コラム

わが家と同じ住所の「もう1つの家」が存在したら......不安と恐怖と怒りの実体験

2023年10月20日(金)15時10分
ロンドンの家並

イギリスではあらゆる土地が住宅地に作り替えられ、問題も噴出している(ロンドンの家並) HENRY NICHOLLS-REUTERS

<イギリスで持ち家に住む筆者に、なぜか内見希望者が相次ぎ訪れ、他人宛ての荷物が届き、役所から警告が届いたその理由とは?>

3年前くらいから、僕の家のドアをノックして、中を見せてくれと言う人々が出現しだした。彼らはどうやら、賃貸物件として僕の家に興味があるみたいだった。僕は彼らに、賃貸ではないといちいち伝えなければならなかった。

何かしていて忙しい時にかぎって、思いがけずこういうことが起こった。毎日だったわけではないが、時折あった。毎度、心の準備もないまま対応する羽目になった。

次に起こった時には、なんで僕の家が賃貸に出されていると思ったのか訪問者を問い詰めようと、僕は決意した。インターネット詐欺だったのだろうか? でも「次のチャンス」の際、僕は家の近くの石壁を隔てた反対側にいた。見知らぬ人々が玄関先にいるのが見えたので走って家に戻ったけれど、僕が家の前に来た時には彼らは立ち去ってしまっていた。その後、この手の訪問は止んだ。

それもしばらくの間だけのこと。ある日、家具を「寄付」してあげる、と言って女性が訪ねてきた。僕はいらないと答えた。その人はちょっと気分を害したようだった。彼女は僕の住所が書かれたものを持っていた。ほら見て! ここで間違いないはずでしょ?

それから数日後、僕が頼んでもいない荷物の宅配業者がやって来た。その時たまたま通りかかって僕とのやり取りを耳にした通行人が、宅配ドライバーに、この通りをまっすぐ行って右折したらどうかと言った。「そこにある家に聞いてみたら?」と彼女は言った。ドライバーが立ち去ってくれて良かったが、僕は混乱した。

それからまたある日、僕が家に帰るとアマゾンの荷物が玄関前に置き配されていた。僕の家の通りと住所番地が書かれていたが、宛名は僕とは別人で、郵便番号も少し違った。とても奇妙だ。僕は渋々荷物を手に取り、アマゾンに返却の連絡をすることにした。でも連絡する前に、1人の男性が僕の家のドアをノックし、自分宛ての荷物が来ていないかと尋ねた。アマゾンが、僕の家の玄関前の置き配画像を彼に送っていたのだ。

この段階で僕は、説明を求めた。明らかにイギリス人ではないその男性は、わが家と同じ番地と通り名を持つ「もう1つの」家に住んでいるのだという。それは論理的にあり得ない、と僕は彼に言った。イギリスでは(そしておそらく世界中どこでも)2つ以上の家に同じ番地と同じ通り名を割り当てることはない。彼は戸惑っていた。僕は彼に荷物を渡したが、彼の郵便物の「局留め」先にされるのはまっぴらごめんだと釘を刺しておいた。

その翌年ずっと、彼宛ての公文書が何度も僕の家に届いた。税務当局から、運転免許センターから、社会保障の担当部署から......。僕は封筒に、そのような人物はここに住んでいないと記して、「差出人返送」でそれらを全て送り返した。1回ごとに、僕の言葉遣いはヒートアップしていった。「そのような人物は一度たりともここに住んでいたことはない!」「もう何度も繰り返し説明したとおり......」

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

パキスタン首相、米主導「平和評議会」初の首脳会合に

ワールド

ベネズエラ暫定大統領、米から招待と発言=報道

ワールド

トランプ米政権、帰化者の市民権剥奪へ取り組み拡大=

ワールド

ミネソタ州への移民対策職員増派が終了へ、トランプ氏
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story