最新記事

教育

STEM教育を単に「理系人材育成」と考えたら大間違いだ

2019年1月23日（水）16時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

StockRocket-iStock.

＜AI時代を生き抜くのに必要なのは、プログラミングができることよりも、感性や直観力。STEMは理数系の学問の総称だが、実はこれらのスキルを培うのにも役立つ＞

日本でいま関心が高まっている「STEM（ステム）教育」は、誤解されがちな概念かもしれない。

STEMは、Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（工学）、Mathematics（数学）の頭文字を取った言葉で、いわゆる理数系の学問の総称だ。国を挙げてIT人材を育成し、イノベーションを興そうという21世紀型の教育モデルを指し、2000年代にアメリカで始まったと言われる。

このSTEM教育が注目を集めている理由には、他の学問分野よりも高い投資収益が見込まれる、という点も挙げられる。要するに、これらの分野に習熟していれば、（例えば人文系出身者と比べて）より良い収入を期待できる、ということだ。

だが、単に「数字や科学に強い子供を育てよう」「子供のうちからコンピュータを自在に操れるようにしよう」というのがSTEM教育だと考えたら、大間違いだ。

STEM教育の根底には、自発性や創造性、問題解決力といった能力を高めるという意図がある――そう述べるのは、日本初のSTEM教育スクールを主宰する中村一彰氏。今後10～20年で現在ある仕事の半数がAI（人工知能）に取って代わられるという推測まであるが、そんな社会に出ていく子供たちに、どんな知識やスキルを身につけさせればいいのか。親たちのそうした悩みに対し、中村氏が推奨するのがSTEM教育だ。

理系人材、IT人材に育てられるからではない。子供たちの「本当の賢さ」を引き出せるからだ。

AI時代に高めるべき能力は「広く深く」

中村氏は教師を志していたが、教育実習で画一的な集団形成教育に違和感を抱き、民間企業に就職した。そしてベンチャー企業を経て教育事業で起業し、公教育が担えない部分を民間教育が担うべきという信念のもと、日本各地を巡って「探求型の学習」と「STEM教育」にたどり着いたという。

2014年からSTEM教育スクール「ステモン」（「STEMをONする」で「ステモン」）を運営しており、探求型の学習スクール、次世代型の民間学童保育と合わせて、1000人以上の幼児、小学生と関わってきた。その中で見えてきた「AI時代を生き抜く力」の引き出し方をまとめたのが、著書『AI時代に輝く子ども――STEM教育を実践してわかったこと』（CCCメディアハウス）だ。

中村氏が「ステモン」で講師を募集すると、東京大学、東京工業大学をはじめ、慶應義塾大学、早稲田大学など、一流大学の理工系に在学する学生たちが集まってくるという。

その際、中村氏は面接で学生たちにこんな質問をする----「周りに絶対にこの人にはかなわないなというほど頭の良い友人はいる？」「その人とは何が違うの？」。すると、学生たちは異口同音に「思考の広さ深さが格段に違う」と答えるそうだ。

次のページ自由とは「自分の考えを持つこと」
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ＦＲＢ3会合連続で0.25％利下げ、　反対3票　来
2025.12.11

ビジネス

ＦＲＢに十分な利下げ余地、追加措置必要の可能性も=
2025.12.11

ビジネス

米雇用コスト、第3四半期は前期比0.8％上昇　予想
2025.12.11

ワールド

米地裁、トランプ氏のＬＡへの派兵中止命じる　大統領
2025.12.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎の物体」の姿にSNS震撼...驚くべき「正体」とは？
  • 4
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 5
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 8
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 9
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 10
    ｢韓国のアマゾン｣クーパン､国民の6割相当の大規模情…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中