最新記事

クジラ

クジラは森林並みに大量の炭素を「除去」していた──米調査

Whales Removed an Abundance of Carbon From Earth

2021年11月5日(金)17時14分
ハナ・オズボーン
ザトウクジラ

ザトウクジラ Gerald Corsi-iStock

<米スタンフォード大学の研究によれば、クジラの生息数を商業捕鯨が始まる以前の水準に回復させれば、地球全体の環境を改善できるという>

商業捕鯨が始まる以前、シロナガスクジラ、ザトウクジラ、ナガスクジラなどの巨大なヒゲクジラ類は、全大陸の森林生態系と同等の炭素を環境から除去していたことが科学者によって明らかにされた。ヒゲクジラ類の個体数を商業捕鯨以前のレベルまで回復させることは、気候変動対策にもつながるはずだと研究チームは述べている。

米スタンフォード大学の海洋生態学者マシュー・サボカは、これらの巨大な哺乳類が実際にどれくらいの量を摂食しているかを調べた論文の筆頭著者だ。これまで、ヒゲクジラ類の摂食量の推定は、わずか数回の測定に基づいて出されたものがほとんどだった。

そこで研究チームは、大西洋や太平洋、南極海に生息する体長約9~30メートルのクジラ321頭にタグを付け、そのデータを調べることにした。

このタグはクジラの動きを追跡できるもので、それぞれのクジラがどれくらいの頻度で摂食しているかを特定できた。また、研究チームはドローンで撮影した写真から、クジラの体長を計算し、一口ごとにろ過している水の量を見積もった。さらに、研究者たちは餌場を訪れ、一度の食事で摂取されるオキアミなどの餌の密度を確認した。

『ネイチャー』誌に発表された研究結果は、驚きに満ちていた。巨大なヒゲクジラ類は、これまで推定されていた量の3倍も食べていたことが明らかになったのだ。北太平洋に生息するシロナガスクジラの成体は、夏の摂餌期には1日当たり16トンものオキアミを食べるというのだ。ホッキョククジラも、1日当たり6トンの動物プランクトンを食べていた。

研究に参加した米国立自然史博物館のニコラス・ピエンソンは本誌に対し、「想像を絶する摂食量だ」と語った。「世界の年間漁獲量の約2倍、南極海に現存するオキアミの2倍という量だ。私たちの研究結果は、最も大きなクジラたちについて推測されていながら、いまだ入念に定量化されていなかった事実も明らかにした。彼らが生態系エンジニアとして果たしている役割の大きさだ」

クジラがどれくらい食べているかを知ることは、クジラが地球に存在することが、炭素除去や海の健康にどれくらい貢献するかを理解する鍵となる。

海中に吸収される炭素が減る

20世紀の商業捕鯨では、最大300万頭のクジラが命を奪われた。巨大なクジラがこれほど大量に海から排除されたことは、生態系に多大な影響をもたらした。クジラの排せつ物は、海の食物連鎖にとって重要な栄養源だった。

(オキアミに由来する)鉄などの重要な栄養素が海面に供給されることで、植物プランクトンのブルームが発生。これが、スポンジのように炭素を吸収してくれる。クジラが減ると、ブルームも減り、除去される炭素の量も減るという訳だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、2月速報値は6カ月ぶり高

ワールド

米・イランが核協議、交渉継続で合意 アラグチ外相「

ワールド

EU、対ロシア制裁第20弾を提案 石油輸出向け海運

ワールド

伊首相、バンス氏と会談 ミラノでは五輪開幕控え反I
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中