最新記事

医学

運動は週末だけでOK、健康効果は毎日の運動と遜色なし

2017年2月1日(水)12時09分
ジェシカ・ファーガー(ヘルス担当)

IMAGEZOO/GETTY IMAGES

<英研究チームの研究で、平日に小まめに体を動かせない人もまとめて運動することで病気や死のリスクを減らせることがわかった>

 週末になると夜明けとともに起き出し、マウンテンバイクで飛び出していく人。週に1度は夜のプールでマイケル・フェルプス選手も音を上げそうなトレーニングに励む人。エアロバイクのクラスを2つ取り、日曜日は終日汗を流している人──。

 こうした「週末限定アスリート」たちは、1週間分の運動推奨量を1~2日間で消化する。平日も小まめにジムに通い、30分ずつトレッドミルの上を走る人々とは対照的だ。

 米国医師会報(JAMA)の内科専門誌のオンライン版でこのほど発表された論文によれば、たとえ週末だけでも運動をすることには意味がありそうだ。これはイギリスの研究チームが6万4000人近い成人を対象にした研究で、運動が心臓病や癌を予防する効果は、週末にまとめてやった場合も小分けにやった場合も変わらないという。

「週末だけに限定した運動習慣であっても効果はあると考えられる。かなりの激しい運動を実際にこなしているからだ。激しい運動により健康的な体になり、病気や死のリスクも減少する」と、論文の筆頭著者である英ラフバラ大学のゲーリー・オドノバンは語る。

 研究チームが使ったのは、1994~2012年に英政府の世帯調査に回答した40代以上の男女に関する情報だ。病歴や運動習慣に関するデータが含まれており、それを英保健省の死亡に関するデータと付き合わせた。

 その結果、週末アスリートの死亡リスクは運動をしない人に比べて30%低いことが分かった。心臓血管系の病気による死亡リスクに限定すれば40%、癌関連死のリスクも18%低かったという。また週末アスリートの死亡率は、短時間の運動を週に3回以上行っていると答えた人とほぼ同じだった。

 アメリカ心臓病協会や米疾病対策センター(CDC)は、週に150分の運動を推奨している。これは早歩きといった比較的軽い運動を1日約20分やるのに相当する(1日の運動量は1時間を超えないほうがいいと指摘する専門家も多い)。

「150分の比較的軽い運動を一度にまとめて行う人は週末アスリートと呼んで差し支えない」と、オドノバンは言う。

 要するに、大事なのは週当たりの推奨運動量をどう消化するかではなく、必要な量をこなすことなのだ。ただし、やり過ぎはかえって危険かもしれない。

【参考記事】朝食にアイスクリームを食べると健康的?──研究

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

英、対米医薬品協定を正式決定 対米関税ゼロに

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡

ビジネス

日経平均は反発で寄り付く、5万3000円回復 自律

ワールド

アルゼンチン、イラン臨時代理大使を国外追放 攻撃関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中