コラム

駅や交差点で人にぶつかるような人が「部下育成」に向いていない理由

2020年01月29日(水)13時20分
駅や交差点で人にぶつかるような人が「部下育成」に向いていない理由

雑踏でよく人にぶつかる人は、部下の気持ちにも気づけない? bee32-iStock

<歩きスマホをしていないのに人とぶつかってしまう人は、慢性的に周囲への注意が足りていない可能性がある>

「最近の若い子は、こらえ性がないですよね。忍耐力がない」

私は企業の現場に入って目標を絶対達成させるコンサルタントだ。現場に入ると、ミドルマネジャーにこのような愚痴をよく聞かされる。

経営目標を達成させるには、彼ら彼女らに力を発揮してもらわなくてはならない。なので、どんなに的外れな愚痴であろうと、私は耳を傾けるようにしている。

「まったく、入社してたった1年で会社を辞めたいって言いますかね。私の若いころじゃあ、考えられませんよ。本当に驚いた」

「寝耳に水だったのですか」

「最近の子は何を考えているのか、さっぱりわかりません。悩みがあるんだったら、どうして辞める決断をする前に、ひとこと相談してくれないのか」

「そうですねえ......」

私は曖昧な返事をして考え込んだ。

実は、ここで話題になっている「若い子」は、ずいぶんと前から同僚や先輩に、仕事の悩みを打ち明けていた。他のスタッフの聞き取り調査からも明らかで、直属の上司であるこの課長が気付かなかっただけだ。

「ながらスマホ」もしていないのに不注意な人たち

「そういえば課長、先日転んでひざを怪我されたと聞きましたが、その後具合はいかですか?」

「ああ、もう大丈夫ですよ」

「スマホ歩きしている人と、駅でぶつかったんですよね」

「本当にあれはけしからん! スマホ歩きなんて、法律で取り締まるべきです」

コンサルタントにも忍耐力が必要だ。

「道や駅でよくぶつかるんですか」

「うーん、そう言われると、たしかにそうですね。とくに最近の若い子は、不注意なのが多いですから」

「歩きスマホ」や「自転車スマホ」といった「ながらスマホ」は、今や大きな社会問題だ。現代病の一つとまで言われており、交通事故や転倒事故など、命にかかわる事故やトラブルが何度も引き起こされている。

当然だ。

愛知工科大学名誉教授の小塚一宏氏によれば、ながらスマホをしていると「視界の95%が消える」という。

視界の95%が消えた状態で歩いたり、自転車や自動車を運転するのは危険極まりない。絶対にやめるべき行為だ。

ただ、いっぽうで、世の中には、歩きスマホをしてもいないのに、ついつい人とぶつかってしまう人がいる。

歩きスマホをしている人が人とぶつかったら、当然のことながら、スマホを見ながら歩いている人が100%悪い。しかし、こうも考えられないだろうか? 

「どうして歩きスマホをしている人を、よけられなかったのか?」と。

プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

ニュース速報

ワールド

北朝鮮が飛翔体2発を発射、短距離弾道ミサイルか

ビジネス

アングル:原油処分売りでスポット価格低迷、アジア通

ワールド

焦点:新型コロナが物流寸断、世界の陸海空でモノが大

ビジネス

アングル:「五輪特需」失ったホテル業界、新型コロナ

MAGAZINE

特集:0歳からの教育 みんなで子育て

2020-3・31号(3/24発売)

赤ちゃんの心と体を育てる「全員参加育児」── 健やかな成長のため祖父母がすべきこと・すべきでないこと

人気ランキング

  • 1

    韓国激震 常軌を逸した極悪わいせつ動画SNS「N番ルーム」事件の闇

  • 2

    「中国ウイルス」作戦を思いついたトランプ大統領は天才?!

  • 3

    「感染で死ぬか、飢えて死ぬか」北朝鮮、新型コロナ封鎖の地獄絵図

  • 4

    デーブ・スペクター「日本がオリンピックを美化する…

  • 5

    新型コロナウイルスがあぶり出す日本の危機 自粛ム…

  • 6

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 7

    マスク姿のアジア人女性がニューヨークで暴行受ける

  • 8

    世界恐慌は絶対に来ない

  • 9

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 10

    キューバが「奇跡の新薬」と医師ら400人を世界に派遣…

  • 1

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 2

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 3

    韓国激震 常軌を逸した極悪わいせつ動画SNS「N番ルーム」事件の闇

  • 4

    囚人コーチが教える最強の部屋トレ 自重力トレーニ…

  • 5

    新型コロナ対策、「日本式」の特徴と評価

  • 6

    新型肺炎で泣き面の中国を今度はバッタが襲う

  • 7

    イタリアを感染拡大の「震源地」にした懲りない個人…

  • 8

    10~20代はネットで調べるとき「ググらない」 その理…

  • 9

    ジャパンタイムズ、慰安婦の英語表記を再変更 社長と…

  • 10

    中国の巨大タンカー84隻が一斉にペルシャ湾めざす

  • 1

    一斉休校でわかった日本人のレベルの低さ

  • 2

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 3

    韓国はなぜ日本の入国制限に猛反発したのか

  • 4

    「NO JAPAN」に揺れた韓国へ「股」をかけて活躍した日…

  • 5

    フランスから見ると驚愕の域、日本の鉄道のあり得な…

  • 6

    新型コロナショック対策:消費税減税も現金給付も100…

  • 7

    やっぱり日本は終わりだ

  • 8

    ついに日本は終わった

  • 9

    豪でトイレットペーパーめぐって乱闘 英・独のスー…

  • 10

    新型コロナウイルス、感染ショックの後に日本を襲う4…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!