コラム

令和フィーバー:使いづらいものの発表にお祭り騒ぎの愛すべき日本

2019年04月09日(火)14時10分

世界も本当は憧れてる(かも)

詐欺師は別にしても、みんな盛り上がり過ぎだろう! という声も聞こえた。メディアは主に肯定的な見解だが、ちまたではひそかな「反元号」のさざ波も起きた。特に「そろそろ西暦でよくない?」という疑問が目立っていた。

当然かもしれない。銀行の窓口近くに「今は平成〇年」と書いてあるぐらい、普段から元号を使っていない人が多い。僕も子供の誕生年を元号で聞かれるとすぐには答えられないし、僕の周りで複数の元号をまたぐときの引き算がすぐできる人はいない。

「大正3年創業のお店って、何年前からあるの?」と聞いても、みんな「うん、老舗ですね~!」としか言わない。答えられる人でも「大正元年は1912年だから......」と、西暦に直してから計算する。歴史上の出来事が最も分かりづらい。「1315年の大飢饉」と聞いたらすぐ分かるけど、「明暦の大火」ではいつごろ起きたことかピンとこない。その名称に「いつ起きたか」という情報が入っているのに!

そんな使いづらいものの新バージョンが発表されるときにお祭り騒ぎをする日本人は、世界の目にどう映るのか。正直、そんなこと気にしなくていいと思う!

各国でも不思議な伝統がある。アメリカのメディアは2月2日に冬眠から覚めたグラウンドホッグが自分の影に気付くかどうかを大きく報道する。スペイン人はトマトを投げ合う。坂の上から転がしたチーズを追っ掛けて、イギリス人も転がっていく。きっかけは何であれ、祭りは楽しいもの。

それよりも、グローバル化に伴い、さまざまな面で「日本っぽさ」が消え続けるなか、現代に残る日本独自の文化を大切にするのは実に素晴らしいことだと思う。

神武天皇から数えると日本の天皇家は2600年以上も続いている。2番目のビザンチン帝国の倍以上の歴史を誇る世界最長の朝廷だが、元号は国の長い道のりの進み具合を計る一里塚的な存在となっている。考えてみれば、日本の元号の数(248)はアメリカ独立宣言からの年数(242)よりも多い! 世界は元号騒ぎをする日本をおかしく思うより、実は羨ましく思っているかもしれない。

何といっても、太古から続くこの国は今も世界で例を見ないほどの安定国家。平均寿命が長く、治安がいい。教育も倫理レベルも高い。スキャンダルはあるが、ダブル学園問題、統計問題、忖度発言などは世界から見れば超かわいいもの。麻薬使用者やジャーナリストを殺していないし、首脳側近が塀の中に入っていないし、不正選挙をしていない......。

激動の時代に珍しいほど揺らいでいない国だからこそ、新元号がトップニュースとなり得る。この騒動があったからこそ「令和」は昔からの伝統・文化だけではなく、和やかな現在をも象徴する大事な元号となるのではないか。

少なくとも、僕はそう思う。誰も僕の意見を聞いていないけど。

<2019年4月16日号掲載>

※この記事は本誌「世界が見た『令和』」特集より。詳しくは本誌をご覧ください。

【関連記事】令和と天皇──皇室制度はこれからも時代に順応する

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

パックン(パトリック・ハーラン)

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『パックン式 お金の育て方』(朝日新聞出版)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

北朝鮮の金与正氏、無人機侵入巡る韓国の発表を高く評

ワールド

イラン、対立回避へ書面で提案見通し 米は軍事圧力強

ビジネス

2月ロイター企業調査:高市政権の積極財政に6割超が

ビジネス

2月ロイター企業調査:台湾発言から3カ月、日中関係
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story