最新記事

BOOKS

テレビで反響を呼んだ取材、『発達障害と少年犯罪』

2018年9月21日(金)18時05分
印南敦史(作家、書評家)

そしてもうひとつはその2カ月後の2014年12月、名古屋大学在学の女子大生(当時19)が、宗教の勧誘で知り合った女性を自宅アパートに誘い、斧で殴ったのちマフラーで絞め殺した「名古屋大学女子学生殺人事件」である。

ちなみに名古屋の事件の加害者は、以前から人を殺すことに異常な興味を示しており、取り調べでも「子どもの頃から人を殺して見たかった」と供述したという。精神鑑定の結果、「自閉症スペクトラム障害(ASD)」の可能性があると診断されるも、「刑事責任能力については問題ない」と判断され、起訴された。

虐待が脳を破壊する


 自閉症スペクトラム障害とは、発達障害の一種である。(中略)
 発達障害者支援法によれば、発達障害は「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるもの」と定義されている。(15〜16ページより)


自閉症スペクトラム障害は、「連続体」を意味する「スペクトラム」という言葉を使用することで、その症状には多様性があり、連続体として重なり合っているという考え方を表している。
 従って、(中略)発達障害者支援法で言うところのアスペルガー症候群は、自閉症スペクトラム障害に含まれることになる。(17ページより)

本書でも、これまで「アスペルガー症候群」と呼ばれていたものを「自閉症スペクトラム障害」で統一しているそうだ。また著者は、本書において発達障害と呼称する場合、おもに自閉症スペクトラム障害と「注意欠陥・多動性障害(ADHD)」を指すとも述べている。複雑だが、こうした確認を避けられないほどデリケートな問題なのだろう。

ところで衝撃を投げかけてくるのは、第三章「虐待が脳を破壊する」である。ここでは「虐待が発達障害の特性を呼び込む」ということを、さまざまな角度から立証しているのである。


 脳科学者であり、福井大学子どものこころの発達研究センター発達支援研究室および同大学附属病院子どものこころ診療部で小児科医として働く友田明美さんは、長年にわたりアメリカのハーバード大学と共同で児童虐待が脳に及ぼす影響を研究してきた。友田医師はその研究の結果、虐待は死に至らなくとも深刻な影響、後遺症を子どもに残してしまうという結論に至った。特に、子どもの脳に深刻な変化が起きてしまうという点を強調している。
 それは、「発達性トラウマ障害(DTD)」という考え方である。2005年にボストン大学医学部のベッセル・A・ヴァン・デア・コーク教授が発表したこの発達性トラウマ障害は、子ども時代のさまざまな逆境による強いストレスが、子どもの脳の正常な発達を妨げ、発達障害よりも強烈な傷を脳に刻みつけてしまうという衝撃的な内容だ。このコーク博士の提唱した考え方から、子ども時代のさまざまな逆境による強いストレスを「トラウマ(心的外傷)」と呼ぶようになった。(79〜80ページより)

この考え方について留意すべき点は、「この障害は、脳が発達している期間、つまり幼少期から少年期に確定してしまう」ということ。大人になって脳が成熟したあとに起こったものではないのだ。さらに、トラウマ状態に置かれた子どもは特異な行動に出たり、特殊な精神状態に陥ったりしてしまうのだそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中