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コラム

「自己肯定感」の低い日本の若者を、どうやる気にさせるのか? 「自己効力感」に着目せよ

2019年10月29日(火)17時55分

実績という証拠の裏付けがないのが自己肯定感、あるのが自己効力感だ Sushiman/iStock.

<自己肯定感が低いために、仕事ができる自分を認めない若者もいる。そうした社員に必要なのは、口先だけの激励ではなく証拠に基づく説得だ>

日本の若者の「自己肯定感」が低い。内閣府の調査によると、アメリカやイギリスなど欧州の若者の80%以上、韓国の若者の70%以上が自己を肯定的にとらえているのに対し、自己肯定感が高い日本の若者は、わずか40%台にとどまっている。実に、半分にも満たないという。

意欲・やる気という項目が諸外国と比べて著しく低いことはわかっていた。しかし、自己肯定感がここまで低いとは驚きである。かなり残念な印象だ。

私は企業の現場に入って目標を絶対達成させるコンサルタントである。だから、なぜそうなるのかを要因分析するつもりはない。クライアント企業から要求されるのは、そんな若者でも結果を出せるようにすることだ。

結果を出すことによって意欲が高まり、自己肯定感もアップすることはよくある。その手伝いをするのが我々コンサルタントの務めなのだ。

「自己肯定感」とは何か?

さて、ここまで取り上げてきた「自己肯定感」だが、そもそもこの言葉の意味を正しく捉えないと、高めたくても高めようがない。

「自己肯定感」とは読んで字のごとく、自分を肯定する感情だ。「自尊感情」とも呼ぶらしい。反意語は「自己否定感」。いろいろな自分を認め、ポジティブに捉えられる人を「自己肯定感が高い」と表現する。

似た言葉で「自己効力感」というのがある。違いがわかる人はいるだろうか。実は「自己肯定感」を高めるうえで大事な概念なので、ここでしっかりと押さえておきたい。

「自己効力感」とは何か?

「自己効力感」も読んで字のごとく、自分が行うことは効力があると信じられる感情のことだ。カナダ人心理学者アルバート・バンデューラが提唱した。

ビジネスで言えば、「自分はこの仕事を正しく遂行することができる」「自分はきっとこの目標を達成させることができる」と思えること。自己効力感が低ければ、「どうせ失敗する」「他の人はともかく、自分がやっても成果は出ない」と常に受け止めているだろう。

私が「自己肯定感」よりも「自己効力感」に着目するのは、事実をもって検証できるからだ。

自己を肯定できるかどうかは、その人の気持ち次第だ。性格にもよるところが大きいだろうし、置かれた環境によっても左右される。しかし、自分の力が効き目があったかどうかは、事実をもって立証できる。

「もっと自信を持て」

とだけ言っても、自己効力感が低い人は「私にはムリです」と言い返すかもしれない。しかし、

「もっと自信を持て。入社1年目の実績に対し、3年目の実績をこれほど伸ばしたのは過去に君しかいない。実に180%も成績がアップしている。伸びしろが大きい証拠だ。先輩社員を抜くのも時間の問題だよ」

プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

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