クロスドメイン(領域横断)攻撃は、戦闘を第二次世界大戦時に立ち戻らせる

そうだとすれば、北朝鮮に対するサイバー作戦はすでに終わったか、あるいは新たな段階に入ったと考えるべきである。当然、北朝鮮も別の形でサイバー作戦が行われることは想定しているはずで、徹底的な防護策をとっているだろう。それをかいくぐって米国がサイバー作戦を行うとすれば、非常に高度なものになっているに違いない。

北朝鮮の金正恩委員長と米国のトランプ大統領の間では丁々発止のやりとりが行われているが、秘密交渉が行われているという指摘もある。米国の中央情報局（CIA）や国家安全保障局（NSA）、国家偵察局（NRO）、国家地球空間情報局（NGA）といったインテリジェンス機関は総力を挙げて北朝鮮の動向を見ており、ハリス司令官率いる太平洋軍も「今夜でも戦える」ように準備を進めている。

米国からも北朝鮮からも、第一撃が行われるとすれば、それは密かに行われるサイバー攻撃になる可能性が高い。敵軍の目と耳をふさぐことで自軍に有利な展開を期待できるからだ。

北朝鮮はそれほどコンピュータに依存する社会構造を持っていない。通信ができなくなったり、停電になったりしたとしても、北朝鮮の一般の人々にはそれほど大きな混乱はもたらさないかもしれない。しかし、それでも北朝鮮軍は少なからずコンピュータや通信を使っているはずであり、米軍にとってはそれがターゲットになる。金正恩委員長からの命令が伝わらなくなれば、北朝鮮軍は機能を停止するか、暴走するか、それらのどちらかだろう。

北朝鮮がサイバー攻撃のターゲットにできる米国のシステムは多い。首都ワシントンDCだけでなく、経済の中心のニューヨークやその他の大都市の機能を麻痺させるようなサイバー攻撃を企図しているかもしれない。

しかし、何にもまして狙うのは米軍の指揮命令システムおよび装備システムになるだろう。米軍が北朝鮮を攻撃できないようにすることが最重要課題になる。一般的な国際通信のほとんどは、現在は海底ケーブルを通って行われているが、緊急時にはおそらく多くの通信が人工衛星および地上波の無線通信経由に切り替わるだろう。海上の艦隊や上空の戦闘機・爆撃機・無人機との通信は作戦遂行に不可欠である。

そうすると、いかに人工衛星の通信を不能にできるかを北朝鮮は考えるだろう。とはいっても、飛んでいる人工衛星の数も種類も多い。軍事用の人工衛星が止められても、米軍はいざとなれば民間の通信衛星を借りるかもしれない。すべてを止めるためには電磁波攻撃もあり得るかもしれないが、自軍への影響も覚悟しなくてはならない。

米国の問題は、開かれた社会であるが故に、相当数の北朝鮮のエージェントが米国内にいるかもしれないという点である。米国社会で普通に暮らしている北朝鮮のスリーパー・エージェントが重要インフラストラクチャに対するサイバー攻撃や物理的攻撃を開始し、たとえば人工衛星の地上基地局が不能になる可能性もある。