最新記事

トラベル

南極ツアーの復活で雪と氷の大陸が危機にさらされる

Antarctica Under Threat?

2023年2月15日(水)17時10分
エリザベス・リーン、アン・ハーディ、カンセン・ウイ、キャロリン・フィルポット、ハンネ・ニールセン、ケイティ・マークス(いずれもタスマニア大学)
南極

ペンギンなどの野生生物に親しめるのも魅力だが、外来種を持ち込んだり、温暖化ガスを大量排出するリスクも VARGAJONES/ISTOCK

<コロナ後の観光復活で10万人以上が訪問、危ぶまれる「最後の秘境」のオーバーツーリズム>

南半球にようやく太陽が輝く季節がやって来た。南極の観光シーズン到来だ。

この夏、氷の大陸を訪れる観光客は10万人を超えると見込まれている。南極旅行の一般的手段はクルーズ船で、運航数は50隻以上。南米最南端のホーン岬の沖に位置し、荒れることで知られるドレーク海峡を縦断する2日間の船旅が南極への通常ルートだ。

【動画】南極ツアーの様子

コロナ禍だった2020年と21年、南極の観光客は計15人にすぎなかった。だが今や、ツーリズムがかつてを上回る勢いで復活している。今シーズンに予想される観光客数は、新型コロナのパンデミック以前の最盛期より40%以上多い。

地球上で最後の原生地域といわれる南極にとって、大勢の観光客は害になるだけなのか。答えはイエスで、ノーだ。

南極観光は適切に運営され、大半の旅行者にとって自然の重要性を理解する機会になっている。さらに、観光客が実際に南極や周辺の島に滞在する時間は驚くほど短い。

だが市場は膨らみ、環境への影響は大きくなっている。クルーズ船が排出する大気汚染物質で、太陽光を吸収する性質を持つブラックカーボンがいい例だ。観光客が、ブーツや衣服に付着した微生物や種子など侵略的外来種を持ち込む可能性もある。

この地域に初めて旅行者が訪れたのは1950年代。南極海にあるサウスシェトランド諸島の観測基地へ補給に向かうチリとアルゼンチンの海軍艦船に「ヒッチハイク」してやって来た。60年代後半以降は、専用の砕氷船がさらに南下するようになった。

南極ツーリズムが本格化し始めたのは、旧ソ連の砕氷船が入手可能になり、10社ほどが観光ツアーの提供を始めた90年代前半のこと。21世紀を迎える頃には年間観光客数が1万人を上回るようになった。

最近では「観測船型」の小型船舶に乗り込み、比較的アクセスしやすい南極大陸西部の南極半島を目指すケースがほとんどだ。到着後はゴムボートに乗って、野生生物や氷山をより間近で目にしたり、上陸してペンギンやアザラシの群れを訪れたり。カヤックやパドルボード、極寒の海での水泳(もちろん水温はマイナスなので、ごく短時間だ)を体験することもできる。

クルーズは持続不可能?

多くの場合、宿泊や食事は船内で行う。旅行者の3人に1人以上は南極大陸をその足で踏むことがない。実際に降り立った人も寝泊まりはせず、通常は短い時間を過ごすだけだ。より冒険心のある旅行者のために、季節限定で設けられる野営地を利用して、さらに奥地を訪れるツアーもある。

南極には、常設のホテルは存在しない。昨年開催された第44回南極条約協議国会議では、観光などを目的とした恒常的施設の建設に反対する決議が採択された。

活動家の間では、拡大するツーリズムの影響は持続不可能だと警告する声が上がる。環境保護NGOネットワークの南極南大洋連合(ASOC)によれば、既に気候変動の重大な負荷にさらされている南極の環境が、クルーズ旅行でさらに重圧を受けることになりかねない。

観光客が最も集中するエリアでは、雪に沈着するブラックカーボン濃度がより高く、太陽光吸収のせいで融雪を引き起こしている。クルーズ船の往来には、デリケートな南極海の海洋生態系に外来種を持ち込むリスクもある。しかも、どこから行っても遠い南極への渡航者の1人当たり二酸化炭素排出量は、ほかのクルーズ旅行より大きい。

もちろん、南極観測にも同様の環境コストが伴う。人的規模はずっと小さいが、科学者や支援スタッフが南極に滞在する時間ははるかに長い。

そもそも「持続可能なクルーズ旅行」は、あり得ないものなのか。そのとおりだと考える向きは多い。

巨大産業のクルーズ業界は、マスツーリズムやオーバーツーリズム(観光客の過剰な増加)を招いてきた。受け入れ不可能なレベルの旅行者をもたらし、地域住民の生活が悪影響を受け、化石燃料由来の温暖化ガス排出量をさらに増やしている。

南極にとって最も差し迫った問題は旅行者の過剰、環境的影響や温暖化ガスだ。年間10万人という観光客数は、世界水準に照らせば、ごく少ない(パリの19年の外国人旅行者数は2000万人近い)。だが南極観光は毎年、わずか数カ月間に、極めて脆弱な生態地域に集中している。

