コラム

それでもBBCを賞賛する?

2012年10月23日(火)08時00分

 イギリス以外の国にいるとき僕は、イギリスのテレビ局BBCが好きだと人からよく聞かされる。ニューヨークに住んでいたときは特にそうだったが、東京でもそんなことがよくあった。BBCの国際放送が、アジアやアフリカの国々でどんなに賞賛されているか、というようなことを友達から聞かされた。

 ニューヨークにいるときは、初めのうち僕はこう疑ってかかった。BBCをほめたたえるのはつまり、国際人のニューヨーカーが「洗練された自分」を気取って演出するための小道具なんじゃないか? 

 でもアメリカのテレビ報道を目にして、BBCがアメリカのニュースをはるかにしのぐ報道の質と客観性を追求していることがよく分かった。アメリカのテレビ局各社は民営で採算重視だが、BBCは公共放送だからというのも理由の1つかもしれない(念のために言っておくと、新聞の事情はまるで違う。僕はアメリカの主要新聞各紙を高く評価している)。

 個人的には、BBCは僕が多少知っているあの公共放送よりもかなり優れていると思う――NHKのことだ。ニュースに関して言えば、BBCは特にドキュメンタリーに強い。60年近く続く大胆不敵な時事ドキュメンタリー番組「パノラマ」はBBCの目玉。NHKの「クローズアップ現代」もよいが、パノラマのほうがスケールが大きく、幅広く、良質だ。

 こちらは海外ではニュース番組ほど知られていないが、BBCは娯楽や教育番組でも実績がある。これまでに僕がハマった番組は、BBCのものが多かった(歴史ドラマ『この私、クラウディウス』、マイケル・ペイリンの旅番組、サイモン・シャーマの『英国史』、ケネス・クラークの西洋美術史番組......)。

■強制徴収の受信料に反感

 だから僕は基本的にBBCはためになるテレビ局だと思っているし、その考えは外国で暮らすうちにより強まった。機会あるごとに僕は、イギリスの友人たちにBBCはイギリス人が「考えているよりいいものだぞ」と話している。なぜなら、イギリス人の多くはBBCが嫌いだからだ。そして今、イギリスではBBCへの反感は過去最高レベルに達している。

 BBCが嫌われている一番大きな理由は、強制的に受信料を支払わされるからだ。視聴することを自分で選んだり拒否したりすることはできない。イギリスのテレビのある全世帯が「テレビライセンス」を購入させられるという形で、受信料は徴収される。年間145・50ポンド(約1万8000円)もかかるが、少なくとも6カ月前に支払うことを義務付けられている。

 何かの支払いを強制されるとき、それが自分の好みから外れているものだったら「だまされた」と考えたくなるのも無理はない。僕はBBCの「国家的大イベント」に関する報道(エリザベス女王即位60周年の「ダイヤモンド・ジュビリー」やオリンピックなど)があまりに愛国主義的だと、ちょっと不快な気分になる。真剣な番組の司会やコメンテーターに軽々しいセレブが出演しているのもイライラしてしまう(そう感じない視聴者もいるだろうが)。

 受信料については僕は、特に怒りがたまっている。昨年僕が新しい家に引っ越したとき、テレビは持って行ったもののアンテナがないからテレビが全く見られなかった。アンテナを設置するより先にやることがたくさんあったし、当然僕はテレビがつかないうちは受信料を払う必要などないものだと思っていた。

 ところが引っ越して3日以内に、督促文が届き始めた。それによれば、「家宅捜索権」を持った捜査官がいつでも僕の家に入る用意があるという。もし受信料を払っていない状態でテレビを見ている形跡が見つかれば、最大1000ポンドの罰金刑に処せられるという。

 僕はすぐに電話してアンテナがないことを伝えたが、督促文はその後も続いた。「出廷の方法」を記した手紙が届くこともあった(丁寧なアドバイスを装ったある種の脅迫状だ)。

 結局、裁判の召喚状が届く前に僕はアンテナを入手して受信料の手続きをした。それでもまだ、あの脅迫文への怒りは消えない。それに、些細なことかもしれないが、電話でBBCの支払いシステムについて長々と説明されるのを聞かなければいけない(しかも拒否できない)ことも納得がいかない。

■「節税」「性的暴行」事件で大激震

 BBCが嫌われる2つ目の理由は、お高くとまって人を見下すような「社内文化」に染まっていると思われているせいだ。地方の人々はBBCが「都会ばかり重視している」とこぼす。リベラルに偏っているし「社会的公正さ」にこだわり過ぎているとの批判もよく聞かれる(マイノリティーや同性愛者などに気を遣い過ぎて、視聴者の大多数が普通の人々であることを忘れているようだ)。

 さらにここ数週間で大激震を呼んでいるのが、BBCで発覚した「節税」事件だ。BBCが高所得のキャスターや出演者らに給与として報酬を支払うのではなく、租税回避地で個人経営の会社に報酬を支払った形を取り、低税率で納税していたことが発覚したのだ。

 脱税と違って節税は違法ではないが、イギリス人の大半は不正が行われたと感じている。そのうえ、僕たちの税金によって存在しているような会社がそんなことをしていたというのがさらに怒りを増幅させた。キャスターや出演者たちは、彼らに受信料を払っている僕たちよりもずっといい収入を得ているというのに。

 だが何よりBBCを揺るがしたのは、人気司会者だったジミー・サビルが何十年にもわたって少女たちに性的暴行を繰り返していた疑惑が持ち上がったことだろう。サビルは昨年84歳で亡くなったが、今になってようやく多くの被害者が声を上げられるようになった。

 サビルは長年BBCの子供向け番組の司会を務めており、楽屋などで少女たちを暴行していたとされている。BBC社内の人間がサビルのこの行動を知っていたか疑っていたという証拠も出ているが、彼らはBBCの「スター司会者」を守るために沈黙を選んだらしい(僕の知る限りでは、サビルは司会者としても大して評価されていなかった。このことからも、閉鎖的な組織がカネに困らない状態に置かれるとろくでもない方向に走るということが分かる)。

 昨年、BBCはサビルのこの疑惑を追ったBBCのニュース番組の放送を見送った。「編成上の理由」だったというが、社内の恥を隠蔽しようとしたと受け止められている。今月、別のテレビ局がこの疑惑を報道して大騒動になった。国民的スターだった男が、最悪の犯罪者になってしまったかのようだ。人々の怒りはすさまじく、サビルの遺族は彼の墓石を撤去する羽目になった。ボコボコにされるのは目にみえているからだ。

 サビルの事件が「BBCの腐敗すべてを象徴している」と言うのは間違っている(そう主張する人もいるが)。サビルの疑惑はサビル個人のものであって、たぶん彼は隠し通すのがうまかったのだろう。

 でも、BBCを手放しでほめたたえる外国の人々に、僕はこう言ってもいいと思う。このBBC問題、君たちが「考えているよりひどいものだぞ」、と。
 

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story