最新記事

感染症

HIVとの関連説、宇宙から来た病原体... 早い者勝ちの研究報告が新型ウイルスのリスクを広げる

2020年2月25日(火)16時00分

2月19日、エイズウイルス(HIV)との関連説、ヘビから人に感染したという説、はては宇宙から来た病原体説――。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、関連する科学研究論文も前代未聞のスピードで投稿され、拡散、流布している。写真はコンピューターで作成された新型コロナウイルスのイメージ。 NEXU Science Communication提供(2020年 ロイター)

エイズウイルス(HIV)との関連説、ヘビから人に感染したという説、はては宇宙から来た病原体説――。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、関連する科学研究論文も前代未聞のスピードで投稿され、拡散、流布している。ただ、その中身は玉石混交だ。

迅速な科学分析は、良い内容であれば非常に役立つが、欠陥のある内容、誤解を招く論文はパニックを招き、誤った政策対応や危険な行動につながるため、感染拡大に拍車が掛かりねない。

ロイターの分析によると、感染拡大が始まって以来、新型コロナウイルスによる肺炎に関する疫学論文、遺伝子分析、臨床報告を含む153の研究報告が投稿、あるいは公表された。これらに関わった世界の研究者の数は675人。

2003年の重症急性呼吸器症候群(SARS)感染拡大では、この半分の数の研究報告が公表されるのに1年以上を要した。

医学誌ランセットのリチャード・ホートン編集主幹は、自分のグループだけでも1日当たり30本から40本の科学研究報告が寄せられるため、スタッフを増やして臨時態勢を敷いていると話す。

こうした報告書をチェックしている専門家らによると、その多くは厳密な分析に基づく有用な内容だ。しかし、その多くは荒削り。同僚の専門家同士によって、学術雑誌に投稿する前に行われる「査読」を経ていない「出来たて」段階の研究結果が投稿されることがほとんどなため、一部は科学的な厳密さを欠く。中には、欠陥を含んでいたり、まったくの間違いであることが分かって、すでに撤回されたりした論文もある。

英非営利団体サイエンス・メディア・センターのトム・シェルドン氏は「早期に研究結果が出ても、欠陥があったり偽物だったりすれば、人々の役に立たない」と言う。

査読前の原稿

シェルドン氏によると、新型コロナウイルス感染拡大の脅威を考えれば、情報は「同僚の専門家による、いわゆる査読に縛られず」、迅速かつ自由に共有される必要がある。しかし、それが問題を引き起こしているという。

現在は感染が急拡大しているだけに、外部のチェックや精査や検証がされていない研究結果「プレプリント(査読前原稿)」のオンライン投稿が積極的に行われている。

ロイターは学術論文などの検索サイト「グーグル・スカラー」のほか、プレプリントのサーバーである「bioRxiv」、「medRxic」、「ChemRxiv」上の資料を調べ、分析した。新型コロナウイルス関連と特定された報告書153本のうち、約60%がプレプリントだった。

プレプリントの執筆者は、科学的な議論に貢献し、協力態勢を育むことができる一方、ほぼ即時に世界のメディアや大衆の注目を集めることもある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

補正予算後の国債残高、悪化せず=経済対策で片山財務

ビジネス

ワーナー買収、パラマウント・コムキャスト・ネトフリ

ビジネス

米大手銀、アルゼンチン向け200億ドル支援計画を棚

ワールド

トランプ氏、ブラジル産牛肉・コーヒーなどの関税撤回
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 7
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 8
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 9
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中