宇宙での「中国外し」は限界
NASAが中国と協力することは禁じられているが、存在感を強める中国を無視し続けるのは難しい
2015年12月9日（水）17時00分
フロンティアへ 打ち上げ前の宇宙船「神舟10号」と「長征2号F」ロケット（中国・甘粛省の酒泉衛星発射センター） Stringer-REUTERS
宇宙を舞台にした最近の大作映画『ゼロ・グラビティ』（13年）と『オデッセイ』（15年）の共通点にお気付きだろうか。それは、ピンチに陥ったアメリカ人宇宙飛行士が中国に助けを求めるという設定だ。
昔なら現実離れしたストーリーに思えただろうが、今は違う。中国は宇宙開発大国として急速に台頭しつつある。
中国がフロンティアのそのまた先を目指すのは、最近に始まったことではない。かつて中国人は世界で最も意欲的な探検家だった。空の星を頼りに航海に乗り出した明の時代の探検家である鄭和は、コロンブスより早く北米大陸に到達し、マゼランより早く世界一周を成し遂げた可能性もある。中国は再びフロンティアに挑み始めた。今度は空の星に頼るのではなく、そこに到達することを目指している。
中国は来年、アメリカのアレシボ天文台（プエルトリコ）を上回る世界最大の電波望遠鏡を完成させる予定だ。世界最大の太陽望遠鏡の建設も計画している。その大きさは、アメリカが現在ハワイに建設中のものの倍近くに達する。
先月には独自の火星探査機をお披露目し、来年には宇宙ステーション「天宮２号」を打ち上げる。22年頃には有人宇宙ステーションを稼働させたいと、中国当局は考えている。
中国の宇宙開発に対するアメリカの姿勢は一貫しない。９月には、米国務省と中国国家航天局が民生部門の宇宙対話を始めたが、ＮＡＳＡ（米航空宇宙局）とホワイトハウスの科学技術政策局（ＯＳＴＰ）は現在、連邦政府の資金を使って中国の政府および企業と協力することを一切禁じられている。中国政府関係者をＮＡＳＡの施設内に通すこともできない。
禁止措置は一時的だと、ＮＡＳＡのチャールズ・ボールデン長官は述べている。「有人宇宙飛行を望む国はどこであれ、人員を宇宙に送り込んでくれる国があるのなら、いかなる国の力も借りる」というのが理由だ。
コストという「共通の敵」
近く、中国がその国になるかもしれない。中国は宇宙開発で目覚ましい前進を遂げてきたし、そのことに誇りを感じてはいるものの、20世紀の米ソの宇宙開発競争と違ってライバルへの激しい敵意は抱いていない。中国人初の宇宙飛行に成功した楊利偉（ヤン・リーウェイ)は、宇宙船内で中国国旗と国連旗を一緒に掲げた。
中国はこれまで、ブラジル、ドイツ、フランス、イタリア、ロシア、スウェーデン、欧州宇宙機関（ＥＳＡ）と協力してきた。嫌でも目につくのは、アメリカが含まれていないことだ。
