日本人と英語

今度こそ！　楽天ショックで再び英語熱が高まっている　Stockbyte/Getty Images

　ある有名経済誌に、日本の若者の英語力を憂う財界人の提言が寄せられた。「国際ビジネスに携わるにはまず外国語を巧みに操る必要がある。教師の質の向上と学生の努力が必要であり、１クラスの人数を減らすのも一案だ。文法ばかり重視して実践練習を怠っていては畑の真ん中で泳ぎ方を研究するようなものだ」

　２０１１年の話？　いや、これが書かれたのは日露戦争直後の１９０７（明治40）年。国際貿易と外国人居住者の急増に押されて、実践的な英語力のニーズが劇的に高まった時期だ。

　日本が英語学習熱に沸いたのはこのときだけではない。西洋文化が一気に流入した明治維新期、鹿鳴館が落成した明治中期、ラジオ英会話が大人気を博した第二次大戦直後、日本企業がアメリカのビルを買いあさったバブル期、90年代以降のグローバル化時代──。

　今や外国でショッピングを楽しむ程度の英語力は多くの人が身に付け、異文化の経験値も確実に上がっている。だが、１００年前の財界人が切望した「英語で仕事ができる日本人」の夢がかなったかと聞かれれば、何とも心もとない。

　会話力の重視や数学などの科目を英語で教える試み、公立小学校への英語授業導入など「いま話題の取り組みはほぼすべて明治時代に試されている。なのに日本人は失敗に学ばず、同じ問題に悩んでいる」と、英語教育史に詳しい和歌山大学の江利川春雄教授は言う。

　これまで成功しなかったのは必要がなかったから、とも言える。日本は植民地経験がない単一言語国家で、巨大な国内市場があるため経済の外国依存度も低い。「日常的なニーズがなく、言語系統的に母語と関連性がない外国語を、国民の大多数が身に付けた例は世界中どこにもない」と、東京学芸大学の金谷憲教授（英語教育学）は言う。英語に対して「アイドルを追い掛けるような憧れは強いが、自分がアイドルになるために本気で努力する人は多くない」。

　だが今や英語はパソコンと並ぶ人材の基本スペック。地球上の40億人が使う世界共通語に憧れているだけでは、グローバルビジネスの土俵に上がることすらできない。...本文続く

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[2011年5月25日号掲載]