最新記事

感染症

感染者2200万人・死者1万人以上 アメリカ、爆発的「インフル猛威」のなぜ

2020年2月18日(火)16時31分
瀧口範子(ジャーナリスト) *東洋経済オンラインからの転載

ウイルスは変異するため、予防接種の開発や製造がその変化についていけないことも。REUTERS/Eric Gaillard

2月1日までの1週間だけで罹病者数は400万人増え、今シーズンの罹病者は合計で2200万人。死者は1万2000人――。これは、今世界を震撼させているコロナウイルス肺炎の話だと思われるだろうか。いや、そうではない。実は聞き慣れた病気、「インフルエンザ」のアメリカでの現状である。

アメリカでは、1月半ばになって急にインフルエンザが猛威を振るい始めた。コロナウイルス肺炎の死者が1000人を超えたことでわれわれはパニックに陥っているのだが、アメリカ国内ではその10数倍もの人々が昨秋からインフルエンザによって亡くなっているのだ。新奇な病気に目を奪われているうちに、足をすくわれたような寒気がしないだろうか。

死亡者数は1万2000~3万人と推定

アメリカ疾病対策センター(CDC)は、昨年10月1日以降2月1日までの間に、アメリカ国内で合計2200万~3100万人がインフルエンザにかかり、来院は1000万~1500万件、入院件数は21万~37万人、死亡者は1万2000~3万人となったと推定している。数に開きがあるのは、「インフルエンザでは、罹病ケースを完全に監視することは不可能なため」という。

聞き慣れた病気だし予防接種もあるではないかと、インフルエンザは軽く見過ごされがちだ。だが、CDCでは、アメリカでは例年1万2000~5万6000人がインフルエンザで死亡するとしている。2017年〜2018年シーズンは悪夢のようなインフルエンザ流行に襲われ、何と6万1000人もの死者が出た。場合によっては、コロナウイルス肺炎よりも注意を要する病気と言える。

ニューヨーク・タイムズ紙は1月上旬から、「今シーズンのインフルエンザシーズンは悲惨になる可能性があるとCDCが警告」とする記事を掲載していた。インフルエンザ感染者が増え始めたのは昨年11月末と、例年になく非常に早かった。当初はテキサス州やジョージア州など南部を中心に感染者が増えていたが、その後カリフォルニア州で猛威を振るった。が、東部で感染者が爆発的に増えたのは今年に入ってからだという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英、中東に防空装備と部隊追加配備へ 湾岸同盟国への

ワールド

WHOテヘラン事務所近くで攻撃、職員に負傷者なし=

ビジネス

ユニリーバ食品事業、マコーミックと統合合意 650

ワールド

米企業標的に報復攻撃へ、イランの革命防衛隊が表明 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中