最新記事

ドキュメンタリー

壊れかけでも「強い絆」は確かにあった、超大作『ザ・ビートルズ』が伝える真実

A Long and Winding Road

2021年12月24日(金)18時21分
カール・ウィルソン
『ザ・ビートルズ:Get Back』

『ザ・ビートルズ』は最新の技術で修整した映像により、当時20代後半だった4人の若さを鮮やかに伝える PHOTO BY LINDA MCCARTNEY. ©2020 APPLE CORPS LTD. ALL RIGHTS RESERVED.

<約8時間という超大作だからこそ『ザ・ビートルズ:Get Back』からは、時代を変えたバンドの創造性と心の機微がリアルに伝わる>

童顔の警官は、ピーター・ジャクソン監督が新作ドキュメンタリー『ザ・ビートルズ:Get Back』に盛り込んだ伝説の1つ。20歳そこそこにしか見えないこの若者、実はビートルズ最後のアルバム制作に迫った1970年の映画『レット・イット・ビー』にも映っていた。

69年1月30日、ビートルズは自らロンドンに設立したアップル・コア社の屋上で、突如ライブを行った。『ザ・ビートルズ』も『レット・イット・ビー』も、この伝説の「ルーフトップ・コンサート」がクライマックスだ。

騒音苦情が殺到し、ライブを止めようと駆け付けたのが、その童顔の警官だった。「治安妨害です。こんな騒ぎは必要ないでしょう?」

彼の言い分が間違っていたことは、歴史が証明している。これは時代を変えたロックバンドにとって、最後のライブになったのだから。

とはいえ、警官の制止も分かる。ビートルズは平日のオフィス街で白昼堂々、ゲリラライブを敢行したのだ。

『ザ・ビートルズ』は『レット・イット・ビー』用に撮影された60時間の映像と150時間の音声を再構成し、ライブまでの紆余曲折を伝える。

最先端のデジタル技術を使い、ビートルズを古い映像の墓場からよみがえらせた点も素晴らしい。映像もサウンドも、きのう撮影・録音されたかのように鮮やか。ジョン・レノン、ポール・マッカートニー、ジョージ・ハリスン、リンゴ・スターの4人組がこれほど生身の、そして現代の人間に見えたのは初めてだ。

自社ビルの屋上しか行き場がなかった

ビートルズは当時、身動きが取れなくなっていた。どこに行ってもマスコミやファンに追い掛けられて安全すら確保できず、66年には公演活動を停止。67年にマネジャーのブライアン・エプスタインが死去するとグループの結束は弱まり、20代後半だった4人は私生活の変化もあって、関係がぎくしゃくした。

新しいアルバム用に曲を書いて公演を行うと決めたが、期限を69年1月末としたことが4人の首を絞める。年初にスタジオに入ったものの曲作りは思うように進まず、リハーサルの時間も会場の選択肢も日に日に減っていく。結局4人には、自社ビルの屋上しか行き場がなかった。

ディズニープラスで配信中の『ザ・ビートルズ』は150分の映画として劇場公開されるはずが、コロナ禍で映画館が閉鎖。ジャクソンは映像を追加し、8時間近い3部構成の超大作に仕上げた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EU議員団が訪中、中国製品の安全性と市場開放で圧力

ビジネス

午後3時のドルは158円後半でほぼ横ばい、イラン情

ワールド

インド中銀、8日は金利据え置きか 中東情勢見極め

ワールド

パレスチナ人死刑法撤回求める、国連人権高等弁務官が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中