最新記事

先端技術

高齢者の視力を救う「望遠」コンタクト

米国防総省も注目する最先端コンタクトレンズがもたらす未来

2015年3月23日(月)12時49分
イライジャ・ウルフソン(科学ジャーナリスト)

希望の光 アメリカで失明原因第1位の眼病がコンタクトレンズで改善できるかも Stephen Smith-Photodisc/Getty Images

 年を取れば、誰でも視力は衰えるもの。老眼鏡や遠近両用の眼鏡が手放せなくなっても、大騒ぎするほどのことではない。

 とはいえ、加齢にまつわる目のトラブルには老眼よりずっと深刻なものもある。その1つが、失明につながりかねない加齢黄斑変性(AMD)。網膜の中心部にある「黄斑」の細胞が劣化し、視機能が低下する病気だ。

 網膜の周辺部の視力は残るが、本を読む、他人の顔を識別する、運転するといった日常生活に重大な支障を来す。

 アメリカではAMDは失明原因の第1位。世界全体の患者数は20年までに1億9600万人に達するとみられ、WHO(世界保健機関)も「治療を優先すべき眼病」に指定している。

 治療の選択肢はいくつかある。最も一般的なのは、病的な細胞の成長を抑制する薬を定期的に目に注射する方法だ。ただし、この治療法では「症状の進行は防げても、失われた視力を取り戻すことは難しい」と、ジョンズ・ホプキンズ大学のニール・ブレスラー医学博士は言う。

 患者の水晶体の代わりに超小型の望遠レンズを目の中に埋め込み、病変に侵されていない網膜周辺部に拡大映像を映し出すという方法もある。だが、米食品医薬品局(FDA)の承認を得て実用化の期待が高まる一方、一度埋め込み手術をすると取り外せないなどの課題も多い。

軍事転用される可能性も

 そこで注目を集めているのが、スイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)のエリック・トランブリーらの研究チームが開発している「望遠機能付きコンタクトレンズ」だ。

 コンタクトレンズの中央部に内蔵された望遠レンズを介して、見たいものを拡大して見られる点は埋め込み型と同じ。ただし、こちらは通常のコンタクトレンズと同じように取り外しができる。

「5人の患者に臨床実験を行い、着け心地と機能面を確認した。とてもいい結果が出ている」と、トランブリーは2月に開かれたアメリカ科学振興協会(AAAS)の年次総会で語った。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米中関係の「マイナス要因」なお蓄積と中国外相、米国

ビジネス

デンソーの今期営業益予想87%増、政策保有株は全株

ワールド

トランプ氏、大学生のガザ攻撃反対は「とてつもないヘ

ビジネス

米メルク、通期業績予想を上方修正 抗がん剤キイト
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 2

    「すごい胸でごめんなさい」容姿と演技を酷評された米女優、「過激衣装」写真での切り返しに称賛集まる

  • 3

    中国の最新鋭ステルス爆撃機H20は「恐れるに足らず」──米国防総省

  • 4

    今だからこそ観るべき? インバウンドで増えるK-POP…

  • 5

    未婚中高年男性の死亡率は、既婚男性の2.8倍も高い

  • 6

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 7

    「誹謗中傷のビジネス化」に歯止めをかけた、北村紗…

  • 8

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 9

    「鳥山明ワールド」は永遠に...世界を魅了した漫画家…

  • 10

    心を穏やかに保つ禅の教え 「世界が尊敬する日本人100…

  • 1

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 5

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 6

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 7

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 8

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 9

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 10

    「誹謗中傷のビジネス化」に歯止めをかけた、北村紗…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の瞬間映像をウクライナ軍が公開...ドネツク州で激戦続く

  • 4

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 5

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 6

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこ…

  • 7

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士…

  • 8

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 9

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 10

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中