コラム

近未来予測:もしもアメリカが鎖国したら...世界に起こること

2020年09月09日(水)17時05分

新型コロナウイルスでアメリカではこれまでに200万人超が死亡。医療制度は崩壊した。2020年5月、当時のドナルド・トランプ大統領は中国が「真珠湾攻撃よりもひどい」奇襲攻撃を仕掛け、ウイルスをばらまいたと主張した。ドリスの近所の人たちのざっと3分の1は今もその話を信じているようだ。

その後もコロナ禍は収まらず、政府の無策に人々はしびれを切らし、抗議デモの波が全米に広がった。アメリカ社会を分断する亀裂からマグマのように憎悪が噴出、一部の都市は騒乱状態に陥った。

混乱が広がるなか、政府は「中国ウイルスの侵入を阻止する」という名目で国境を封鎖、それがあっという間に鎖国政策にエスカレートした。

天然資源と人的資本に恵まれたアメリカは世界の国々の中でも例外的に、複雑な市場経済を維持しつつ自給自足を達成しやすい。

2018年にはGDPに占める貿易額の割合は27.5%だったが、今では1950年代以降最低の5%にまで落ち込んでいる。外資を締め出したために金利は急上昇。成長は止まり、資金不足で老朽化したインフラは崩壊の一途をたどっている。

ドリスは軍と警察の検問所を迂回するため遠回りして自宅に向かった。

南シナ海戦争の勃発時、ドリスの夫はまさにその場にいた。夫が乗り込んだ駆逐艦が「航行の自由」作戦を決行中、中国の監視船が体当たりを仕掛けてきたのだ。駆逐艦はミサイルを発射し中国船を撃沈。近くのスプラトリー(南沙)諸島に展開していた中国軍が「米軍の侵攻」に直ちに反応し、中距離弾道ミサイルを発射。米原子力空母「セオドア・ルーズベルト」を撃沈した......。

この戦争には日本、ベトナム、オーストラリア、インドも巻き込まれた。米軍は南シナ海の中国軍施設をずたずたにしたが、中国軍も沖縄の米軍施設を破壊し尽くした。これに懲りてアメリカはあらゆる防衛同盟からの脱退を宣言した。

「本物のアメリカ人」とは誰か

そこでインド、日本、オーストラリアは南シナ海とインド洋の航行の自由を守るため急きょ「日豪印海上防衛協定」を締結。中国向け貨物を積んだ船舶をマラッカ海域から締め出した。中国市場を失って原油価格は暴落。中東全域に混乱が広がった。

アメリカが抜けた後、NATOは「欧州条約機構」の略称であるETOと改称。中東からの難民の大量流入に対処するため、南欧諸国に重点的に兵力を配備した。その隙にロシアはウクライナ東部を併合し、バルト3国との国境地帯にも大量の兵員を投入。南部と東部の二方面の危機にさらされ、ETO加盟国は徴兵制の再導入に踏み切ることになった。

【関連記事】米中新冷戦でアメリカに勝ち目はない

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

不明兵捜索、時間との戦い イランの猛攻耐えた米軍救

ワールド

トランプ氏、イランに合意期限「6日」 米戦闘機乗員

ワールド

米、イランで不明の戦闘機乗員救出 トランプ氏「史上

ワールド

イラク南部の巨大油田に攻撃、3人負傷 イラン国境に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story