コラム

脳への刺激で運動能力を高めるヘッドホン、Halo Sport

2019年12月17日(火)17時41分
脳への刺激で運動能力を高めるヘッドホン、Halo Sport

脳の運動皮質に少量の電気刺激を与えることでパフォーマンスがアップ? haloneuro.com

エクサウィザーズ AI新聞(12月10日付)から転載

「1回のトレーニングで3回分の効果があるように思う」。元米海軍特殊部隊コマンダーのMark Divine氏はそう絶賛する。脳への刺激で運動能力を高めるヘッドホンHalo Sportを開発したHalo Neuroscience社によると、このヘッドホンは反復練習で脳が学習する際の効果を高め、アスリート以外にも音楽家や一般消費者の身体的学習にも効果があるという。現在、クリスマスキャンペーンで同社サイト上で299ドルで販売中だ。

product.jpg
haloneuro.com


同社のサイトによると、このヘッドホンは脳の運動皮質に少量の電気刺激を与えることで、脳をハイパー・プラスティシティ(超可塑性)と呼ばれる状態にさせるという。可塑性とは変更が可能という意味。人間の脳は子供のときに回路が形成されれば大人になると変更できないと考えられていたが、10年ほど前から変更可能だということが分かってきている。同社によると、このヘッドホンを20分ほど装着すれば、脳の回路が比較的簡単に組み変わる状態になるらしい。その状態で身体的な反復練習すれば、普段より少ない回数での学習が可能になるという。下の動画は水泳のJamal Hill選手のHalo 体験談。コーチが「驚きだ。結果がすべて物語ってくれている。それを証明できるデータもある。大会で6秒もタイムを縮めた。こんなの聞いたことがない。ショッキングでさえある」と語っている。


同社は、15年以上のリサーチと実験、4000人以上の研究者による審査を行なっており、安全性と効果を確認しているとしている。同社のサイトに掲載されている参考文献には次のようなものがある。スプリント・サイクリングのパフォーマンスが17%向上、ランニングの忍耐力が15%向上、ピアノの練習で速度と正確さが30%向上、3万2000回以上のセッションでも重度な副作用なし、ジャンプ力が11%増加、問題解決能力が25%アップ、一度に複数の仕事をこなす能力が28%アップ、医学生の外科手術スキルが30%アップ、姿勢が5%改善、手の器用さが10%アップ、など。

米frontiers誌のTranscranial Direct Current Stimulation and Sports Performanceという記事によると、「電気刺激は50年以上も研究されてきており、効果は人や行為にもよるが、電気刺激は身体能力を高める可能性を持つと断言しても問題があるとは言えない」と、かなり周りくどい言い方ながらも、効果を認めている。ただ実験室の中での安全性は認められているものの、健常者が長期間に渡って繰り返し使用することの安全性はまだ確立していないと警告している。またスポーツ選手が使用する上での倫理的、法律的な意味について議論があることも紹介している。

<参考記事>人類の意識進化を促進。脳への直接刺激技術にブレークスルー、10年以内の実用化目指す
<参考記事>脳神経を制する者は身体を制す、ニューロモジュレーションの現状と未来

【筆者からのお知らせ】少人数制勉強会「湯川塾」の塾生募集中

20191224issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

12月24日号(12月17日発売)は「首脳の成績表」特集。「ガキ大将」トランプは落第? 安倍外交の得点は? プーチン、文在寅、ボリス・ジョンソン、習近平は?――世界の首脳を査定し、その能力と資質から国際情勢を読み解く特集です。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。

ニュース速報

ワールド

日中首脳が会談、地域・国際社会の諸課題へ緊密に連携

ワールド

インフルエンザワクチン、北半球の一部で追加入手が困

ワールド

留学や長期滞在の外国人の入国を10月から再開=菅首

ビジネス

日立の送配電網子会社、2025年までに利益が目標上

MAGAZINE

特集:コロナで世界に貢献した グッドカンパニー50

2020-9・29号(9/23発売)

新型コロナで企業フィランソロピーが本格化──利益も上げ、世界を救うグッドカンパニー50社を紹介

人気ランキング

  • 1

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮想「東シナ海戦争」の結末

  • 2

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 3

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」の卑劣な手口

  • 4

    台湾有事を想定した動画を中国軍が公開

  • 5

    ロックダウンに耐え忍んだ末のイギリスの規制強化は…

  • 6

    「習vs.李の権力闘争という夢物語」の夢物語

  • 7

    韓国の新法相、秋美愛氏にも不正疑惑で、文在寅不信…

  • 8

    日本人はたぶん知らない、日本の定期券がちょっと残…

  • 9

    インドネシア、コロナ死者1万人突破 政府は打つ手な…

  • 10

    Siriが「テロリストは警官」と返答、アップルに怒り…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 4

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 5

    権威なき少数民族にはここまで残酷になれる、中国の…

  • 6

    拡張主義・中国の「武力」を4カ国連携で封じ込めよ

  • 7

    どこが人権国家? オーストラリア政府がコロナ禍で…

  • 8

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」…

  • 9

    2020年ドイツ人が最も恐れるのは......コロナではな…

  • 10

    なぜ日本は「昭和」のままなのか 遅すぎた菅義偉首…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国・三峡ダムに過去最大の水量流入、いまダムはどうなっている?

  • 3

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 4

    【動画】タランチュラが鳥を頭から食べる衝撃映像と…

  • 5

    反日デモへつながった尖閣沖事件から10年 「特攻漁船…

  • 6

    1件40円、すべて「自己責任」のメーター検針員をク…

  • 7

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 8

    米中新冷戦でアメリカに勝ち目はない

  • 9

    アラスカ漁船がロシア艦隊と鉢合わせ、米軍機がロシ…

  • 10

    太陽の黒点のクローズアップ 最新高解像度画像が公…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!