コラム

2020米大統領選でトランプに挑むのは誰か──最初の民主党討論会から占う

2019年07月10日(水)16時40分

乱戦を制すのは誰?(民主党陣営の第1回討論会に挑んだ面々) MIKE SEGARーREUTERS

<大本命が失速し、カマラ・ハリスが急浮上――でも意外なダークホースの名は......>

手っ取り早くアメリカ政治の風を読みたければ、まずは賭け率に注目するのがいい。自腹を切って賭ける人は、党派的な好き嫌いを捨てて勝ち馬に乗ろうとするものだから。

そして野党・民主党陣営から大統領選に名乗りを上げた候補者たちの第1回討論会が終わった段階で、トップに立ったのはカマラ・ハリス上院議員。主要メディアも同様な評価を下しているが、現時点で彼女に賭ける人は大本命のジョー・バイデン前副大統領よりずっと多い。

先は長いし、風向きはいつ変わるか分からない。それでも私にはマスコミのレーダーに映らない情報がある。親愛なる読者だけに、内緒でお教えしよう。

まずは元サンアントニオ(テキサス州)市長で元住宅都市開発長官フリアン・カストロの巻き返し。今回の討論会でも有力候補のエリザベス・ウォーレン上院議員と互角の評価を得た。今後の討論会で滑らなければ4強(バイデンとバーニー・サンダース上院議員、ウォーレン、そしてハリス)に割って入る可能性大。最悪の場合でも副大統領候補の座を狙える位置にある。

逆に評価を下げたのは同じテキサス州のベト・オローク前下院議員。昨年の上院選で共和党の有力者テッド・クルーズを追い詰めて注目され、オバマ前大統領に出馬を勧められたという説もあるが、討論会では冴えず、中身もなかった。これでは副大統領候補にも残れないだろう。

それから、テレビ討論の会場に生の「聴衆」がいるというのは考えものだ。彼らの盛大な拍手や喝采は視聴者に(不当に)大きな影響を与える。そして議論の中身よりも、拍手の大きいほうが勝ったような印象を与えてしまう。今回のように候補者が多く、選択が難しい場合は特にそうだ。

言わせてもらえば、万が一にもヒラリー・クリントンが予備選に出馬すれば最終的に勝つと私は思うし、第2のドナルド・トランプになると思う。

消耗戦では若手が有利

16年大統領選のトランプは、多数の候補が乱立して党幹部が指導力を発揮できない隙を突いて、アンチ既成勢力の有権者を結集して勝利を手にした。今度の民主党予備選で、クリントンがそれを再現するのは難しくない。もちろん本人は出馬を絶対的に否定しているが、今のようなだんごレースが続けば、遅ればせながら彼女が参戦して勝利をさらうシナリオもあり得る。

08年の予備選で、クリントンはオバマと対決した討論会の過半数で勝っている。16年にはサンダースとの討論会で3戦全勝だった。今回の初戦を制したハリスも、討論のスキルでは(少なくとも今のところ)クリントンには及ばない。

プロフィール

サム・ポトリッキオ

Sam Potolicchio ジョージタウン大学教授(グローバル教育ディレクター)、ロシア国家経済・公共政策大統領アカデミー特別教授、プリンストン・レビュー誌が選ぶ「アメリカ最高の教授」の1人

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story