行った調査では、Covid-19の誤った情報を広める80以上のウェブサイトが公表された。そのうち最も人気のある10のウェブサイトのコンテンツは、フェイスブックで約3億回再生された。

2020年8月、フェイスブックは、少なくとも450万人のフォロワーを持つ790以上のQAnon関連グループと1,500の関連広告を禁止した。インフォデミックの中心では、反コロナやQAnonのような陰謀論が渦巻いていた。

プロフィール

武邑光裕

メディア美学者、「武邑塾」塾長。Center for the Study of Digital Lifeフェロー。日本大学芸術学部、京都造形芸術大学、東京大学大学院、札幌市立大学で教授職を歴任。インターネットの黎明期から現代のソーシャルメディア、AIにいたるまで、デジタル社会環境を研究。2013年より武邑塾を主宰。著書『記憶のゆくたて―デジタル・アーカイヴの文化経済』(東京大学出版会)で、第19回電気通信普及財団テレコム社会科学賞を受賞。このほか『さよならインターネット GDPRはネットとデータをどう変えるのか』(ダイヤモンド社)、『ベルリン・都市・未来』(太田出版)などがある。新著は『プライバシー・パラドックス データ監視社会と「わたし」の再発明』(黒鳥社)。現在ベルリン在住。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米英豪、ロシアのウェブ企業制裁で協調 ランサムウエ

ビジネス

ブラックロックの主力ビットコインETF、1日で最大

ワールド

G20の30年成長率2.9%に、金融危機以降で最低

ビジネス

オランダ政府、ネクスペリア管理措置を停止 中国「正
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 2
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 3
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、完成した「信じられない」大失敗ヘアにSNS爆笑
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 7
    「これは侮辱だ」ディズニー、生成AI使用の「衝撃宣…
  • 8
    衛星画像が捉えた中国の「侵攻部隊」
  • 9
    ホワイトカラー志望への偏りが人手不足をより深刻化…
  • 10
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 6
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 7
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 8
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 9
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story