コラム

パワハラが起こる3つの原因 日本企業は変われるか

2019年06月05日(水)11時45分

パワハラを行う人の過去の経験やキャラクターに起因するケース

1つ目は、パワハラを行う個人の過去の経験やキャラクター(性格)に起因するケース。これは、無意識に攻撃性を発揮してしまうので、なかなか厄介だ。

私が実際に遭遇した事例を紹介しよう。仕事のできる50代の男性がいた。業績目標も真っ先に達成し、常に工夫を繰り返し、仕事の質も高い。業務的には、模範のような人だ。

しかし、その部署に新入社員を配属すると、なぜか辞めてしまう。それも、複数人だ。調べてみると、パワハラまがいのことが起きていた。その50代男性が、新入社員に対して、ひどく叱責する。人格を否定する。そして周囲の人に、あいつはダメだと吹聴する。被害者が辞めたくなる気持ちも分かる。

その原因を探ると、男性が幼少の頃、親に厳しく育てられていたことが分かった。何事もナンバーワンでなければダメ、完璧でないとダメだと躾られ、そうでないと叱責を受け、食事を抜かれることすらあったようだ。特に父親は厳格で、世間的にも評価の高い会社の役職者だった。そうして本人は、ナンバーワンにこだわり、努力することが当たり前になった。しかし、常に父親に対するコンプレックスを持っていたようだ。

配属された新人の仕事の仕方が甘いと、純粋に腹が立つのだ。自分がストイックにナンバーワンであることや完璧さを追求しているのに、いい加減で努力もしないことが許せないのだ。そして、自分が受けたことと同じように、叱責し、人格を否定し、周囲に対してもその人を否定してしまう。パワハラをしている本人にとって、罪の意識がないのが特徴だ。

自分の存在感を確認するためにパワハラを繰り返す人も

似た事例では、40代の女性が、過度に自己主張し、自分の存在感を見せつけるためにメンバーを叱責しているケースがあった。背景を探ると、家の中では旦那さんに頭が上がらず、常に指示される役回りで、反論できない立場だった。

つまり、家庭の中で、自己肯定感が下がり続けていたのだ。その反動として、会社で自分の存在感や権威を確認していたのである。

このようなパワハラを防ぐ方法としては、自分の言動の特徴に気づいてもらい、相手がどう思うのかを考えてもらう。大事なのは、無意識だった行動を意識化させること。今まで行っていた叱責や罵倒を、やるかやらないか、また、代わりにどんな反応をするか。その時々の状況に合わせて判断できるようにしていき、行動を変えてもらうことから始めるとよい。

プロフィール

松岡保昌

株式会社モチベーションジャパン代表取締役社長。
人の気持ちや心の動きを重視し、心理面からアプローチする経営コンサルタント。国家資格1級キャリアコンサルティング技能士の資格も持ち、キャリアコンサルタントの育成にも力を入れている。リクルート時代は、「就職ジャーナル」「works」の編集や組織人事コンサルタントとして活躍。ファーストリテイリングでは、執行役員人事総務部長として同社の急成長を人事戦略面から支え、その後、執行役員マーケティング&コミュニケーション部長として広報・宣伝のあり方を見直す。ソフトバンクでは、ブランド戦略室長、福岡ソフトバンクホークスマーケティング代表取締役、福岡ソフトバンクホークス取締役などを担当。AFPBB NEWS編集長としてニュースサイトの立ち上げも行う。現在は独立し、多くの企業の顧問やアドバイザーを務める。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イランが核協議、交渉継続で合意 アラグチ外相「

ワールド

EU、対ロシア制裁第20弾を提案 石油輸出向け海運

ワールド

伊首相、バンス氏と会談 ミラノでは五輪開幕控え反I

ビジネス

ECBの2大リスク、経済失速とインフレ下振れ定着=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story