最新記事
兵器

ウクライナ「戦況」が変わる? ゼレンスキーが欲しがる米クラスター弾の「壊滅的」攻撃力を示した映像

Video shows ATACMS cluster bomb devastation as Ukraine awaits missiles

2023年9月29日(金)17時43分
エリー・クック
米国製ATACMS

韓国での演習で発射されたATACMS(2017年7月) United States Army/Handout via REUTERS

<米国製ミサイルATACMSからクラスター弾が発射される様子を捉えたとされる動画がインターネット上で注目を集めている>

ウクライナの戦場で使用され、その威力と恐ろしさを存分に発揮しているクラスター弾。ウクライナ政府はさらにアメリカからの長距離ミサイル供与を求め、正式な決定を待っている状況だが、そうした中で米国製ATACMS(陸軍戦術ミサイル)からクラスター弾が発射され、標的に「壊滅的」なダメージを与える瞬間を捉えた動画が注目を集めている。

■【動画】「まさに壊滅的!」米ミサイルATACMSから飛散したクラスター弾による爆撃の瞬間

オスロ大学(ノルウェー)博士課程研究員のファビアン・ホフマンは本誌に対して、動画に映っているのは米陸軍ATACMSのおそらくM39が、M74小型爆弾を飛散させる様子を捉えたものだろうと語った。動画の撮影場所と撮影時期について、本誌は独自に裏付けを取ることはできていない。

ロシアとの全面戦争に突入して19カ月以上になるウクライナは、以前から長距離ATACMSを欲しがっていた。だがイギリスとフランスがATACMSと射程距離が同程度である共同開発の巡航ミサイル「ストームシャドウ/SCALP」を既にウクライナに供与している一方で、アメリカはATACMSの供与をためらってきた。

ATACMSは最大射程が300キロメートル。これを入手できれば、反転攻勢を続けるウクライナは、前線のはるか後方にあるロシアの占領地域を攻撃することができるようになる。

こうしたなかで最近、アメリカがウクライナにATACMSを供与するつもりだと示唆する報道が浮上している(アメリカはこれを正式には認めていない)。米政府は9月28日にウクライナへの新たな軍事支援策を発表したが、ATACMSへの言及はなかった。

ATACMS供与ならドイツの後押しにも?

米ウォール・ストリート・ジャーナル紙やNBCニュースは先週、ジョー・バイデン米大統領がウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領に、ATACMS供与の方針を伝えたと報道。米ワシントン・ポスト紙は、バイデン政権がまもなく正式発表を行う見通しで、アメリカが供与するのはクラスター爆弾を搭載するタイプのATACMSだと報じた。

本誌はこの件についてホワイトハウスと米国防総省にメールでコメントを求めたが、返答はなかった。

元米陸軍将校のベン・ホッジスは本誌に対して、クラスター爆弾搭載型のATACMSは「クリミアにあるロシアの大型施設を破壊できるほどの威力はないだろう」と述べた。

ウクライナはこれまで、クリミアにあるロシアのインフラ(橋など)の攻撃に長距離ミサイル「ストームシャドウ」を何度も使用し、9月に入ってからはセバストポリでロシア軍の艦船2隻に対しても同ミサイルを使用したと報じられている。

リーダーシップ
「AIに使われるか、AIを従えるか」 一橋大学が問う、エージェント時代の「次世代エグゼクティブ」の条件
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

インド鉱工業生産、2月は前年比+5.2% 中東戦争

ビジネス

中国、輸入インフレ警戒 中東紛争で景気下押し圧力

ビジネス

デンソーの5カ年中計、ROE10%・成長投資と株主

ビジネス

2月住宅着工、前年比4.9%減、4カ月連続マイナス
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中