最新記事

先端技術

高齢者の視力を救う「望遠」コンタクト

米国防総省も注目する最先端コンタクトレンズがもたらす未来

2015年3月23日(月)12時49分
イライジャ・ウルフソン(科学ジャーナリスト)

希望の光 アメリカで失明原因第1位の眼病がコンタクトレンズで改善できるかも Stephen Smith-Photodisc/Getty Images

 年を取れば、誰でも視力は衰えるもの。老眼鏡や遠近両用の眼鏡が手放せなくなっても、大騒ぎするほどのことではない。

 とはいえ、加齢にまつわる目のトラブルには老眼よりずっと深刻なものもある。その1つが、失明につながりかねない加齢黄斑変性(AMD)。網膜の中心部にある「黄斑」の細胞が劣化し、視機能が低下する病気だ。

 網膜の周辺部の視力は残るが、本を読む、他人の顔を識別する、運転するといった日常生活に重大な支障を来す。

 アメリカではAMDは失明原因の第1位。世界全体の患者数は20年までに1億9600万人に達するとみられ、WHO(世界保健機関)も「治療を優先すべき眼病」に指定している。

 治療の選択肢はいくつかある。最も一般的なのは、病的な細胞の成長を抑制する薬を定期的に目に注射する方法だ。ただし、この治療法では「症状の進行は防げても、失われた視力を取り戻すことは難しい」と、ジョンズ・ホプキンズ大学のニール・ブレスラー医学博士は言う。

 患者の水晶体の代わりに超小型の望遠レンズを目の中に埋め込み、病変に侵されていない網膜周辺部に拡大映像を映し出すという方法もある。だが、米食品医薬品局(FDA)の承認を得て実用化の期待が高まる一方、一度埋め込み手術をすると取り外せないなどの課題も多い。

軍事転用される可能性も

 そこで注目を集めているのが、スイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)のエリック・トランブリーらの研究チームが開発している「望遠機能付きコンタクトレンズ」だ。

 コンタクトレンズの中央部に内蔵された望遠レンズを介して、見たいものを拡大して見られる点は埋め込み型と同じ。ただし、こちらは通常のコンタクトレンズと同じように取り外しができる。

「5人の患者に臨床実験を行い、着け心地と機能面を確認した。とてもいい結果が出ている」と、トランブリーは2月に開かれたアメリカ科学振興協会(AAAS)の年次総会で語った。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ安全保証、西側部隊のロシア軍撃退あり得る

ビジネス

半導体製造装置販売、AIブームで来年9%増 業界団

ワールド

アルミに供給不安、アフリカ製錬所が来年操業休止 欧

ビジネス

川崎重社長、防衛事業の売上高見通し上振れ 高市政権
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 8
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中