最新記事
兵器

ウクライナ「戦況」が変わる？ ゼレンスキーが欲しがる米クラスター弾の「壊滅的」攻撃力を示した映像

Video shows ATACMS cluster bomb devastation as Ukraine awaits missiles

2023年9月29日（金）17時43分
エリー・クック
米国製ATACMS

韓国での演習で発射されたATACMS（2017年7月）　United States Army/Handout via REUTERS

＜米国製ミサイルATACMSからクラスター弾が発射される様子を捉えたとされる動画がインターネット上で注目を集めている＞

ウクライナの戦場で使用され、その威力と恐ろしさを存分に発揮しているクラスター弾。ウクライナ政府はさらにアメリカからの長距離ミサイル供与を求め、正式な決定を待っている状況だが、そうした中で米国製ATACMS（陸軍戦術ミサイル）からクラスター弾が発射され、標的に「壊滅的」なダメージを与える瞬間を捉えた動画が注目を集めている。

■【動画】「まさに壊滅的！」米ミサイルATACMSから飛散したクラスター弾による爆撃の瞬間

オスロ大学（ノルウェー）博士課程研究員のファビアン・ホフマンは本誌に対して、動画に映っているのは米陸軍ATACMSのおそらくM39が、M74小型爆弾を飛散させる様子を捉えたものだろうと語った。動画の撮影場所と撮影時期について、本誌は独自に裏付けを取ることはできていない。

ロシアとの全面戦争に突入して19カ月以上になるウクライナは、以前から長距離ATACMSを欲しがっていた。だがイギリスとフランスがATACMSと射程距離が同程度である共同開発の巡航ミサイル「ストームシャドウ／SCALP」を既にウクライナに供与している一方で、アメリカはATACMSの供与をためらってきた。

ATACMSは最大射程が300キロメートル。これを入手できれば、反転攻勢を続けるウクライナは、前線のはるか後方にあるロシアの占領地域を攻撃することができるようになる。

こうしたなかで最近、アメリカがウクライナにATACMSを供与するつもりだと示唆する報道が浮上している（アメリカはこれを正式には認めていない）。米政府は9月28日にウクライナへの新たな軍事支援策を発表したが、ATACMSへの言及はなかった。

ATACMS供与ならドイツの後押しにも？

米ウォール・ストリート・ジャーナル紙やNBCニュースは先週、ジョー・バイデン米大統領がウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領に、ATACMS供与の方針を伝えたと報道。米ワシントン・ポスト紙は、バイデン政権がまもなく正式発表を行う見通しで、アメリカが供与するのはクラスター爆弾を搭載するタイプのATACMSだと報じた。

本誌はこの件についてホワイトハウスと米国防総省にメールでコメントを求めたが、返答はなかった。

元米陸軍将校のベン・ホッジスは本誌に対して、クラスター爆弾搭載型のATACMSは「クリミアにあるロシアの大型施設を破壊できるほどの威力はないだろう」と述べた。

ウクライナはこれまで、クリミアにあるロシアのインフラ（橋など）の攻撃に長距離ミサイル「ストームシャドウ」を何度も使用し、9月に入ってからはセバストポリでロシア軍の艦船2隻に対しても同ミサイルを使用したと報じられている。

【関連記事】
広範囲の敵を一瞬で...映像が捉えたウクライナ軍「クラスター弾」攻撃の瞬間　その恐るべき性能
【動画】ロシア巡洋艦「モスクワ」の「最期」

次のページ7月にはDPICMの供与に合意
資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
2026.02.10PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米ロ・ウクライナ和平協議が終了、ロ交渉官「困難だが
2026.02.18

ビジネス

グレンコア、25年は3年連続減益　株主に20億ドル
2026.02.18

ワールド

中国もロシアも秘密裏に核実験実施せず＝クレムリン
2026.02.18

ワールド

訂正-ペルー議会、また大統領罷免　就任4カ月
2026.02.18
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中