最新記事

医学

運動は週末だけでOK、健康効果は毎日の運動と遜色なし

2017年2月1日(水)12時09分
ジェシカ・ファーガー(ヘルス担当)

IMAGEZOO/GETTY IMAGES

<英研究チームの研究で、平日に小まめに体を動かせない人もまとめて運動することで病気や死のリスクを減らせることがわかった>

 週末になると夜明けとともに起き出し、マウンテンバイクで飛び出していく人。週に1度は夜のプールでマイケル・フェルプス選手も音を上げそうなトレーニングに励む人。エアロバイクのクラスを2つ取り、日曜日は終日汗を流している人──。

 こうした「週末限定アスリート」たちは、1週間分の運動推奨量を1~2日間で消化する。平日も小まめにジムに通い、30分ずつトレッドミルの上を走る人々とは対照的だ。

 米国医師会報(JAMA)の内科専門誌のオンライン版でこのほど発表された論文によれば、たとえ週末だけでも運動をすることには意味がありそうだ。これはイギリスの研究チームが6万4000人近い成人を対象にした研究で、運動が心臓病や癌を予防する効果は、週末にまとめてやった場合も小分けにやった場合も変わらないという。

「週末だけに限定した運動習慣であっても効果はあると考えられる。かなりの激しい運動を実際にこなしているからだ。激しい運動により健康的な体になり、病気や死のリスクも減少する」と、論文の筆頭著者である英ラフバラ大学のゲーリー・オドノバンは語る。

 研究チームが使ったのは、1994~2012年に英政府の世帯調査に回答した40代以上の男女に関する情報だ。病歴や運動習慣に関するデータが含まれており、それを英保健省の死亡に関するデータと付き合わせた。

 その結果、週末アスリートの死亡リスクは運動をしない人に比べて30%低いことが分かった。心臓血管系の病気による死亡リスクに限定すれば40%、癌関連死のリスクも18%低かったという。また週末アスリートの死亡率は、短時間の運動を週に3回以上行っていると答えた人とほぼ同じだった。

 アメリカ心臓病協会や米疾病対策センター(CDC)は、週に150分の運動を推奨している。これは早歩きといった比較的軽い運動を1日約20分やるのに相当する(1日の運動量は1時間を超えないほうがいいと指摘する専門家も多い)。

「150分の比較的軽い運動を一度にまとめて行う人は週末アスリートと呼んで差し支えない」と、オドノバンは言う。

 要するに、大事なのは週当たりの推奨運動量をどう消化するかではなく、必要な量をこなすことなのだ。ただし、やり過ぎはかえって危険かもしれない。

【参考記事】朝食にアイスクリームを食べると健康的?──研究

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

全国コアCPI、1月は+2.0%に鈍化 2月に2%

ワールド

クレカ金利上限案、航空業界に「多大な影響」 ロビー

ワールド

米・パキスタン、NYのルーズベルトホテル共同再開発

ワールド

製造業PMI2月は52.8に上昇、サービス業も前月
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中