最新記事

BOOKS

いじめで「死ななかった子」と親を取材して分かったこと

2018年8月24日(金)18時36分
印南敦史(作家、書評家)

もちろん、いじめられた子どもが示す表面的な"異変"は千差万別だ。しかしこれは、「我が子は大丈夫か?」と気にかかったときの参考にはなるはずだ。とはいえ、こうした"異変"が見られなくても、深刻ないじめは存在する。よって、こうした傾向が見られないから安心だというわけではないのだと、著者は念を押してもいる。

いずれにしても、このケースの場合、人格を否定され、殺されるか自分で死ぬしかないと思っていた小学生を救ったのは父親の行動と家族の理解だった。そして、「学校、休むか」と提案されたことも大きかったという。つまり、家族やその他の人々の言葉や気持ちが、子どもを救うことはあるのだ。

この手記を覚えている方も多いのではないだろうか。


「いままでなんかいも死のうとおもった。
でも、しんさいでいっぱい死んだから つらいけど
ぼくはいきるときめた」(61ページより)

2011年の東日本大震災のあと、小学二年生のときに福島県から神奈川県横浜市に引っ越し、転校先の小学校でいじめにあったFくん(当時小学六年生)による手記だ。横浜市は当初、「いじめではない」と主張したが、この手記を弁護士が記者会見で涙ながらに代読したことがきっかけで、市がいじめと認める方針転換に追い込まれた。

Fくんへのいじめは転校したばかりの二年生のときからはじまり、三年生の6月から10月まで不登校に。四年生になると鉛筆を折られたり教科書やノートを隠されるようになり、五年生になってからは「プロレスごっこ」と称して身体的な暴力がエスカレートした。

さらに、ゲームセンターなどに連れ立って遊びに行く際にはゲーム代や交通費を負担させられるようになり、被害総額は150万円にのぼったという。

Fくんに会いたいと感じた著者は日本テレビの関係者とともに依頼を重ね、中学一年生になったFくんと家族に会うことを許されている。


 私は、手記の中の、あの文言について尋ねた。
「いままでなんかいも死のうとおもった。
でも、しんさいでいっぱい死んだから つらいけど
ぼくはいきるときめた」
 どうして、生きる、と決めることができたのですか?
 Fくんは、言葉少なに答えた。
「生きていたかったのに、津波で流されて、海の底にいる人もいる。自分はこんなことで死んだらいけない、と思ったから」
 実は、Fくんの友人の一人が、東日本大震災の津波で亡くなっていた。少し年上の女の子だった。震災直後にばらばらに別れて避難し、そのまま連絡が取れなくなっていた。行方不明と知ったのは、ずいぶん後になってからだったという。
 Fくんの母親が話してくれた。
「当時は、親戚の誰々が亡くなったとか、おばあちゃんの友だちが亡くなったとか、知り合いと連絡がつかないとか、それが日常の会話でした。(中略)人の生き死にが、日常そのものだったのです」(65〜66ページより)

小学生だったFくんにとって、それが受け入れがたい現実だったであろうことは想像に難くない。しかしその環境が、彼に人の死とはどういうものなのかを教えることにもなったのだろう。身近な人の死という経験が、Fくんが生き延びた理由のひとつだったということだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベトナム対米黒字、1月は前年比30%増 中国からの

ビジネス

TOPIX採用企業は今期0.2%増益の予想、来期も

ワールド

インド中銀、予想通り政策金利据え置き スタンスは「

ビジネス

トヨタが3年ぶり社長交代、近CFOが昇格 佐藤氏は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 10
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中