コラム

大谷和利 魅惑するプロダクツ

フラットテレビを瞬時にタッチスクリーン化する、TouchJet Wave

2017年04月05日（水）17時30分

＜フラットテレビをそのままタッチスクリーン化し、Android対応のスマートデバイスにしてしまうアクセサリ＞

iPhoneのようなスマートフォンの登場は、電子機器のタッチ操作の可能性を大きく広げ、今ではタップやスワイプなどのジェスチャーが完全に市民権を得ることとなった。

その立役者でもあるアップルが、Macintoshシリーズでは頑なにタッチディスプレイを採用しないことからもわかるように、垂直の大画面を長時間タッチ操作で利用することは腕の負担を考えても現実的ではない。しかし、ホワイトボード的な用途であれば、ディスプレイ面に直接指で触れて描画や操作ができることには、それなりのメリットもある。

その観点から、大型のフラットスクリーンディスプレイ向けにもタッチ操作を実現する後付けのアタッチメントは存在しているが、画面の手前に指先が触れたことを感知できるフルスクリーンサイズのパネルを装着したり、外縁部にセンサーを張り巡らせるなど、仕掛けが大掛かりでコストのかかることが難点だった。

TouchJet Wave（299.99ドル）は、Androidベースのコンパクトな赤外線センサーユニットをフラットテレビの中央上部に取り付け、両者をHDMIケーブルでつなぐだけで、手軽にタッチスクリーン機能を持つスマートデバイスへと変身させることができるアクセサリ。

Wave1.jpg

Bluetooth接続された別のAndroidやiOS機器のアプリを利用して離れた場所からも操作できるため、目的や流れに応じて直接的なタッチ操作と組み合わせることによって、プレゼンテーションはもちろん、教育現場における教材の提示や会議での資料検討などを効果的に行える製品といえる。


プロフィール

大谷和利

テクノロジーライター、原宿AssistOnアドバイザー、NPO法人MOSA副会長。アップル、テクノロジー、デザイン、自転車などを中心に執筆活動を行い、商品開発のコンサルティングも手がける。近著に「成功する会社はなぜ「写真」を大事にするのか」（現代ビジネスブック）「ICTことば辞典：250の重要キーワード」（共著・三省堂）、「東京モノ作りスペース巡り」（共著・カラーズ）。監修書に「ビジュアルシフト」（宣伝会議）。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：イラン攻撃に踏み切ったトランプ氏、外交政
2026.03.01

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との
2026.03.01

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」　米攻撃
2026.03.01

ワールド

米・イスラエルがイランに大規模攻撃、体制転換視野に
2026.03.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 3
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ？
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 10
    インフレ直撃で貯蓄が消える...アメリカ人の54％が「…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story