コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

脳への刺激で運動能力を高めるヘッドホン、Halo Sport

2019年12月17日（火）17時41分

脳の運動皮質に少量の電気刺激を与えることでパフォーマンスがアップ？　haloneuro.com

エクサウィザーズ AI新聞（12月10日付）から転載

「１回のトレーニングで３回分の効果があるように思う」。元米海軍特殊部隊コマンダーのMark Divine氏はそう絶賛する。脳への刺激で運動能力を高めるヘッドホンHalo Sportを開発したHalo Neuroscience社によると、このヘッドホンは反復練習で脳が学習する際の効果を高め、アスリート以外にも音楽家や一般消費者の身体的学習にも効果があるという。現在、クリスマスキャンペーンで同社サイト上で299ドルで販売中だ。

product.jpg
haloneuro.com


同社のサイトによると、このヘッドホンは脳の運動皮質に少量の電気刺激を与えることで、脳をハイパー・プラスティシティ（超可塑性）と呼ばれる状態にさせるという。可塑性とは変更が可能という意味。人間の脳は子供のときに回路が形成されれば大人になると変更できないと考えられていたが、10年ほど前から変更可能だということが分かってきている。同社によると、このヘッドホンを20分ほど装着すれば、脳の回路が比較的簡単に組み変わる状態になるらしい。その状態で身体的な反復練習すれば、普段より少ない回数での学習が可能になるという。下の動画は水泳のJamal Hill選手のHalo 体験談。コーチが「驚きだ。結果がすべて物語ってくれている。それを証明できるデータもある。大会で６秒もタイムを縮めた。こんなの聞いたことがない。ショッキングでさえある」と語っている。


同社は、15年以上のリサーチと実験、4000人以上の研究者による審査を行なっており、安全性と効果を確認しているとしている。同社のサイトに掲載されている参考文献には次のようなものがある。スプリント・サイクリングのパフォーマンスが17%向上、ランニングの忍耐力が15%向上、ピアノの練習で速度と正確さが30%向上、3万2000回以上のセッションでも重度な副作用なし、ジャンプ力が11%増加、問題解決能力が25%アップ、一度に複数の仕事をこなす能力が28%アップ、医学生の外科手術スキルが30%アップ、姿勢が５％改善、手の器用さが10%アップ、など。

米frontiers誌のTranscranial Direct Current Stimulation and Sports Performanceという記事によると、「電気刺激は50年以上も研究されてきており、効果は人や行為にもよるが、電気刺激は身体能力を高める可能性を持つと断言しても問題があるとは言えない」と、かなり周りくどい言い方ながらも、効果を認めている。ただ実験室の中での安全性は認められているものの、健常者が長期間に渡って繰り返し使用することの安全性はまだ確立していないと警告している。またスポーツ選手が使用する上での倫理的、法律的な意味について議論があることも紹介している。

＜参考記事＞人類の意識進化を促進。脳への直接刺激技術にブレークスルー、10年以内の実用化目指す
＜参考記事＞脳神経を制する者は身体を制す、ニューロモジュレーションの現状と未来

【筆者からのお知らせ】少人数制勉強会「湯川塾」の塾生募集中

20191224issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

12月24日号（12月17日発売）は「首脳の成績表」特集。「ガキ大将」トランプは落第？　安倍外交の得点は？　プーチン、文在寅、ボリス・ジョンソン、習近平は？――世界の首脳を査定し、その能力と資質から国際情勢を読み解く特集です。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ高官、「国益守られる」と評価　有志国会合
2026.01.07

ビジネス

ユーロ圏消費者物価、12月2％に減速　ＥＣＢ目標と
2026.01.07

ビジネス

独失業者数、12月は予想下回る増加　失業率6.3％
2026.01.07

ビジネス

シェブロン、ルクオイル海外資産入札でＰＥと連携　2
2026.01.07
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：AI兵士の新しい戦争
特集：AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号（1/ 6発売）

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    日本も他人事じゃない？ デジタル先進国デンマークが「手紙配達」をやめた理由
  • 4
    「見ないで！」お風呂に閉じこもる姉妹...警告を無視…
  • 5
    トランプがベネズエラで大幅に書き換えた「モンロー…
  • 6
    「悪夢だ...」バリ島のホテルのトイレで「まさかの事…
  • 7
    「グリーンランドにはロシアと中国の船がうじゃうじ…
  • 8
    若者の17％が就職できない？...中国の最新統計が示し…
  • 9
    マドゥロ拘束作戦で暗躍した偵察機「RQ-170」...米空…
  • 10
    衛星画像で見る「消し炭」の軍事施設...ベネズエラで…
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙｣は抑止かそれとも無能？
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは？...…
  • 7
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 8
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 9
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 10
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story