「投資家パックン」と読み解く、2019年世界経済の新潮流

Newsweek Japan

＜2019年に注目すべきポイントは？　投資家でもあるお笑い芸人・タレントのパックンが、3つのテーマを軸に世界のトレンドを大胆予想！＞

※ニューズウィーク日本版SPECIAL ISSUE「世界経済入門2019」が好評発売中。貿易戦争、AI、仮想通貨、循環型経済、ブレグジット、日本経済、そして「来るべき危機」......。トレンドワード10＆投資家パックンの超解説も収録。教養としての経済知識を学び、マネーの流れを読む1冊です。
（この記事は「世界経済入門2019」より）

経済の先行きが不透明なときに、大事なのは分散化だ。あまり知られていないが、投資家でもある僕は、セクターや地域、通貨などでバランスを取り資産運用している。 仕事も、お笑いのほかにコメンテーター、コラムニストなどをやってリスク・ヘッジしている。また、パパとして、自分の子供も男と女とで分散した。　

ニューズウィークの編集者も同じ思いのようだ。この特集では専門家、学者、エリート・ビジネスパーソンだけではなく、外国人タレントの意見も聞く。立派な分散だ。

そこで、3つのテーマで2019年はどうなりそうなのか、投資家兼外国人タレントとして生意気に書こう！

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国際情勢

世界の人口が急増するなか、その割合は途上国が上昇し先進国が低下というように、人口構造もシフトしている。また、貧困層が減り、中間層が増えている。インドだけでも1分ごとに44人が貧困から脱出しているという。このコラムを読む5分の間に220人！　コラムを書く時間を合わせると440人！

もちろん、急増する中間層、核大するマーケットは投資のポテンシャルが大きい。特に注目されているのはインドやベトナムなど、VELOCITY12と呼ばれる国々だ。僕もこれらの国が入っている株ファンドを検討中。ちなみに、「ベロシティー」は成長速度を指す。間違いやすいけど、深夜の新橋など、酔っぱらいの多い街ではない。それは「ベロベロシティー」。

変わる世界に明るい兆しもあるが、心配材料も多い。温暖化によって大量の移民が発生する。技術の進展によって大量の失業者も生まれる。税制改革がないと格差社会にも拍車が掛かる。貿易戦争が続くと世界経済が大打撃を受ける。さらに、長年国際規範や組織を構築してきたアメリカも揺らぎ、ライバルが台頭している。ロシアは軍事介入やハッキングでプレゼンスを増している。中国は一帯一路や海洋進出で勢力圏を広めようとしている。「アメリカは他国に口を出すな！」と、プーチンも習近平（シー・チンピン）も、そしてトランプも言っている。そこは足並みがそろうね。

温暖化

環境問題への意識が再び高まり始めた。大型台風が日本、アメリカ、フィリピンなどを襲っているなか、国連が報告書を発表した。早くて2030年から漁獲量や農作量の激減など、人類は気候変更による大規模な被害を受け始める可能性が高いという。恐ろしい！　でも世界は動くのかな？

パリ協定から離脱を発表したトランプ米大統領は今回の報告書への感想を聞かれた際、「読まないと分からない」と言った。基本280文字以上長いものを読まないトランプ氏だから、永遠に分からないだろう。僕は、2019年中は米政府は動かないとみている。

一方、中国をはじめ多くの加盟国も、アメリカ国内でも17もの州が、パリ協定の目標を守ると宣言している。自発的に電源を100％代替エネルギーにシフトする方針を決めている自治体も増えている。トランプ抜きでも温暖化対策は進むだろう。クリーンエネルギー業界が盛り上がるはずだし、節水、省エネ系の家電メーカーなども需要が増えそう。