最新記事
健康

朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞が浄化される「オートファジー」とは何か?

2025年2月16日(日)09時55分
デイヴ・アスプリー(起業家、投資家、「ブレットプルーフ」創設者)
コーヒー

ulleo-pixabay

<毎日働いている細胞には、毒素や病原体、異常タンパク質、死んだ細胞の残骸が溜まっていく...。「自食作用」の重要性について>

ファスティングはツラいものではなく、やっていて楽しくなるもの。数々のダイエットに挫折してきた著者が、「ファスティング」を再定義。

シリコンバレー式 心と体が整う最強のファスティング(CCCメディアハウス)より第1章「あなたならではのファスティングを見つける」を一部編集・抜粋。


 
◇ ◇ ◇

ファスティングは体内の自己清浄化プロセス、「オートファジー」(細胞が自分の一部を分解するので、文字どおり「自食作用」とも言う)を活性化させる。

毎日働いている細胞には、毒素や病原体、異常タンパク質、死んだ細胞の残骸が溜まっていく。そうした顕微鏡サイズのゴミにより細胞の正常な働きが損なわれ、きちんと分裂・再生しなくなる恐れがある。

オートファジーは、体内を掃除し、ゴミを集め、リソソームと呼ばれる極小の消化器官に捨てる一連の生体分子ツールである[*1]。細胞が順調に機能し続けるために、不可欠なプロセスだ。

ますます多くの研究が、オートファジーの活性化が老化を遅らせ、炎症を抑制し、体のパフォーマンス全体を向上させるのにも役立つことを示唆している。

ファスティングがなぜオートファジーを促すのか、研究者もまだ完全に理解しているわけではなく、研究のほとんどは人間でなくマウスを対象にしたものだが、生物学的メカニズムの機能は動物界ではあまねく同じと考えられる。

糖を運んだり脂肪を溜め込んだりするのに忙しくなければ、体はより多くのリソースを基本的なメンテナンスに利用することができる。

カリフォルニア州ラホヤにあるスクリプス研究所が行った最近の研究によると、ファスティング中の脳内では、古くなったニューロン(神経細胞)の清掃が活発に行われていた[*2]。

日本企業
スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のアップサイクル」とは?
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米2月求人件数、688.2万件で予想下回る 採用は

ワールド

バグダッドで女性ジャーナリスト誘拐、米旅券所持=警

ワールド

イラン外相、米特使から直接連絡も「交渉」に当たらず

ビジネス

米CB消費者信頼感、3月は小幅上昇 1年後インフレ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中