欧州の観光地も限界点......世界はオーバーツーリズムをどう克服している？

ロンドンのバッキンガム宮殿前にあふれる観光客　HENRY NICHOLLS―REUTERS

＜地元経済を潤すものの、大混雑と価格高騰と地元住民への不利益をもたらす観光公害に、ヨーロッパの各都市も知恵を絞っている＞

オーバーツーリズム（観光公害）は「自分以外の誰か」が引き起こしているもの――大抵の人は大人気の観光地を旅行したことがあるのにもかかわらず、自分がその一因になっているとはなかなか考えないものだ。

幸運にも「古き良き時代」にこうした観光地を訪れ、大好きな場所が今やマスツーリズム（観光の大衆化）で台無しにされていると嘆く人もいるだろう。もちろんそう思うのは偽善的だが、これも人間の本性だ。僕もご多分に漏れず、最近のヨーロッパ周遊旅行でもついつい同じ旅行者たちに腹を立ててしまった。旅行者たちはこぞって同じ列車を予約し、ホテルの宿泊料金を吊り上げ、サグラダファミリアの周りで大群を作る。

ヨーロッパのいくつかの都市、とりわけイタリアのベネチアやフィレンツェ、ベルギーのブルージュやクロアチアのドブロブニクは、限界点に達している。ロンドンやパリなど正真正銘の大都市は、概して大量の訪問者を吸収できる収容能力があるが、テムズ川南岸やパリ中心部の地下鉄などでは大渋滞が起こっている。

日本はこれを並外れた勢いで経験しており、僕が日本に住んでいた頃（２００７年まで暮らした）は旅行客の少ない穴場だったのが、18年までには訪日観光客３０００万人突破の国へと激変した。拡大というより爆発的な増加で、変化に適応する時間があまりに限られていたため、ひずみが避けられずにいる。

人々の旅行する権利を大幅に制限でもしない限りオーバーツーリズムに特効薬はないが、できることはある。通常なら増税は怒りを買うものだが、ホテル宿泊に課す都市税（観光税）は確実に「理にかなっている」。旅行するなら旅先の財源に貢献するのは合理的だし、地元のカネで運営されるインフラが観光客のカネでも支えられているという事実は地元住民の反発をある程度鎮めてくれるだろう。

むしろ、イギリスが観光税を導入せず、住民の税金で運営される公園や公共施設などを外国人観光客が無料で使っているのはフェアじゃないように思える。

外国人用格安鉄道パスは不要

とはいえ、観光客の影響を受けている都市は、迷惑な側面に反発するだけでなく観光の恩恵にも目を向けるべきだ。結局は産業の一部である観光業は、地元ビジネスを潤し、雇用を支え、重要な文化遺産を維持する資金を提供してくれる。観光客のせいでウェストエンド（ロンドンの演劇の中心地）のチケットを入手するのは困難になったが、同地の劇場とミュージカル産業は彼らのカネで大いに栄えている。