一方で、強力な保護制度も設けられている。南極条約とその関連条約の締約国は、国内を拠点とする観光業者に許可申請や厳格な環境規制の遵守を求めている。外来種の侵入を防ぐため、旅行者は上陸前にブーツを消毒し、野生生物と一定の距離を保つなどのルールに従う必要がある。

「環境意識効果」の真偽

南極クルーズ船の所有会社はほぼ全て、国際南極旅行業協会(IAATO)に加盟している。協会は今年、環境配慮を高める取り組みの一環として、会員に燃料消費総量の報告を義務付けた。電気推進システムを用いたハイブリッド船の導入も始まっている。

著名な紀行作家のピコ・アイヤーは昨年11月、ニューヨーク・タイムズ紙への寄稿で、南極訪問体験についてこうつづった。「世界の環境問題への認識を迫られる......喜びに満ちた思い出と共に、自らの良心に対する重大な問いを胸に帰宅することになる」

アイヤーだけでなく、南極旅行者の多くが同様の反応を示す。このように観光客が環境問題への意識を高め、発信することは業界内では「南極アンバサダーシップ」として知られ、南極観光を推進する宣伝文句になっている。

だが、この効果は本物なのだろうか。南極旅行と環境に優しい行動の関連性をめぐる複数の研究結果は一致しない。筆者らは業者2社と協力して南極観光を検証し、長期的な「アンバサダー効果」につながるカギを考察している。

今年南極を訪れる予定なら、貴重な体験をぜひ楽しんでもらいたい。とはいえ、注意は忘れずに。環境コストなしに南極旅行はできないことを認識し、現地で、そして家に帰ってから取るべき行動を賢く判断してほしい。

The Conversation

Elizabeth Leane, Professor of English and Associate Dean, Research Performance, University of Tasmania; Anne Hardy, Associate Professor, Tourism and Society, University of Tasmania; Can Seng Ooi, Professor, University of Tasmania; Carolyn Philpott, Senior Lecturer in Musicology, Conservatorium of Music, School of Creative Arts and Media; Adjunct Senior Researcher, Institute for Marine and Antarctic Studies, University of Tasmania, University of Tasmania; Hanne E.F. Nielsen, Lecturer, University of Tasmania, and Katie Marx, PhD Candidate, Centre for Marine Socioecology, University of Tasmania

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

台湾閣僚、「中国は武力行使を準備」 陥落すればアジ

ワールド

米控訴裁、中南米4カ国からの移民の保護取り消しを支

ワールド

アングル:米保守派カーク氏殺害の疑い ユタ州在住の

ワールド

米トランプ政権、子ども死亡25例を「新型コロナワク
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が尊敬する日本の小説36
特集:世界が尊敬する日本の小説36
2025年9月16日/2025年9月23日号(9/ 9発売)

優れた翻訳を味方に人気と評価が急上昇中。21世紀に起きた世界文学の大変化とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「中野サンプラザ再開発」の計画断念、「考えてみれば当然」の理由...再開発ブーム終焉で起きること
  • 2
    【クイズ】次のうち、飲むと「蚊に刺されやすくなる」飲み物はどれ?
  • 3
    「我々は嘘をつかれている...」UFOらしき物体にミサイルが命中、米政府「機密扱い」の衝撃映像が公開に
  • 4
    「二度見した」「小石のよう...」マッチョ俳優ドウェ…
  • 5
    科学が解き明かす「長寿の謎」...100歳まで生きる人…
  • 6
    【クイズ】世界で1番「島の数」が多い国はどこ?
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 8
    「AIで十分」事務職が減少...日本企業に人材採用抑制…
  • 9
    観光客によるヒグマへの餌付けで凶暴化...74歳女性が…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「火山が多い国」はどこ?
  • 1
    「4針ですかね、縫いました」日本の若者を食い物にする「豪ワーホリのリアル」...アジア出身者を意図的にターゲットに
  • 2
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 3
    「中野サンプラザ再開発」の計画断念、「考えてみれば当然」の理由...再開発ブーム終焉で起きること
  • 4
    「我々は嘘をつかれている...」UFOらしき物体にミサ…
  • 5
    【クイズ】次のうち、飲むと「蚊に刺されやすくなる…
  • 6
    埼玉県川口市で取材した『おどろきの「クルド人問題…
  • 7
    【クイズ】世界で1番「島の数」が多い国はどこ?
  • 8
    科学が解き明かす「長寿の謎」...100歳まで生きる人…
  • 9
    「二度見した」「小石のよう...」マッチョ俳優ドウェ…
  • 10
    「怖すぎる」「速く走って!」夜中に一人ランニング…
  • 1
    「4針ですかね、縫いました」日本の若者を食い物にする「豪ワーホリのリアル」...アジア出身者を意図的にターゲットに
  • 2
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 4
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果…
  • 5
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 6
    「レプトスピラ症」が大規模流行中...ヒトやペットに…
  • 7
    「あなた誰?」保育園から帰ってきた3歳の娘が「別人…
  • 8
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...…
  • 9
    「中野サンプラザ再開発」の計画断念、「考えてみれ…
  • 10
    プール後の20代女性の素肌に「無数の発疹」...ネット…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中