最新記事

先端技術

高齢者の視力を救う「望遠」コンタクト

米国防総省も注目する最先端コンタクトレンズがもたらす未来

2015年3月23日(月)12時49分
イライジャ・ウルフソン(科学ジャーナリスト)

希望の光 アメリカで失明原因第1位の眼病がコンタクトレンズで改善できるかも Stephen Smith-Photodisc/Getty Images

 年を取れば、誰でも視力は衰えるもの。老眼鏡や遠近両用の眼鏡が手放せなくなっても、大騒ぎするほどのことではない。

 とはいえ、加齢にまつわる目のトラブルには老眼よりずっと深刻なものもある。その1つが、失明につながりかねない加齢黄斑変性(AMD)。網膜の中心部にある「黄斑」の細胞が劣化し、視機能が低下する病気だ。

 網膜の周辺部の視力は残るが、本を読む、他人の顔を識別する、運転するといった日常生活に重大な支障を来す。

 アメリカではAMDは失明原因の第1位。世界全体の患者数は20年までに1億9600万人に達するとみられ、WHO(世界保健機関)も「治療を優先すべき眼病」に指定している。

 治療の選択肢はいくつかある。最も一般的なのは、病的な細胞の成長を抑制する薬を定期的に目に注射する方法だ。ただし、この治療法では「症状の進行は防げても、失われた視力を取り戻すことは難しい」と、ジョンズ・ホプキンズ大学のニール・ブレスラー医学博士は言う。

 患者の水晶体の代わりに超小型の望遠レンズを目の中に埋め込み、病変に侵されていない網膜周辺部に拡大映像を映し出すという方法もある。だが、米食品医薬品局(FDA)の承認を得て実用化の期待が高まる一方、一度埋め込み手術をすると取り外せないなどの課題も多い。

軍事転用される可能性も

 そこで注目を集めているのが、スイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)のエリック・トランブリーらの研究チームが開発している「望遠機能付きコンタクトレンズ」だ。

 コンタクトレンズの中央部に内蔵された望遠レンズを介して、見たいものを拡大して見られる点は埋め込み型と同じ。ただし、こちらは通常のコンタクトレンズと同じように取り外しができる。

「5人の患者に臨床実験を行い、着け心地と機能面を確認した。とてもいい結果が出ている」と、トランブリーは2月に開かれたアメリカ科学振興協会(AAAS)の年次総会で語った。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ソフトバンク、榛葉副社長が会長に 今井会長は特別顧

ビジネス

アングル:与党優勢でも日本株に気迷い、ボラ高止まり

ワールド

英中首脳会談、不法移民問題で協力合意 ウイスキー関

ビジネス

NEC、純利益予想を2600億円に上方修正 国内I
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 5
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 6
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    人民解放軍を弱体化させてでも...習近平が軍幹部を立…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    またTACOった...トランプのグリーンランド武力併合案…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中