最新記事

日本文化

利他の心に立つ稲盛和夫が活用する京都の日本庭園「和輪庵」

2019年5月21日（火）19時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

稲盛和夫と京都賞

稲盛は、日本初の国際賞である「京都賞」を始めました。きっかけは、かつて、セラミックで素晴らしい研究開発をしていたときに、東京理科大学の教授が自身のポケットマネーで、技術開発に懸賞金を与えていたことでした。事業も成功しお金もある自分が、今度は賞を与える側に立つべきではないかという心の声が聞こえたそうです。

「差し上げるならば、ノーベル賞に次ぐ立派な賞を」と、私財の200億円をつぎ込んで、京都賞を作りました。これは、人類の科学や文化の発展に貢献した者を表彰する目的で、1984年に立ち上げられました。

毎年、「先端技術部門」、「基礎科学部門」、「思想・芸術部門」の各部門に一賞、計三賞が贈られます。受賞者には、京都賞メダルと賞金一億円が与えられます。京都賞は、稲盛財団によって運営されています。

2016年に、京都賞の基礎科学部門で受賞した京都大学の本庶佑（ほんじょたすく）氏が、2018年、ノーベル賞の生理学・医学賞を受賞しました。京都賞がノーベル賞の前哨戦と言われる所以です。2012年に、iPS細胞でノーベル生理学・医学賞を受賞した京都大学の山中伸弥氏も2010年に京都賞を受賞しています。

また、稲盛財団の寄付により、2008年に米国ケースウエスタンリザーブ大学「倫理と叡智のための稲盛国際センター」が設立されました。ここでは、模範的な倫理のリーダーシップを実践し人類社会に多大な貢献をした個人を讃えて、稲盛倫理賞が授与されます。

実は、この賞は稲盛の肝いりだったそうですが、倫理という抽象的なことが日本では賛同を得られず、アメリカの大学がこの趣旨に賛同して制定を迎えたそうです。

こちらも、2014年にこの稲盛倫理賞を受けたデニス・ムクウェゲ氏が、2018年のノーベル平和賞を受賞しました。ムクウェゲ氏は、戦争に端を発する性的暴行被害者を救済するとともに、女性の人権擁護のために献身的な活動を続けているという功績が、ノーベル賞でも稲盛倫理賞でも受賞理由となりました。

ちなみに、この機関は、世界中に倫理的なリーダーシップを育てることを目的に、教育・研究活動を続けています。社会、さらには世界に貢献する人々に寄り添う京都賞および稲盛倫理賞は、京セラフィロソフィ「利他の心」が国境を超えて、世界貢献に広がっている証だと思います。

和輪庵

和輪庵（旧蒲原達弥邸）は、京都・南禅寺界隈の別荘庭園群のなかでも、名高い名園の一つです。

――和輪庵にほど近い明治23年（1890）に竣工した琵琶湖疏水分線に沿っての散策路は、現在『哲学の道』と称され多くの京都市民や観光客に親しまれている場所でもあります。蒲原はこの地に建物から西面の真如堂や金戒光明寺の借景を取り入れた庭園を造営しました。作庭は七代目小川治兵衛。南禅寺界隈別荘庭園群の多くが琵琶湖疏水の水を利用しているのと同様に、和輪庵の池の水も琵琶湖疏水分線から直接導水されています。この庭園はアカマツ、クロマツ、モミジを中心とした植栽に囲まれた池泉式回遊式庭園です。（『植彌加藤造園株式会社ホームページ』より）――

次のページ真如堂や金戒光明寺の文殊堂が、借景として望める
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ネタニヤフ氏、イラン核問題巡りトランプ氏と協議へ　
2025.12.23

ワールド

トランプ氏、グリーンランド特使にルイジアナ州知事を
2025.12.23

ワールド

ロ、米のカリブ海での行動に懸念表明　ベネズエラ外相
2025.12.23

ワールド

ベネズエラ原油輸出減速か、米のタンカー拿捕受け
2025.12.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作？駄作？...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは？
  • 4
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 5
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 6
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 8
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    70％の大学生が「孤独」、問題は高齢者より深刻...物…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中