コラム

『長生きできる町』から健康寿命を考える

2020年02月13日(木)16時45分
『長生きできる町』から健康寿命を考える

健康寿命の格差は子どもの段階から始まっている TAGSTOCK1-iStock.

<平均寿命の上昇と共に健康寿命への関心が高まっているが、健康寿命にも所得や学歴、環境による格差があることをご存じだろうか。幸いその格差は、政府や自治体の取り組み次第で縮小できる>

健康寿命に関する関心が高まる

nagaiki_book.jpg最近、平均寿命の上昇と共に健康寿命に関する関心も高まっている。健康寿命とは、健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間として定義されており、文字通り健康でいられる寿命のことである。そこで、本稿では2018年10月に出版された『長生きできる町』(近藤克則著、角川新書)の内容を中心に健康寿命について考察したい。

本書は現代社会における健康寿命の格差拡大に着目し、その現状や課題を様々な視点から分析しつつ、格差を是正するために取り組むべきことについて書している。厚生労働省の調査結果によると、2016年時点の健康寿命は、男性の場合は山梨県(73.21歳)が、女性の場合は愛知県(76.32歳)が最も高く、男性最下位の秋田(70.46歳)と女性最下位の広島(73.62歳)とそれぞれ2.75歳と2.7歳の差があることが明らかになった。さらに、男女1位の山梨県と愛知県は2010年と2016年の6年間でそれぞれ2.01歳と1.39歳ずつ健康寿命が伸びているのに対して、男女最下位の秋田県と広島県はそれぞれ0.75歳と1.13歳ずつ健康寿命が伸びず地域間における健康寿命の格差が広がっている。著者は、いくつかでのデータを用いて都市部で暮らすほど認知症リスクが低く、低学歴・低所得者ほど死亡・介護リスクが高いと説明している。

■健康寿命都道府県別ランキング(男女別上位5位)

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厚生労働省は、栄養、運動、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣、経済的余裕、気候、社会参加や地域のつながり有無などを健康寿命に影響を与える要素として挙げている。本書では健康寿命向上の成功事例として東京23区のなかでも所得が相対的に低い足立区を紹介している。

足立区における健康寿命は2010年時点で東京都の平均よりも約2歳短かかったものの、区が糖尿病をはじめとする生活習慣病への対策として、区民が野菜を手軽に食べられる環境を整えた結果、2015年には東京都の平均との差が男性は1.66歳、そして女性は1.25歳まで縮まった。著者は、「健康格差は実在するものの、取り組みによってその格差を縮小することが出来るので、まずは健康格差の存在を認識することが重要である。但し、健康格差は把握することが難しく、そのまま放置すると格差は広がる」と注意を呼び掛けている。

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子どもの段階で生じている健康格差

また、本書では健康格差がすでに子どもの段階で生じている可能性があることを4つの視点──1)胎児期の体重の影響、2)子ども時代の貧困の影響、3)経験の積み重ねの影響、4)教育以外にできることとやるべきことの影響──から説明している。各視点の例を整理すると次の通りである。

プロフィール

金 明中(ニッセイ基礎研究所)

1970年韓国仁川生まれ。慶應義塾大学大学院経済学研究科前期・後期博士課程修了。独立行政法人労働政策研究・研修機構アシスタント・フェロー、日本経済研究センター研究員を経て、2008年からニッセイ基礎研究所。日本女子大学現代女性キャリア研究所客員研究員、日本女子大学人間社会学部・大学院人間社会研究科非常勤講師を兼任。専門分野は労働経済学、社会保障論、日・韓社会政策比較分析。

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