コラム

光熱費、電車賃、預金......ぼったくりイギリスの実態

2016年12月08日(木)16時30分

Dylan Martinez-REUTERS

<なぜイギリス人はいつも怒っているのか? それはイギリスで生活していると、異常なほど高額の「ぼったくり」に、しょっちゅう遭遇するからだ>(写真:イギリス生活には不満が一杯)

 もしもイギリスに住んでいるとしたら、必ずやこの言葉を頻繁に聞くことになるだろう。「rip off Britain(ぼったくりイギリス)」。

 全体的にみると、イギリスはかなり安く生活できる国といえるかもしれない。僕のイギリスでの生活費は、日本にいたときの生活費より「安い」――為替相場がこう劇的に動くとあっては、その比較も容易じゃないけれど。

 それでも僕たちは、しょっちゅう「ぼったくり」にぶち当たる。値段がばかみたいに高いのだ。それは①同レベルくらいの他の国と比較して異常に高い場合もあるし、②以前と比べてだいぶ値上がりしているという場合もあるし、③「市場原理」から考えて高すぎるという場合もある(つまり、市場競争など機能していないらしい)。

 その最たる例がガス料金と電気料金だ。この2つはここ数年で、インフレ率(5~8%)を上回る値上がりを見せている。これは「石油価格の高騰」で正当化されてきた典型例だ。石油価格が暴落すると、光熱費も少しだけ値下がりした。それも、あくまで段階的に。

【参考記事】トランプ勝利で実感するイギリス君主制の良さ

 ガス、電気会社は一般的に、石油の一部を数カ月前、時には数年にも前に固定した価格で仕入れるため、たとえ石油価格が下落しても即座に電気料金、ガス料金に反映させることはできない、というのが彼らの説明だ。

 さて、石油価格が1バレル=50ドルを下回るほど低迷するようになってから約2年が過ぎた......そして光熱費はなぜか、再び値上がりを始めた。(イギリスでは電気の多くが石油を燃料にして作られているし、天然ガスの料金もかなり石油価格に左右される)

もともと高いのにさらに値上げ

 イギリスでは電車運賃もばかみたいに高い。外国の友達が訪ねて来るときにはこのことを前もって警告しておくけれど、彼らは全然信じようとしない。高くてもせいぜい、普通より数ドルとか数百円高いくらいだろうと考える。ところが実際は、考えている金額の2倍はする(そして彼らはびっくりして僕に愚痴る)。

 ギリシャまで飛行機で飛ぶより、イギリスで空港まで電車で行くほうが高くつく、というのはイギリス人がよく言う話だ。これはジョークじゃない――実際にそうなんだから。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

UAE大統領が訪日延期、現地情勢の推移踏まえ=官房

ビジネス

日銀、1月31日までに保有ETFの売却を開始 53

ビジネス

円安、マイナス面ある一方で輸出企業の収益改善 首相

ビジネス

米パランティア、政府契約で増収 監視技術を擁護 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 2
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 5
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 6
    エプスタイン文書追加公開...ラトニック商務長官、ケ…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 9
    世界初、太陽光だけで走る完全自己充電バイク...イタ…
  • 10
    共和党の牙城が崩れた? テキサス州で民主党が数十…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story