コラム

新型コロナによる経済損失を「スペイン風邪」の歴史から考える

2020年05月19日(火)12時12分

スペイン風邪は最初の流行後も第2波、第3波が起きた US ARMYーHANDOUTーREUTERS

<世界で4000万人が犠牲になったのに、経済への影響が大きくなかったのはなぜ? 当時と現在で共通する日本経済の問題点とは?>

新型コロナウイルスによって各国経済に深刻な影響が及ぶことが確実視されている。日本でも2020年4~6月期のGDPは年率換算で20%以上のマイナス見通しで、通年でも数%減となる可能性が高い。

経済界では今後の計画すら立てられない状況だが、こうした危機の際、もっとも頼りになるのは歴史である。100年前に発生したスペイン風邪が経済にどのような影響を与えたのか考察する。

スペイン風邪は1918年から20年にかけて大流行したインフルエンザである。全世界で4000万人が死亡したとされ、日本国内でも40万人近くの犠牲者を出した。一斉休校やマスクの着用など、いま行われているものとほとんど同じ対策が実施されている。

旧内務省の資料によると、感染が完全に終息するまでに3年を要した。その間に流行のピークは3回も発生しており、いずれも冬の時期に集中している。多くの感染症専門家が、今年の冬に再び感染爆発が発生する可能性が高いと指摘しているのは、この事例を参考にしているからである。

当時より医療水準が向上したとはいえ、ワクチンも完璧な特効薬も存在していないという点で状況はあまり変わっておらず、国際的な人やモノの移動はむしろ活発になっているので、環境が悪化している面もある。感染症の専門家がスペイン風邪を参考にして対策を決定しているのであれば、経済面でも有益な情報源になるはずだ。

スペイン風邪の経済への影響は?

意外に思うかもしれないが、これだけ猛威を振るったにもかかわらず、スペイン風邪は経済にそれほど大きな打撃を与えなかった。スペイン風邪の流行は第1次大戦中に発生しており、戦争特需のほうが感染症によるマイナス効果を上回ったことから経済は堅調に推移した。

特に戦禍に見舞われなかった日本は空前の好景気となり、戦争期間中の平均成長率(実質)は6.5%に達したほか、株価も高騰し、80年代のバブル経済を彷彿とさせる大相場になった。

では、感染症は経済に大きな影響を与えないと結論付けてよいかというとそうではない。スペイン風邪は結果的に第1次大戦を終了させるきっかけとなり、終戦を境に世界経済の状況は大きく変わった。

プロフィール

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネスなどの分野で執筆活動を行うほか、テレビやラジオで解説者やコメンテーターを務める。『お金持ちの教科書』(CCCメディアハウス)、『スタグフレーション』(祥伝社新書)、『本気で考えよう! 自分、家族、そして日本の将来』 (幻冬舎新書)など著書多数。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:トランプ氏が「迫害」主張の南ア、暮らしや

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 5
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 8
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 9
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story