最新記事
健康

「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だった...スーパーエイジャーに学ぶ「長寿体質」

2025年2月11日(火)08時50分
ニール・バルジライ (アルバート・アインシュタイン医科大学教授)
サラダ

joannawielgosz-pixabay

<重要なのは「寿命」ではなく、「健康寿命」...。長寿遺伝子発見者による、アンチエイジングの最前線から>

長寿遺伝子発見者による、最新研究と衝撃の提言書SuperAgers スーパーエイジャー 老化は治療できる(CCCメディアハウス)の第2章「なぜ老いるのか」より一部編集・抜粋。

重要なのは寿命(ライフスパン)ではなく、健康寿命(ヘルススパン)...。


 
◇ ◇ ◇

わたしが老化科学の研究を始めたころ、摂取カロリーを減らすと寿命が延びるという説が世界中の研究室で検証されていた。ふだん食べている量を減らすことを「カロリー制限」という。

動物実験では、老化を遅くし、平均寿命や最高寿命、そして健康寿命を延ばすのに再現可能な効果がもっともあることがわかった。何年ものあいだカロリー制限が遺伝科学の中心となってきたのは、それまで発見されたなかで、大幅に寿命を延ばし、加齢性疾患の発症を遅らせると信頼できる唯一の方法だったからだ。

わたしたちは、さまざまなげっ歯類で容易に再現できる実験で、ラットの摂取カロリーを40%制限してみた。すると、カロリー制限されたラットは、自由裁量で好きなだけ餌を食べたラットよりも約40%長生きした。この結果に世界中の研究室が色めきたち、カロリー制限で最高寿命が延びる理由を探りはじめた。

わたしたちの発見をまとめると、カロリー制限は、げっ歯類の加齢性病変、がん、その他の加齢性疾患を減らし、ほとんどの生理的機能の速度を落とすことがわかった。つまり寿命だけでなく、健康寿命も延びるのである。さらにうれしいのは、人間にも同じような効果がたしかにあると考えられることだった。

ただ、わたしは2型糖尿病の専門医なので、人々にとってカロリー制限がどんなに難しいかよく知っている。どの患者にも体重を減らすようにと指示するのだが、それができる人は3%以下だ。

もしカロリー制限が人間にもラットと同じぐらい効くのなら、制限が効くメカニズムを特定し、それほどカロリーを減らさなくてもよい薬や治療法を開発する必要があるだろう。いわば疑似カロリー制限だ。

大半の人はどんなにがんばっても、ふだんの食事量から毎食40%のカロリーを減らしつづけることはできないだろう。なんとかやっている人については、わたしはいつもこう言っている。「必ずとは言えませんが、たぶん長生きできると思いますよ」

リーダーシップ
「AIに使われるか、AIを従えるか」 一橋大学が問う、エージェント時代の「次世代エグゼクティブ」の条件
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

透析・手術用の品目、「安定供給図る体制立ち上げた」

ワールド

トランプ氏、NATOへの関与に否定的発言 集団防衛

ワールド

北朝鮮が固体燃料エンジンの地上燃焼実験、金総書記が

ワールド

ウクライナ大統領がUAE・カタール訪問、防衛協力で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 2
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは?
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が?
  • 4
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    【銘柄】東京電力にNTT、JT...物価高とイラン情勢に…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    カタール首相、偶然のカメラアングルのせいで「魔法…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」モナコ舞踏会に見る富と慈善
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中