コラム

欧州の観光地も限界点......世界はオーバーツーリズムをどう克服している?

2023年11月11日(土)15時40分

ロンドンでは特にマスツーリズムのせいで、主要な観光施設の入場料が、インフレをずっと上回る勢いで高騰した。「需要と供給」の仕組みに腹を立てても仕方がないかもしれないが、ロンドン塔やセントポール大聖堂など、イギリス人である僕の「生まれながらに持つ文化的権利の一部」だと思っていた施設の入場料が大幅に値上がりしたことで、ここ何年も自分が排除されたように感じている。1900年代半ばまではタダ同然の入場料だったのに、現在はそれぞれ37ポンド(約6800円)と23ポンド(約4200円)という途方もない金額になっている。

でも他の多くの施設と同様、ロンドン塔とセントポールも最近では、地元住民優遇のために事実上の「2段階」システムを導入しだした。セントポールのチケットは1年間入場可能だから、普通の観光客は1回しか来ないところを、僕たちはその1回の料金で年に5回友達と一緒に行ったりできる(僕の地元にある城も同じシステムで、数カ所の王宮共通の安価な年間パスがある)。

どの国も、観光を奨励することと観光に寛大すぎることの間でバランスを取る必要がある。2021年にイギリスで外国人買い物客向けの免税措置が廃止されたときも、観光客はイギリスに来るのをやめなかったが、買い物は劇的に減った。報道によれば、観光客はロンドンのオックスフォード・ストリートで高級品を「物色」した後、パリに行ってその商品を購入し、そこで免税措置を受けているという。それはイギリスから見れば、単純に「せっかくの儲け話を無駄にする」ようなもの。そのためイギリスは、小売業界が客を失ったのを埋め合わせられるほどの税収は得られていない。

一方で、日本の訪日観光客向けジャパン・レール・パスが最近大幅に値上げされたことから見ても、外国人専用の格安鉄道パスは、もはや不要な大盤振る舞いだったことが分かる。僕も日本を訪問した時にこの手のパスを何度か使ったが、日本人の友達の前で気まずく感じてしまったほどだ。

オーバーツーリズム対策で規則や規制は役に立つが、一朝一夕には機能しない。観光客は混雑した歩道の真ん中で自撮りをしたりなど、いかにも観光客的なことをするものだが、人々の行動は啓発や罰則によって時間とともに変化する可能性がある。数十年前には、誰も犬のふんを拾おうとしなかったし、喫煙者はどこでも好きな場所でたばこに火をつけていたではないか。
 
僕たち旅行者の側も、薄く広く分布しようと心がけるだけで役に立てる。この2年ほど、僕はややマイナーな地域を探索してヨーロッパ中を旅してきた。ノルウェーのベルゲン、スウェーデンのカールスクローナ、ポーランドのグダニスク、スロベニアの首都リュブリャナ、クロアチアの首都ザグレブ、イタリアのウーディネ、オランダのユトレヒト、リトアニアのカウナス、オーストリアのグラーツ、ドイツのライプツィヒ......。

美徳のためにやっているわけではない。素晴らしい体験ができるからだ。安くて、あまり混雑していない場所で。

ニューズウィーク日本版 日本人が知らない AI金融の最前線
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月3号(2月25日発売)は「日本人が知らない AI金融の最前線」特集。フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに[PLUS]広がるAIエージェント

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」 米攻撃

ワールド

米・イスラエルがイランに大規模攻撃、体制転換視野に

ワールド

中国、イラン攻撃の即時停止要請 米・イスラエルに懸

ワールド

再送-米軍トップと国防長官、トランプ氏私邸からイラ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 3
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキングが発表に...気になる1位は?
  • 4
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 10
    インフレ直撃で貯蓄が消える...アメリカ人の54%が「…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story