コラム

パワハラが起こる3つの原因 日本企業は変われるか

2019年06月05日(水)11時45分

パワハラを行う人の過去の経験やキャラクターに起因するケース

1つ目は、パワハラを行う個人の過去の経験やキャラクター(性格)に起因するケース。これは、無意識に攻撃性を発揮してしまうので、なかなか厄介だ。

私が実際に遭遇した事例を紹介しよう。仕事のできる50代の男性がいた。業績目標も真っ先に達成し、常に工夫を繰り返し、仕事の質も高い。業務的には、模範のような人だ。

しかし、その部署に新入社員を配属すると、なぜか辞めてしまう。それも、複数人だ。調べてみると、パワハラまがいのことが起きていた。その50代男性が、新入社員に対して、ひどく叱責する。人格を否定する。そして周囲の人に、あいつはダメだと吹聴する。被害者が辞めたくなる気持ちも分かる。

その原因を探ると、男性が幼少の頃、親に厳しく育てられていたことが分かった。何事もナンバーワンでなければダメ、完璧でないとダメだと躾られ、そうでないと叱責を受け、食事を抜かれることすらあったようだ。特に父親は厳格で、世間的にも評価の高い会社の役職者だった。そうして本人は、ナンバーワンにこだわり、努力することが当たり前になった。しかし、常に父親に対するコンプレックスを持っていたようだ。

配属された新人の仕事の仕方が甘いと、純粋に腹が立つのだ。自分がストイックにナンバーワンであることや完璧さを追求しているのに、いい加減で努力もしないことが許せないのだ。そして、自分が受けたことと同じように、叱責し、人格を否定し、周囲に対してもその人を否定してしまう。パワハラをしている本人にとって、罪の意識がないのが特徴だ。

自分の存在感を確認するためにパワハラを繰り返す人も

似た事例では、40代の女性が、過度に自己主張し、自分の存在感を見せつけるためにメンバーを叱責しているケースがあった。背景を探ると、家の中では旦那さんに頭が上がらず、常に指示される役回りで、反論できない立場だった。

つまり、家庭の中で、自己肯定感が下がり続けていたのだ。その反動として、会社で自分の存在感や権威を確認していたのである。

このようなパワハラを防ぐ方法としては、自分の言動の特徴に気づいてもらい、相手がどう思うのかを考えてもらう。大事なのは、無意識だった行動を意識化させること。今まで行っていた叱責や罵倒を、やるかやらないか、また、代わりにどんな反応をするか。その時々の状況に合わせて判断できるようにしていき、行動を変えてもらうことから始めるとよい。

プロフィール

松岡保昌

株式会社モチベーションジャパン代表取締役社長。
人の気持ちや心の動きを重視し、心理面からアプローチする経営コンサルタント。国家資格1級キャリアコンサルティング技能士の資格も持ち、キャリアコンサルタントの育成にも力を入れている。リクルート時代は、「就職ジャーナル」「works」の編集や組織人事コンサルタントとして活躍。ファーストリテイリングでは、執行役員人事総務部長として同社の急成長を人事戦略面から支え、その後、執行役員マーケティング&コミュニケーション部長として広報・宣伝のあり方を見直す。ソフトバンクでは、ブランド戦略室長、福岡ソフトバンクホークスマーケティング代表取締役、福岡ソフトバンクホークス取締役などを担当。AFPBB NEWS編集長としてニュースサイトの立ち上げも行う。現在は独立し、多くの企業の顧問やアドバイザーを務める。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

マン英中銀委員、インフレは「期待ほど改善せず」 早

ワールド

ロシア、イラン濃縮ウラン撤去なら受け入れの用意 米

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待

ワールド

トランプ氏主導「平和評議会」が初会合、ガザ復興に7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story