コラム

欧州の観光地も限界点......世界はオーバーツーリズムをどう克服している?

2023年11月11日(土)15時40分

ロンドンでは特にマスツーリズムのせいで、主要な観光施設の入場料が、インフレをずっと上回る勢いで高騰した。「需要と供給」の仕組みに腹を立てても仕方がないかもしれないが、ロンドン塔やセントポール大聖堂など、イギリス人である僕の「生まれながらに持つ文化的権利の一部」だと思っていた施設の入場料が大幅に値上がりしたことで、ここ何年も自分が排除されたように感じている。1900年代半ばまではタダ同然の入場料だったのに、現在はそれぞれ37ポンド(約6800円)と23ポンド(約4200円)という途方もない金額になっている。

でも他の多くの施設と同様、ロンドン塔とセントポールも最近では、地元住民優遇のために事実上の「2段階」システムを導入しだした。セントポールのチケットは1年間入場可能だから、普通の観光客は1回しか来ないところを、僕たちはその1回の料金で年に5回友達と一緒に行ったりできる(僕の地元にある城も同じシステムで、数カ所の王宮共通の安価な年間パスがある)。

どの国も、観光を奨励することと観光に寛大すぎることの間でバランスを取る必要がある。2021年にイギリスで外国人買い物客向けの免税措置が廃止されたときも、観光客はイギリスに来るのをやめなかったが、買い物は劇的に減った。報道によれば、観光客はロンドンのオックスフォード・ストリートで高級品を「物色」した後、パリに行ってその商品を購入し、そこで免税措置を受けているという。それはイギリスから見れば、単純に「せっかくの儲け話を無駄にする」ようなもの。そのためイギリスは、小売業界が客を失ったのを埋め合わせられるほどの税収は得られていない。

一方で、日本の訪日観光客向けジャパン・レール・パスが最近大幅に値上げされたことから見ても、外国人専用の格安鉄道パスは、もはや不要な大盤振る舞いだったことが分かる。僕も日本を訪問した時にこの手のパスを何度か使ったが、日本人の友達の前で気まずく感じてしまったほどだ。

オーバーツーリズム対策で規則や規制は役に立つが、一朝一夕には機能しない。観光客は混雑した歩道の真ん中で自撮りをしたりなど、いかにも観光客的なことをするものだが、人々の行動は啓発や罰則によって時間とともに変化する可能性がある。数十年前には、誰も犬のふんを拾おうとしなかったし、喫煙者はどこでも好きな場所でたばこに火をつけていたではないか。
 
僕たち旅行者の側も、薄く広く分布しようと心がけるだけで役に立てる。この2年ほど、僕はややマイナーな地域を探索してヨーロッパ中を旅してきた。ノルウェーのベルゲン、スウェーデンのカールスクローナ、ポーランドのグダニスク、スロベニアの首都リュブリャナ、クロアチアの首都ザグレブ、イタリアのウーディネ、オランダのユトレヒト、リトアニアのカウナス、オーストリアのグラーツ、ドイツのライプツィヒ......。

美徳のためにやっているわけではない。素晴らしい体験ができるからだ。安くて、あまり混雑していない場所で。

ニューズウィーク日本版 総力特集:ベネズエラ攻撃
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月20号(1月14日発売)は「総力特集:ベネズエラ攻撃」特集。深夜の精密攻撃で反撃を無力化しマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ大統領の本当の狙いは?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

スペイン南部で高速列車脱線、少なくとも21人死亡

ワールド

トランプ氏の「拡大版」平和評議会、各国政府は慎重姿

ワールド

ミネソタ州に兵士1500人派遣も、国防総省が準備命

ワールド

EU、1080億ドル規模の対米報復関税検討 グリー
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 2
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響 群馬大グループが発表
  • 4
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 5
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 6
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story