最新記事

BOOKS

テレビで反響を呼んだ取材、『発達障害と少年犯罪』

2018年9月21日(金)18時05分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<大反響を呼んだドキュメンタリー番組をもとに、テレビプロデューサーが書き上げた『発達障害と少年犯罪』。衝撃的な事実を前に、私たちは何をすべきか>

※本記事は書籍の内容を紹介するものですが、編集部が付けた当初の記事タイトルは発達障害の方及びその関係の方たちへの配慮を欠くものでした。お詫びいたします。記事タイトルを変更しました(2018年9月21日22:15)。

『発達障害と少年犯罪』(田淵俊彦、NNNドキュメント取材班著、新潮新書)の著者は、ジャーナリスト、テレビプロデューサー。番組制作会社プロテックスのディレクターとしてNNNドキュメントの番組制作を担当し、現在はテレビ東京制作局ドラマ制作部統括プロデューサーを務めている。

そんな人物がNNNドキュメント取材班とともに書き上げた本書は、2016年5月15日に放映され大きな反響を呼んだNNNドキュメント「障害プラスα~自閉症スペクトラムと少年事件の間に~」の取材をもとに構成されたもの。

タイトルからもわかるとおり、大きなテーマとなっているのは「発達障害と犯罪」。両者に直接の関係はないものの、発達障害をもつ子どもの特性が、彼らを犯罪の世界に引き込んでしまう傾向があることは否定できないという考え方を軸にしているのだ。

そこで、矯正施設、加害者になった少年たち、彼らをサポートする精神科医、特別支援教育の現場などに徹底的な取材を行い、「負の連鎖」を断ち切るためにはなにが必要なのか、問題解決の糸口を探ろうとしている。


 確かに、「虐待によって犯罪行為に手を染めることが多くなるのは発達障害をもつ者だけではない」という意見は正しい。だが、私が限られた放送時間の中で描きたかったのは、「虐待→犯罪行為」という図式ではない。もちろん、少年犯罪の要因には、ネット社会や孤立社会、家族の絆の希薄化などもあるだろう。私はそうした数ある要因の中で発達障害に着目し、あくまでも発達障害の場合に絞った事例を検証したかったのだ。(「はじめに」より)

「初期インパクトは強いが、情報量は少ない」テレビを通じて、すべてを明らかにすることは難しい。だからこそ、放送時に番組のなかで描ききれなかった事柄、語りつくせなかった真実を改めて紐解き、考えなおし、書籍化しようという意図には共感できる。

しかし、そもそも発達障害とはどのようなものなのだろうか? ネットの掲示板などで、「あいつは発達障害だ」などという侮蔑的な書き込みを目にすることは少なくない。だが、そういうことを書きたがる人も、それ以外の人も、本当の意味でこの障害のことをきちんと理解できていないような気がする(自戒の意味も込めて)。

なお、発達障害とは何かを解明するにあたって、著者は3つの事件を引き合いに出している。

まずひとつ目は、当時15歳の女子高生が、同級生の女子生徒の後頭部を鈍器のような物で数回殴り、紐状の物で首を絞めて殺害した2014年7月の「佐世保女子高生殺害事件」。

ふたつ目は、それから3カ月後の2014年10月、当時17歳の女子高生が、幼少期から激しい虐待を受けていた母親と祖母を殺害した事件だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

スイス銀行資本規制、国内銀に不利とは言えずとバーゼ

ワールド

トランプ氏、公共放送・ラジオ資金削減へ大統領令 偏

ワールド

インド製造業PMI、4月改定値は10カ月ぶり高水準

ビジネス

三菱商事、今期26%減益見込む LNGの価格下落な
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 5
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 6
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 7
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 8
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 9
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中