最新記事

キャリア

大企業に派遣で入り、34歳で執行役員になった男が日本企業の「決められない」体質から学んだこと

2021年3月8日(月)19時55分
二宮英樹
ハンコ

zepp1969-iStock.

<最初はアメリカかぶれで、空気も読まなかったが、仕事を円滑に進めるため「根回し2.0」を身に着けた――。学歴もなく、派遣のITヘルプデスクとして日本の大手企業に入り、10年間で最年少執行役員にまで駆け上がった二宮英樹氏がつづる、国内外で役立つ仕事術>

日本企業でグローバル事業に関わる方々の多くが、海外子会社の事業管理、ビジネスパートナーとのアライアンス、海外M&A、事業上のトラブル対応に奮闘している。

学校で学んだ杓子定規の知識だけでは太刀打ちできない。経営企画の中期計画策定のような机上で練り上げる戦略というよりも、むしろ、胆力とともに高い行動力によって生み出される結果が重要視される。

日本人がグローバルのフィールドでリーダーシップを取る上で必要なことは「詰めるチカラ」だと思う。

私が前職で海外案件業務を担当しているときにストレスだったことのいくつかは「決められない」「決めるのに時間がかかる」「決定権のある人間が会議に出てこない」「自分の意見をはっきり言わず、評論ばかりする」「周りに忖度をした発言しかしない」「重要な決断を後回しにする」といった、日本人にありがちなビジネス体質だった。

私は現在、起業して欧米の高度サイバーセキュリティ企業や専門家及び中東欧ハイテク人材のネットワークを通じて企業のデジタル化を支援している。いわばグローバルビジネスのど真ん中で仕事をしているわけだが、こうした日本人のビジネス体質への対処を含め、前職で培った経験がその基盤となっている。

前職――学歴は短大卒、コネも資格もなく、派遣社員として入社した大塚製薬だ。私はそこで10年間、試行錯誤を続けながら働き、34歳で大塚グループの最年少執行役員にまで駆け上がった。

なぜ、そんな出世ができたのか。典型的な日本の組織でどうやって「詰めるチカラ」を身に着け、今に至ったのか。詳しくは拙著『派遣で入った僕が、34歳で巨大グループ企業の役員になった小さな成功法則』(ダイヤモンド社)に記したが、私の経験を参考にしてもらえたらと思う。

派遣のITヘルプデスクから海外案件担当になれたワケ

田舎の高校に通っていたときに音楽にどっぷりハマった私は、音楽への憧れだけで渡米した。語学学校を経て、2年制の短大に通う間になんとかコミュニケーションは取れるようになり、独学で学んだITの知識を活かして、小さなビジネスを始めた。

時は2001年。9.11が起こり、労働ビザ取得の道が閉ざされたので、泣く泣く帰国した。当時の日本は、ITバブル崩壊後の景気低迷期で、学歴も資格もなかった私は、新卒や中途採用として日本の大手企業に正攻法で入ることは難しい。

そこで派遣社員として、大塚製薬のITヘルプデスクで働くことにした。24歳だった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中