最新記事

医学

ツイッターで送られてきた光で発作、危険もっと知るべき

2017年3月21日(火)18時57分
ジェシカ・ワプナー

ストロボ光や隙間から差し込む太陽光は発作を起こしやすい Choreograph / iStock.

<てんかんの持病を持つ本誌記者に光の動画を送りつけた男が逮捕された。なぜ激しい光は脳の働きを乱し発作を引き起こすのか>

米捜査当局は17日、ツイッターを使って本誌シニアライターのカート・アイケンウォルドに視覚的な危害を加えたとして、メリーランド州ソールズベリーの男を逮捕した。容疑者のジョン・リベロは昨年12月、アイケンウォルドにてんかんの発作を起こさせる目的で、ストロボ光を発するGIF形式の動画を送りつけた。

動画は12月15日の夜、「@jew_goldstein」のアカウントから送られてきた。てんかんの持病を公表していたアイケンウォルドは、ストロボ光の激しい点滅を見た直後に発作を起こした。「お前には発作がお似合いだ」というコメントが添えられており、アイケンウォルドが刑事告発していた。

【参考記事】自伝でうつ病を告白したスプリングスティーンの真意

光はいとも簡単に発作を引き起こすのに、そのメカニズムは一般にはよく理解されていない。カギを握るのは電気、人間の脳を機能させる見えない力だ。

人間の体には無数の神経細胞が張りめぐらされ、そこを通る電気信号が動作や思考、感情を左右している。てんかんとは、感覚に過度の負荷がかかったり体内で化学変化が起きたりした結果、脳内で過剰な電気信号を放出しやすくなる疾患だ。突如、大量の電気信号を放出する状態を発作と呼ぶ。ほとんどの発作は予測できず、発作中は症状を抑えられない。アメリカでは毎年15万人がてんかんを発症し、神経疾患で4番目に多い。

ネットは新たなリスク要因?

てんかん患者のなかでも光過敏性発作の持病がある人々(全体の約5%)にとって、危険なのは光だ。特にストロボ光の点滅や、隙間から断続的に差し込む太陽光のように、光の波長が短い場合に発作を起こしやすい。そうした光のパターンが脳の機能を乱すと、アリゾナ州メイヨー・クリニックの神経科医ジョセフ・シルヴェンは指摘する。

【参考記事】「野菜足りてる?」手のひらでチェック

光過敏性発作は脳に一生のダメージを与えるわけではないが、一時的に記憶喪失や言語障害になる可能性がある。車を運転中なら事故につながる。

てんかんの持病がある人々は、社会や仕事で不利益を被りかねないため、公の場で発作になることを危惧している。子どもならいじめに遭うかもしれないし、人と関わる仕事に就けば雇用主に不安がられるかもしれない。「発作になれば何らかの結果が待っている」とシルヴェンは言う。「非常に厳しい状況であり、患者は避けて通れない」

【参考記事】運動は週末だけでOK、健康効果は毎日の運動と遜色なし

インターネットは新たなリスク要因かもしれない。シルヴェンはこれまでも、ゲームをしたりインターネットで資料を読んだりしていた時に発作が起きた、という患者や親の声を耳にしてきた。光過敏性発作の患者数には近年、変化はないが、発作の件数は増加している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

欧州評議会、ウクライナ損害賠償へ新組織 創設案に3

ビジネス

米雇用、11月予想上回る+6.4万人 失業率は4年

ワールド

ハセット氏、FRBの独立性強調 「大統領に近い」批

ビジネス

米企業在庫9月は0.2%増、予想を小幅上回る
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「日本中が人手不足」のウソ...産業界が人口減少を乗…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中