最新記事

感染症

HIVとの関連説、宇宙から来た病原体... 早い者勝ちの研究報告が新型ウイルスのリスクを広げる

2020年2月25日(火)16時00分

ランセットのホートン氏は、一部の報告書は明らかに事態を悪化させていると指摘。「フェイクニュースかデマか、うわさの拡散と言うべきか、いずれにせよ恐怖とパニックを引き起こしているのは間違いない」と話した。

bioRxivは現在、新型コロナウイルスに関する研究報告全てについて、冒頭に黄色の警告バナーを挿入した。「注意:これらは査読されていない暫定的な報告です。最終結論、あるいは臨床診療や健康に関する行動の指針と見なしてはならず、ニュースメディアは確認済みの情報として報道すべきではありません」

例えば、インド・ニューデリーの科学者らは1月31日、新型コロナウイルスとHIVが「不気味なほど」似ているとする研究結果を投稿した。世界中の科学者から批判を浴びて速やかに撤回されたが、既に1万7000件以上のツイートに引用され、25のニュースメディアが取り上げていた。

また、英国で働くある研究者はランセット誌に対し、新型コロナウイルスの発生源は宇宙から来たウィルスかもしれない、との報告書を提出した。

1月22日に別の医学誌にオンラインで掲載された報告書は、中国での肺炎拡大は一種の「ヘビインフルエンザ」かもしれない、とのうわさを広げることになった。「ヘビ論文」と呼ばれることになったこの報告書に対し、主要な遺伝子専門家らが、すぐに疑問を呈したが、すでにうわさは拡散済みだった。

プレッシャー

 

問題の一端は、プレッシャーにある。科学研究の世界では、最初に研究結果を出すと経歴に箔(はく)が付き、将来の資金調達も有利になる。世界的に急拡大する疾病に関する研究であれば、なおさらだ。

インペリアル・カレッジ・ロンドンの感染病専門家、エフスタシオス・ジオティス氏は「(新型コロナウイルスの)感染拡大は現在進行中であるため、リアルタイムで研究結果を共有しなければ、とのプレッシャーにさらされている科学者が多い」と話した。

(Kate Kelland記者)

[ロンドン ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

【関連記事】
・「マスクは今週1億枚を供給、来月には月産6億枚体制へ」=菅官房長官
・新型ウイルス世界各地で感染広がる WHO「封じ込め逸すれば深刻な問題に」 
・感染者2200万人・死者1万人以上 アメリカ、爆発的「インフル猛威」のなぜ


20200303issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年3月3日号(2月26日発売)は「AI時代の英語学習」特集。自動翻訳(機械翻訳)はどこまで使えるのか? AI翻訳・通訳を使いこなすのに必要な英語力とは? ロッシェル・カップによる、AIも間違える「交渉英語」文例集も収録。

ニュース速報

ワールド

アントの上場、過去最大規模になる見込み=ジャック・

ワールド

アジアのコロナ感染者が1000万人突破、インドで感

ワールド

人民元の柔軟性を高める方針=中国人民銀行総裁

ワールド

フェイスブック、反トラスト法違反でFTCが11月に

MAGAZINE

特集:日本人が知らないワクチン戦争

2020-10・27号(10/20発売)

全世界が先を争う新型コロナのワクチン確保 ── その最前線と日本の開発が遅れた本当の理由

人気ランキング

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 3

    中国・青島市で冷凍食品から新型コロナウイルスが検出された

  • 4

    金正恩「女子大生クラブ」メンバー50人が強制労働送…

  • 5

    オーストラリアで太陽光発電し、シンガポールに送電…

  • 6

    中国はトランプ再選を願っている

  • 7

    対中デフォルト危機のアフリカ諸国は中国の属国にな…

  • 8

    イタリア政府、ファーウェイと国内通信企業との5G…

  • 9

    全米で大統領選控え記録的な銃購入ラッシュ 初心者…

  • 10

    中国政府のウイグル人弾圧をめぐって、国連で再び各…

  • 1

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 2

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 3

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会議研究者たち

  • 4

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 5

    中国・青島市で冷凍食品から新型コロナウイルスが検…

  • 6

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を…

  • 7

    トランプ「土壇場の大逆転」2度目は空振り? 前回と…

  • 8

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与…

  • 9

    グアムを「州に格上げ」して中国に対抗せよ

  • 10

    新型コロナ、スウェーデンは高齢者を犠牲にしたのか

  • 1

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 2

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 3

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 4

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 5

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 6

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 7

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 8

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 9

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

  • 10

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月